論文・プレプリント

Md Nahiduzzaman, A M Sakibur Rahman, Reduwan Ahmed Jihan

本論文は、太陽光とバイオマスを組み合わせたマイクログリッドにBECCS（バイオエネルギー炭素回収・貯留）を統合し、新興国において回避型・除去型の両方の炭素クレジットを生み出す可能性を検討する。分散型エネルギーと炭素除去を結びつけ、開発途上地域の脱炭素とクレジット供給の両立を狙う構想を提示する。

Muhammad Tayyab Naseer

本論文は、スペクトル分解と地質力学・構造堆積学的シミュレーションを組み合わせ、CO2の回収・貯留・利用（CCUS）とEGR（ガス増進回収）を統合的に評価する手法を提示する。貯留層の地質的制約を精緻にモデル化することで、持続可能なCO2貯留と炭化水素回収の両立を目指す。要旨がなく、詳細な知見は限定的。

Zexuan Gong, Pan Hui, Gang Zhao +6

銅基MOFの表面に疎水性のゼオライトイミダゾレート骨格（ZIF）シェルを形成し、湿潤条件下でもCO2を効率的かつ安定に捕集する材料設計を提案した研究。水分によるMOFの劣化を疎水シェルで抑え、実ガス環境でのCO2回収性能の持続性向上を狙う。CCUSの実装課題である湿分耐性に材料工学的に迫る内容。

Taehyeon Kim, Jeongsik E. Park, MinJeong Kim +4

海洋鉱化型CCUSで合成した棒状炭酸カルシウム（MRC）をポリプロピレンの機能性フィラーとして活用した研究。ステアリン酸表面処理により界面接着を改善し、30wt%添加で引張靭性2.3倍・ヤング率1.2倍を達成。放射冷却用途の光学特性も示し、LCA・TEAで炭素足跡最大35%・コスト26%削減を試算した。

Bokang Mpete, Migbar Assefa Zeleke, Kevin N. Nwaigwe

ボツワナの石炭液化（CTL）プラントから排出されるCO2を回収しメタノール合成に利用するCCUのテクノエコノミック評価。MATLABモデルで60〜95%の回収率なら年2.7〜4.3百万トンのCO2を転換可能と示した。水素と電力コストが主要な経済的障壁であり、CO2クレジットが収益に大きく寄与する。緑水素0.75USD/kg等の条件下でのみほぼ損益分岐に達する。

Gatis Verenieks, Tatjana Tambovceva, Gaļina Robertsone

廃棄物燃料を用いるセメントクリンカー工場に電化炭素回収を導入するケースを分析した研究。脱炭素ポテンシャルとコストを評価し、EU ETS制度下での経済的成立性を検討する。セメント産業の排出削減と炭素価格メカニズムの相互作用を示す実証的知見を提供する。

Zhouwei Yin, Wu Chen, Mengyu Ren +2

本論文は、CO2回収に用いる新規アミン吸収材N-イソブチルピペラジンの分子設計と性能評価を扱う。既存アミンに代わる高効率な化学吸収プロセスの開発を目指す研究とみられる。CCUS技術の実装コスト低減に資する基礎的知見を提供する。

Babak Fayyaz, César Ovalles

年間10GtCO2のCCUSポートフォリオを想定し、回収方式・熱供給・炭素の最終行方を熱・電力・発電・貯蔵・土地の一貫バランスで追う連動シナリオモデルを構築した。排ガス回収55%、既分離CO2 25%、DAC20%ではプロセス熱30.25EJ/年と直接電力10.06EJ/年が必要で、ヒートポンプ利用で必要設備容量は電動ボイラー比で半減する。DAC由来CO2をメタノールへ転用すると電力が倍増し地中貯留されるCO2は半減するなど、熱統合・熱…

He Zhang, Jia Liu, Xumin Li +8

石炭火力由来のフライアッシュと脱硫石膏を用い、CO₂を鉱物として固定する高効率鉱化プロセスの相乗的促進機構を検討した研究。生成した鉱化生成物を低炭素型の鉱山充填材として活用し、その性能を評価する。産業副産物の有効利用と炭素固定を同時に狙う統合的アプローチ。

Loso Judijanto

パーム油燃料灰（POFA）とパームバイオマス由来バイオ炭を低炭素コンクリート材料として評価した2020〜2025年の文献レビュー。材料の変動性が採用を妨げる要因であるとし、起源・処理・微細構造・暴露依存の耐久性・認証の因果関係に焦点を移す。原料トレーサビリティから独立監視パイロットまでの5つの適格性ゲートと、インドネシア熱帯・沿岸での検証ロードマップ、耐用年数等価の炭素評価を提案する。

Bingzhao Qiu, Peipei Yang, Liyang Ma +3

物理情報機械学習（PIML）を用いて、極端気象事象下での低炭素電力システムのレジリエンスを高める手法を提案する研究。物理法則をMLに組み込むことで、停電リスク予測や系統安定化の精度・信頼性向上を狙う。実装可能な知能として低炭素エネルギーインフラへの適用を志向する。

Thi Hai Hoan Pham, Jianquan Guo

中国30省・2007〜2022年のパネルデータを用い、FDIが観光業の低炭素開発（LCDT）に与える非線形影響をパネル閾値モデルで分析。FDI・グリーン税制・グリーン技術革新はいずれもLCDTを促進するが、グリーン技術革新は正、グリーン税制は負の調整効果を持つことを示す。地域heterogeneityも確認し、サービス業へのFDI環境影響研究を拡張する。

Zhijian Liu, Cheng Cheng, Xudong Yang +1

高標高建設パークの統合エネルギーシステム（HACP-IES）を対象に、廃熱回収・ORC・P2Gの連成モデルと建設用電動大型トラックの多状態遷移モデルを構築。グリーン証書と炭素取引の連動メカニズムおよび多エネルギー需要応答を導入し、確率制約で風力・太陽光の不確実性に対応した。多目的MILPとして定式化し、全資源を協調させた場合に運用コスト78.02%減、炭素排出32.22%減を達成した。

Ramazan Demirboğa, Cemal Karaaslan, Khatib Zada Farhan

フライアッシュ、高炉スラグ微粉末、メタカオリンを単一・二成分・三成分で組み合わせた7種のアルカリ活性化モルタルを同一のワーカビリティ条件下で比較した研究。スラグ単独系が最も緻密で高強度（97MPa）となり、凍結融解後97%、酸曝露後78%の強度を保持した。耐久性はマトリクス密度とゲル化学の二つの要因で規定されることを示し、低炭素建設における前駆体選定の定量的根拠を提供する。

Wei Dai, Yukun Zhang, Tim Heath

北京市海淀区の40固定調査区・12年パネルデータを用い、植物・鳥類・両生類・土壌動物を統合した生物多様性指数（BD）を構築。GLMM分析により、BD指数は炭素吸収能力と正に関連する一方、緑被率単独では関連しないことを示した。生物多様性の炭素吸収への限界的寄与は時間とともに増大し、面積依存から質依存への「質的転換」と整合的である。

Elena O. Dmitrieva, Anna Sergeevna Zotova, D.E. Ovchinnikov +1

ロシアの連邦・地域レベルで低炭素開発と循環経済に関する戦略目標設定がどの程度整合しているかを評価する方法論を提案した研究。内容分析や構造的内容比較を用い、サマラ州の2036年までの社会経済開発戦略草案に適用して検証した。連邦の戦略方向性を地域目標へ統合する度合いを測る評価基準を体系化した点に新規性がある。

Yunlong Wu, Houmin Li, Jinyan Xie

低炭素コンクリートのクリープ予測に物理事前分布＋残差学習（B4+SVGP）を適用し、NSGA-IIで炭素排出量と1000日クリープコンプライアンスを同時最適化した研究。R2=0.9660の精度を達成し、パレートフロントは約205kg/m3で折れ曲がるL字型を示した。均衡シナリオでは炭素排出を約18.7%削減しつつクリープ増加を約2.1%に抑える配合を導出した。

Abhishek Kumar Yadav, Rajeev Mishra, Anil Kumar

日産4400トンのセメント工場を対象に、グリーン水素を燃料代替として用いるシナリオ（50〜100%代替）を評価した。石炭燃焼由来の排出を除去できれば総CO2排出は43%削減可能だが、焼成由来排出は残る。技術経済分析ではCO2削減コストが約120〜300ドル/トンと高く、電力・電解槽コストが主因。水・土地需要の増大も伴うが、CCUS等との組み合わせで有望と結論づける。

Fanhao Yang, Jianya Zhao, Zijia Luo +2

米国1995〜2022年の排出データとND-GAINを統合し、農業・都市化・生態系脆弱性の相乗効果を多次元で分析。ガウス近似でEKC仮説を検証し一人当たりGDP約4万ドルに変曲点を確認、PLSRがR²=0.869で優位。食料脆弱性と都市集中は排出抑制、農業生産力と水脆弱性は排出促進に働く。STIRPATシナリオでは生態系回復が約1.29%減、適応型農業は短期に約3.44%増と推計。

Yinchen Zhang, Ruoli Tang, Gang Li +3

港湾バーチャルパワープラント（VPP）が電力市場と炭素市場の双方に参加する際の協調最適化に取り組む。風力・太陽光・蓄電池・多種負荷を統合した物理モデルと、ガス発電や系統電力購入等を精緻化した炭素会計モデルを構築。DQNアルゴリズムによる前日・当日の二段階運用で、経済性と炭素削減を両立できることをケーススタディで示した。