論文・プレプリント

Feng Cao, Ming Dai, Ruite Li

中国上場企業2009-2022年のデータを用い、ESG格付の不一致が決算説明会（ECC）における応答品質と正の関係にあることを示す。格付不一致は組織の正当性を脅かし、経営者はインタラクティブな情報発信で対応する。国内格付機関間の不一致でより顕著であり、その後の正当性や累積異常リターンの向上と関連する。

Romza Amalia

インドネシア証券取引所のエネルギー企業30社・90社年を対象に、ESG開示・ROA・流動比率と企業価値（PBV）の関連を固定効果パネルで分析。ESG開示スコア（GRI 2021基準）はPBVと正に関連し（係数3.38, p=0.016）、ROAと流動比率も有意に正。調整済R²は0.80で、持続可能性開示と財務指標が共に市場評価と結びつくことを示す。

M. Amien Dwi Putra, Aling Palinggau, Yusnaini Yusnaini +1

強制・任意ESG開示およびESG保証と企業価値の関係を、監査委員会の品質による調整効果も含めて系統的にレビューした研究。33本の関連文献の統合から、ESG開示と企業価値の関係は正・負・非有意と一様でなく、強制開示は透明性向上、任意開示は信頼性ある情報の場合に追加シグナルとなり得ると整理。ESG保証の企業価値への直接的証拠は限定的で、監査委員会品質の調整効果も一貫して検証されていないと指摘する。

Treetraporn Ketsomboon

タイ証券取引所上場のプロパティファンド・REITs51本、2016〜2025年のパネルデータを用い、ESG開示採用が評価・リスク・要求リターンに与える影響を検証。開示採用はP/NAVを有意に低下させ（係数-0.104、1%水準）、株価ボラティリティ低減効果は確認されなかった。配当利回りは採用年数とともに上昇し、開示単独では評価向上・リスク低減に機能していないと結論づける。

Kambale, Paluku

CSR・ESGパフォーマンスと企業価値の関係を理論・実証研究のレビューで統合した論文。ステークホルダー信頼、評判資本、情報透明性、リスク低減、資金アクセス等の経路を整理する。関係は自動的・一律に正ではなく、重要性、開示品質、業種エクスポージャー、制度・所有構造、ESG測定の信頼性に依存すると結論。ESG論争、炭素リスク、サステナビリティ報告、格付機関間の不一致も論点として提示する。

Rismawati Rismawati, Fitriani Fitriani, Muhammad Aqsa +1

インドネシア上場50社・2021〜2024年の200社年データを用い、ESG開示の各次元と企業価値（Tobin's Q、PBV）の関係を回帰分析と相対重要度分析で検証した研究。環境開示のみがTobin's Qに5%水準で有意な正の関連を示し、ESG説明力の65.73%を占めた。社会・ガバナンス開示は正だが非有意で、ガバナンスは普及率が最も高いものの価値貢献は最小だった。ESG次元は均等に価値関連的ではなく、環境の透明性が最も強い市場シグ…

Hollivia Nurhalisa Tifani, Siti Nurlatifah

インドネシア証券取引所の消費財非循環セクター76社・年を対象に、知的資本（IC）とESG開示が企業価値（PER）に与える影響を回帰分析で検証。ICは有意に正、ESG開示は有意に負の効果を示し、市場がESG報告をコストと捉えている可能性を指摘。ESG基準の弱さがグリーンウォッシュを助長する示唆を提示する。

Vishnu Kumar Mahawar, Rashi Mathur, Poonam Saini +1

インドNIFTY500の271社を2019〜2025年で分析し、ESG開示が企業価値（Tobin's Q、Market-to-Book）に正で有意な影響を与え、投資の非効率性を低下させる（投資効率を改善する）ことを示した。固定効果・DiD・システムGMMを用いたパネル分析。企業規模と収益性は企業価値を高め、レバレッジは企業価値を下げ投資非効率を増大させる。規制当局・経営者・投資家への含意を提示。

Kudakwashe Munyepwa

ジンバブエ証券取引所上場企業のパネルデータを用い、ESG開示品質の決定要因を実証分析した研究。企業規模・収益性・外国人持株比率・取締役会の独立性が開示品質と正の関連を示す一方、高い負債比率と弱い規制執行が開示を阻害することを明らかにした。制度圧力と実効的なガバナンスがESG透明性を高めることを示し、制度制約下のアフリカ市場における開示研究の空白を埋める。

Sukmawaty Siahaan

持続可能性報告と企業行動の関係を会計・経営・サステナビリティ分野横断で整理した文献レビュー。報告は説明責任・リスク認識・長期志向を促し得るが、その行動的影響は不均一で文脈依存だと指摘する。多くは正当性獲得や制度的圧力による象徴的開示にとどまり、実質的変革にはガバナンス品質・規制執行・ステークホルダー監視が鍵となる。新興国・セクター差・内部統制との統合に研究ギャップがあるとする。

Balqis Laurel Zuharah, Aviani Widyastuti

インドネシアの非金融企業145社・2016〜2024年のパネルデータ（1,160観測）を用い、取締役会規模と監査委員会開催頻度がESG開示に与える影響を、グリーン投資を媒介変数として検証した研究。取締役会が大きく監査委員会が活発な企業ほどESG情報を多く開示し、グリーン投資もESG開示に正の影響を持つ。ただしグリーン投資が取締役会規模とESG開示の関係を媒介する証拠は弱く、監査委員会については媒介効果が認められなかった。ガバナンスがES…

Ayu Maisyaroh, D. A. M. Savitri

インドネシア証券取引所上場のテクノロジー企業47社（2021–2024年）を対象に、コスト・リーダーシップ戦略と企業規模が財務的窮境に与える影響を、ESG開示を媒介変数として検証した実証研究。コスト・リーダーシップと企業規模はいずれも財務的窮境を有意に高め、ESG開示も財務的窮境と正に有意に関連する。ESGはコスト・リーダーシップと財務的窮境の関係を有意に媒介するが、企業規模との関係は媒介しない。

Xie-Han Liu

テスラとフォルクスワーゲンを比較し、ESG格付の不一致が資金制約を強める仕組みを情報非対称性・ステークホルダー理論・シグナリング理論から分析。格付差による資金調達難の要因を「情報の曖昧さとリスクプレミアム」「ステークホルダー交渉」「シグナルの信頼性分化」の3点に整理し、ESGシグナルの一貫性が低いほど制約が深刻化すると論じる。企業にはESG活動のバランスと開示改善を、政府には標準化された協調的ESG格付制度の構築を提言。

D. Fitriana, Juniarti Gunawan

インドネシアのエネルギー企業40社（2021-2024年）を対象に、GRI基準に基づくサステナビリティ開示が企業価値（PBR）に与える影響を分析。社会開示のみが企業価値に有意な正の影響を与え、独立取締役は環境開示の正の効果を強め、社会開示の効果を弱めることを示した。規制当局に対し、GRI 11のようなセクター別基準の強化を提言している。

Nurfitriyani Muhsin, Baharuddin Semmaila, M. Wahid +4

グリーン人事（GHRM）の実践、グリーンイノベーション、ネットゼロ人材転換に関する文献レビュー。グリーン採用・研修・評価・報酬・従業員参加を統合システムとして運用すると環境パフォーマンスが向上しうるが、効果はリーダーシップや組織文化、ステークホルダー圧力、従業員能力に依存する。社会面・経済面・従業員ウェルビーイングへの配慮不足と実施のばらつきを指摘し、測定可能な目標との統合と公正な移行を提言する。

A. Anwar

ESG枠組みの限界を批判し、消費を上回る価値を生む「ネットポジティブ企業」概念を戦略論として提示する概念研究。価値回復・システム循環性・ステークホルダー共創の三本柱からなる再生型戦略フレームワークを構築し、企業目的・事業慣行・エコシステム関与を整合させる多層モデルを提案する。短期財務と長期再生インパクト、測定標準化と文脈複雑性の緊張関係も論じる。

Yusnaini Yusnaini, Latersia Br Gurusinga, Adi Harianto +1

インドネシア証券取引所上場の鉱業企業27社・81社年を対象に、収益性・レバレッジ・サステナビリティ報告が企業価値に与える影響をパネルデータ回帰で検証。収益性は企業価値に有意な負の影響、レバレッジは非有意、サステナビリティ報告は有意な正の影響を示した。開示が投資家の信頼を高め企業価値向上に寄与する一方、レバレッジは主要な評価要因になっていないことを示唆する。

Hadi Sucipto, Gita Desipradani

インドネシア証券取引所上場のエネルギー企業64社・164観測を対象に、持続可能性報告がROAで測る財務業績に与える影響と企業規模の調整効果を検証。持続可能性報告単独では財務業績に有意な影響は見られなかったが、企業規模が正の調整効果を持ち、大企業ほど開示を業績に活かす能力が高いことを示す。

Selin Manisa, Nanda Wahyu Indah Kirana

インドネシア証券取引所上場のインフラ企業30社（2021〜2024年、120観測）を対象に、ESG開示・ジェンダー多様性・取締役会規模が企業価値に与える影響をパネルデータ回帰と調整回帰分析で検証。ジェンダー多様性のみ企業価値に有意な正の効果を持ち、ESG開示と取締役会規模は有意でなかった。収益性はジェンダー多様性の正の効果を弱める方向に調整する。投資家はESG開示よりも取締役会のジェンダー多様性を評価する傾向が示唆される。

Mansi Panwar, Mohit Verma, Sumanjeet Singh +1

家族企業におけるESG研究73本を対象に、書誌分析とTCCMフレームワークを組み合わせたマルチメソッド系統レビュー。コーポレートガバナンス、 socioemotional wealth、ESG開示、サステナビリティ性能、財務性能、所有構造の5クラスターを特定し、ガバナンス中心からサステナビリティ中心への学問的転換を示す。 socioemotional wealthとスチュワードシップ理論がESG採用の主要理論として浮上。投資家・政策立案…