論文・プレプリント

Ahmad H.

本論文は、ESG要因が事業投資とサステナビリティに与える影響に関する研究の世界的動向を、サイエントメトリクス手法を用いて体系的にレビューする。研究の成長パターン、主要なテーマ、影響力のある研究を特定し、ESG投資研究の全体像を俯瞰する。

Bai G.V.

本論文は、インドのNifty 500企業を対象に、COVID-19パンデミック期におけるESG開示と企業業績（財務パフォーマンス）の関係を実証分析したものである。ESG開示が危機時の企業レジリエンスに寄与するかどうかを検証し、投資家や企業経営に示唆を与える。

Feng Q.

本論文は中国企業のESGパフォーマンスと株式の誤評価（過大評価・過小評価）の関係を実証的に分析し、ガバナンスの質がESG情報の評価に与える影響を検証する。ESGスコアが高い企業は株式の誤評価が是正される傾向を示唆し、投資家のESG情報活用の重要性を強調する。中国市場特有の制度的文脈を考慮した分析が特徴である。

Mkadmi J.E.

本論文は、コーポレートガバナンスの質が企業のESG開示に与える影響を、複数国のデータを用いて実証的に分析する。ガバナンス指標とESG開示の関係を明らかにし、制度環境の違いがその効果を左右することを示唆する。

Liu J.

本論文は、企業統治が負債コストに与える影響を、ESG開示の媒介効果に着目して実証的に分析する。ESG開示が情報非対称性を低減し、資金調達コストに影響する経路を検証する。

Sekimoto T.

本研究は、日本企業のESG開示と企業価値の関係を、積極的ESG戦略、スラック資源、集合知の観点から実証的に分析する。ESG戦略の積極性が開示の質と企業価値に与える影響を検討し、資源の余剰と組織の集合知がその効果を促進する可能性を示唆する。

Alodat A.Y.

本研究はESG開示が企業業績に与える影響を検証し、取締役会のジェンダー多様性とサステナビリティ委員会がその関係を調整するかを分析する。実証結果は、ESG開示が業績に与える正の効果が、多様な取締役会や委員会の存在によって強化されることを示唆する。

Krueger P.

本論文は、世界各国のESG開示義務化が企業行動や市場に与える影響を実証的に分析する。開示義務化が情報非対称性を減少させ、企業のESGパフォーマンス向上や資本コスト低減につながる可能性を示す。国際比較を通じて、規制設計の違いが効果に与える影響を考察する。

Gozlugol A.A.

本論文は、ネットゼロ移行における環境（E）と社会（S）の緊張関係を考察し、公正な移行（ジャスト・トランジション）の概念を企業統治と金融の枠組みに統合する必要性を論じる。持続可能な企業統治と金融への示唆を提示する。

A. Andrikopoulos, P. Michaelides, Guanxia Xie

中国の上場企業3500社超の特許データを用い、ESG情報開示が環境イノベーション（グリーンパテント）に与える影響を構造モデルで実証。開示企業は非開示企業に比べ、グリーン特許出願が15.8%、登録が21.4%増加。国有企業や大規模・高レバレッジ企業で効果が強く、外部モニタリングの強化や低汚染セクターで顕著。ESG開示が企業の環境イノベーションを促進することを示す。

Amanda Berneta Batulangi, Fera Damayanti, Juanda Astarani

本研究は、インドネシア証券取引所上場の消費者非循環セクター33社（132観測）を対象に、ESG開示と炭素会計が資本コストに与える影響を分析し、財務諸表の完全性の調整効果を検証した。結果、ESG開示と炭素会計は資本コストに有意な影響を与えず、財務諸表の完全性も調整効果を持たなかった。一方、企業規模は資本コストに有意な負の影響を与えた。これはインドネシア資本市場が短期的志向であり、投資家が持続可能性シグナルよりも資産規模を優先することを示唆…

Sitong Zhang

香港証券取引所の2016年義務的ESG開示政策を自然実験として、A+H株を処置群、A株のみを対照群とするDID分析により、ESG開示義務化がA+H企業の株式流動性を平均14.1%向上させることを示した。アナリストのフォローが政策効果を増幅するという異質性も確認。中国市場におけるESG開示の経済的便益を実証した。

S. Bhowmick, A. Mahindrakar

本研究は、インドのインフラ産業5社のFY2024-25のBRSR報告書を対象に、GRIとBRSRの社会情報開示の比較分析を行った。Social Coverage Indexを用いた内容分析により、従業員の福利厚生や労働慣行などの自己反映的な開示は比較的一貫している一方、外部向けの開示は企業間でばらつきがあり、全体的な開示スコアは0.36〜0.58と中程度であることを示した。この結果は、新興国における持続可能性報告の質向上と標準化に示唆を…

Agung Dinarjito

本レビューは、サステナビリティ報告の保証が企業統治の制度化されたツールへ進化したことを示す。保証は報告の質と信頼性を高め、ステークホルダーの信頼と説明責任を強化する。また、内部プロセス改善やデータ管理にも寄与する。実務者や規制当局への示唆を提供する。

Zuwaibatul Aslamiyah, Nur Faizah

本レビューは、ESGリスク（気候変動、労働者福祉、汚職）が組織のレジリエンスに与える影響を、ステークホルダー理論、ダイナミック・ケイパビリティ理論、正当性理論に基づき統合。環境リスクは操業安定性と資本コストに、社会リスクは業績と人材ロイヤルティに、ガバナンスリスクはエージェンシーコストとレピュテーションに影響することを示す。透明な開示と動的ケイパビリティが重要と結論。

Nana Nawasiah, S. Ambarwati, Tri Astuti +2

本研究は、シャリーアに基づくESG指数を開発し、インドネシアのイスラム銀行の業績との関連を分析した。2021〜2024年の年次・サステナビリティ報告書の内容分析によりESGスコアを算出し、パネル回帰で検証した結果、ESGと不良債権比率（NPF）に負の相関が見られたが、ROAやROEなどへの影響は統計的に有意ではなかった。ESG統合の理論的整合性は示唆されるが、実証的な裏付けは限定的である。

Mohammad Hatta Fahamsyah, Muhammad Najamuddin Dwi Miharja, Stevanus Willyam Adi Setiawan

本研究は、2020〜2025年のインドネシアのイスラム商業銀行を対象に、ESG開示が財務業績（ROA・ROE）に与える影響をパネルデータ回帰で分析。環境・社会・ガバナンスの各開示は業績に正の影響を与え、特にガバナンス開示が最も強い影響を持つことを示した。イスラム金融におけるESG実践の重要性を実証的に裏付ける。

Ni Komang Ari Krisnawati

本研究は、インドネシアの証券会社PT Minna Padi Investama Sekuritas Tbkの2024年サステナビリティ報告書を、POJK No. 51/POJK.03/2017とGRIスタンダード2021に基づき分析。報告構造は規制に準拠するものの、開示の質は限定的で、経済・社会・環境側面の開示が不十分。ガバナンス面ではISO 27001認証を示すが、サステナビリティ委員会や独立検証は未整備。報告の成熟度は「発展段階」と…

Yuriko Uemura, Hidemichi Fujii

本研究は、53カ国1180社のパネルデータを用いて、人的資本開示と資本コストの関係を分析。開示は資本コスト上昇と関連するが、強固な管理慣行と組み合わさると資本コスト低下と関連し、特に人的資本が財務的に重要な場合に顕著。市場は人的資本情報を一様に評価せず、文脈依存的であることを示唆。

I. G. A. K. Pramadhi

本研究はESG報告と企業価値の関係を文献レビューで検討した。結果は一貫せず、ESG報告自体は有意な影響がない傾向、ESGパフォーマンスは正の影響がある傾向が示された。また、企業や投資家のESGへの認識は依然低いと指摘。