論文・プレプリント

He Y.

中国・日本・韓国の排出量取引制度（ETS）の相互リンクの可能性と課題を検討した政策研究。炭素価格の国際連携がアジア域内の脱炭素とカーボンプライシング制度設計に与える示唆を論じる。詳細な実証内容は要旨未提供のため不明。

Chewpreecha U.

本論文は、日本における直接的な炭素価格（炭素税・ETS等）だけでなく、間接的に事業者へ作用する炭素価格シグナル（エネルギー課税、規制、補助金等）を統合的に評価する「トータル炭素価格」の枠組みを提示する。実効炭素価格の見えにくい部分を可視化し、日本企業が実際に直面する炭素コストの全体像を明らかにする点に貢献がある。

Hamdouni A.

ESG開示が企業価値の創造にどう寄与するかを論じる研究。開示情報が投資家評価や資本コスト、企業の競争優位に与える影響を扱うとみられる。要旨がなく実証手法や対象は不明だが、開示インフラと価値創造を結ぶ論点はGX実務に直結する。

Sa Q.

バイオガススラリーとバイオ炭の併用が、温室（ハウス）栽培トマトの土壌微環境を改善し、温室効果ガス排出を抑制しつつ収量を高める可能性を検討した研究。農業残渣由来資材の活用による土壌炭素・排出削減と生産性の両立を狙う実証的アプローチで、具体的な成果は抄録未取得のため不明。

H. Dang, Jan Heldmann

MSCI指数2001〜2025年と7,895銘柄のScope1〜3開示データを分析。小型株は中大型株を上回るリターンを示す一方、特にScope3と新興国で排出量カバレッジが低い。非開示小型株ポートフォリオは月次アルファ1.0〜1.5%を示し、開示スクリーニングが意図せぬファクター・ポジションを生むと指摘。CSRD閾値次第で開示対象外となる時価総額が大きく変わることを示す。

Irme Rafhan Ibrahim, Norzanah Mat Nor, S. Alwi

FTSE4Good Bursa Malaysia構成企業131社・497企業年（2021–2024）を対象に、ESG格付け・投資行動・財務パフォーマンス（ROE）の関係を企業規模が調整するかを検証。投資偏差×ESG×規模の3要因交互作用は有意でなく（係数−0.2231, p=0.300）、仮説は不支持だが無視できる効果との同等性も示せず結論は不確定。投資偏差はROEと正に関連し（b=0.7568, p=0.014）、大企業でより強い。規…

Gerry Tanto, Nicholas Kaneka Halim, Rita Juliana

アジア17カ国の非金融企業（2015〜2024年）を対象に、ESGパフォーマンスと投資非効率の関係を分析。ESGの高さは過剰投資の抑制を通じて投資非効率を低下させるが、過小投資との関係は有意でない。媒介分析ではエージェンシーコストと財務制約の双方が経路となり、特にエージェンシーコストの媒介効果が強い。開示よりもガバナンスに焦点を当てたESG施策が資本配分効率の改善に有効だと示唆する。

S. R. Miccoli, Tamara Menichini, Nicoletta Maria Strollo

世界最優秀職場2024のCEOレター24通を帰納的内容分析し、サステナビリティがコンプライアンスではなく長期価値創造・組織目的・人材育成・レジリエンスの物語として語られることを示す。8つのテーマクラスターを抽出し、女性CEOの2通を男性CEO群と比較して関係的・包摂的語りの傾向を指摘。女性CEOの著しい少なさ自体がガバナンス上の課題であると論じる。

Kátia Lemos, Sónia Monteiro, M. Araújo

ポルトガル上場46社（うちNFRD対象28社）を対象に、ESRSの88開示要件に基づくコンプライアンス指数でCSRD初年度の適用状況を分析。平均遵守度は0.390と低く、企業は新枠組みへの適応途上にある。NFRD既対象企業は遵守度が有意に高く、ガバナンス開示が最も高く環境開示が最も低い。レバレッジは負の決定要因、サステナビリティ報告慣行・PSI指数採用・NFRD経験は正の要因。

C. Santos, P. Reyes, L. Torres

フィリピン上場156社・780社年（2018–2023）のパネルと監査専門家27名へのインタビューを組み合わせ、ESGパフォーマンスと監査遅延・監査報酬・非標準監査意見の関連を分析。ESG評価が高い企業ほど監査遅延が短く報酬が高く、非標準意見の確率が低い傾向。実務家はサステナビリティ技能不足、役割変化、規制の不確実性を強く指摘した。

Martina Sciomenta, V. Tomei, A. Sandoli

欧州における構造用木材の建築利用を概観したレビュー。低ライフサイクル影響や炭素貯蔵性に着目し、低・中・高層の耐震建築向け新製品、耐震と省エネを組み合わせた既存建物改修、コード・ガイドラインの更新動向を整理する。専門家や実務者の設計判断に資する知見を提示する。

Carlos Antonino Cabrera, Antonio Martínez Gabarrón, Francesco Barreca +2

セメント不使用の硫酸カルシウム系プレファブ要素を振動圧縮工法で製造し、実機産業条件下で工程検証と初期物性評価を行った研究。10〜20分での脱型・パレット化を可能にし、正規化圧縮強度最大2.90 N/mm2、乾燥密度約1228 kg/m3を達成、非耐力用途への適合性を示した。環境・経済効果は予備的考察に留まり、今後のLCA・技術経済評価が課題である。

Carmen Sánchez-Guevara, Gloria Gómez-Muñoz, Daniel Torrego-Gómez +2

スペイン住宅省委託研究に基づき、建築大規模改修のイノベーションをエネルギー・材料・人々の3領域で統合する枠組みを提示。CTE気候区分とIPCCシナリオを用いた5都市のモデリングで、暖房需要減と冷房需要急増を示す。運用排出減に伴い embodided carbon が重要となり、ISO 20887の可逆的建設やマテリアルパスポートを提唱。約5世帯に1世帯がエネルギー貧困にあることを踏まえ、居住者の主体性と公平性を性能持続の条件とし、75の…

Chinmay Mungale, U. Marathe, Matthew Vaught +6

PP・再生炭素繊維・麻・CO2由来MWCNTからなる複合壁パネルを破砕し、圧縮成形と射出成形で再加工した比較研究。圧縮成形は繊維長を保つが空隙率が高く強度低下が大きく、射出成形は繊維破断が進むものの空隙が少なく引張・曲げ特性の保持に優れる。リサイクル後の結晶化度や損傷機構もDSC・μCT・SEMで評価している。

Kummara Siva Prasad

熱電コンクリートはカーボンナノチューブやグラフェン等の導電性添加材をセメントに混ぜ、温度差をゼーベック効果で電力に変換する建材である。本論文は材料機構・組成・製造法・性能・応用（スマート舗装、建築、自己発電型構造ヘルスモニタリング）を包括的にレビューし、課題と技術ギャップを示して実装への研究ロードマップを提示する。

Mohamed Dafalla, Abrar Inayat, C. Ghenai +1

バイオ炭をセメント系材料に混和することで力学特性の向上と炭素固定の同時達成を狙う研究をレビューした論文。バイオマス種、熱分解温度などの製造パラメータがバイオ炭の比表面積・細孔構造・化学活性を左右し、圧縮・曲げ強度や熱安定性に影響することを整理した。セメント重量比1〜5%の最適添加でコンクリート品質向上とGHG削減が可能だが、標準化された製造法や長期耐久性データの欠如が課題と指摘する。

Natalia Gasik-Kowalska, Małgorzata Kacprzak, Jolanta Baran +1

セメントモルタルへの循環経済材料（再生骨材、補助セメント質材料、代替結合材、再生練混ぜ水）の適用をレビューした論文。性能は材料種別・置換率・配合に依存し、セメント部分置換でGWPを約10〜40%削減、高置換や代替結合材では条件次第で更なる削減が可能と報告。材料変動性、標準化、長期性能が普及の課題であり、評価手法の調和と実装支援が必要と結論づける。

Nikolina Poranek, Krzysztof Pikoń, S. Khoso

質量ベースの循環性指標は資源希少性を区別できず循環性を過大評価しうる。本研究はLCAと資源枯渇ポテンシャル（ADP）重み付き循環性指標を統合し、結晶シリコン太陽光モジュールの5シナリオ（線形生産、リサイクル、エコデザイン、寿命延長、複合）を評価した。結果、リサイクルはADP・GWPが最小、エコデザインは希少性加重回収性能が最高、寿命延長は機能単位当たりバージン材需要が最小となった。質量指標のみでは循環性を過大評価し、ADP加重指標が資源…

Qian Zhang, Ming Ma, H. Emami-Meybodi

本研究は、シェール貯留層での循環CO2圧入（ハフ・アンド・パフ）における炭化水素回収率とCO2貯留効率を支配する無次元数を、次元解析により初めて同定した。Vaschy–BuckinghamのΠ定理に基づき、フーリエ数や拡散率比、流体–固体摩擦係数などを含むスケーリング関係を導出し、回収率と貯留率それぞれに臨界点（ψRC=0.0015、ψSC=0.0025）が存在することを示した。これにより、貯留層間で転用可能な最適化指針を低計算コストで…

Nana Yaa Damtewaa Anti, Justina Senam Lotsu, G. Bimpong +1

鉱業の再エネ統合に関する120研究を統合したレビュー。太陽光・風力・電化運搬は成熟する一方、水素・レドックスフロー電池・揚水は北極圏事例に限定される。低コストの部分ディーゼル代替と高コストの完全脱炭素化の間に一貫したトレードオフを特定し、上流サプライチェーンの社会・環境影響と操業持続可能性の連結を課題として提示する。