論文・プレプリント

Xin Chen, Dale Prentice, Ross Arnold +18

本論文は、海水電解によるpHスイング法を用いて、大気中CO2除去（CDR）と水素製造、さらにセメント・コンクリートの脱炭素化を同時に実現する多経路アプローチを提示する。CO2 1トンあたり約2MWhのエネルギー強度で炭酸塩・水酸化物とH2を共生成し、カルシウム鉱物から水酸化カルシウムを合成する電解プロセスも示す。再生可能エネルギーを電源とすることで、ギガトン規模のCDRと難脱炭素産業の両方に貢献し得る。

Ibtissem Gannoun, Shaykhah Aldossari, Majdi Argoubi +1

チュニジアのNDC3.0達成可能性をARIMAモデルで2030年まで予測し、GDP原単位と一人当たり排出の両指標で評価した。GHG/GDP比は45%削減目標の49%しか達成せず、一人当たり排出は目標軌道を71%上回る。産業部門では原単位が70.4%減でも一人当たり排出は2%増と、経済収縮による「縮退的カップリング」が示唆された。原単位指標への過度な依存を批判し、多次元評価と部門別資金配分を提言する。

Mr. Shankha Pati, Mr. Abhishek Benjwal, Dr K Supriya +3

本レビューは、道路・航空・海運・貨物・都市交通を対象に、炭素価格、排出量取引、車両・燃料基準、EVインセンティブ、低炭素燃料基準などの政策手段と、MRV・ライフサイクル炭素会計・執行措置の有効性を評価する。電動化は低炭素電力と充電インフラが前提で道路部門に有効だが、航空・海運・一部貨物は効率改善・持続可能燃料・水素等の組み合わせが必要と結論づける。政策効果は制度能力・エネルギーシステム・インフラ・市場成熟度により国ごとに異なり、調整・柔…

Kareem Abushama, Will Hawkins, Loizos Pelecanos +1

英国の地盤工学・深基礎工事における脱炭素化の障壁と促進要因を、業界専門家へのインタビュー等から分析した研究。建設分野のハード・トゥ・アベイト（削減困難）領域である基礎工事に着目し、実務者視点の知見を提示する。コンクリート・鋼材使用量の削減や設計最適化が鍵となる。

Elena Simina Lakatos, Vladut Vasile Constandoiu, Andreea Loredana Rhazzali +3

本レビューは循環経済（CE）と排出削減・資源効率・気候レジリエンスの関係を、WoS文献の計量書誌分析と72件の精読を通じて整理した。建設・エネルギー・廃棄物管理が主要応用分野で、再利用・リサイクル・産業共生・PaaSが頻出戦略。レジリエンス貢献の証拠は乏しく、排出削減・資源節約・レジリエンス指標を統合する枠組みを提案する。

Giacomo Di Foggia, Massimo Beccarello, Bakary Jammeh

EU ETS価格が再エネ投資を直接促進しているかを、2013〜2024年のパネル計量分析、127社調査、時間別の限界収益推計で検証。補助金や規制安定性が投資判断で優先され、ETSは卸電力価格形成と炭素コスト転嫁を通じた収益再分配として機能していると結論。間接コスト補償の規制炭素係数と市場実測値には大きな国別差がある。

Natalya V. Romasheva, Diana M. Dmitrieva, Alexey M. Fadeev +2

本研究はロシアの石油ガス企業における脱炭素化を概念化し、北極圏資源開発の特殊性を踏まえて分析する。主要企業の実証データからGHG削減の傾向と、脱炭素効率の低下や排出増加の事例を検証。統一的な排出削減目標や規制指針の欠如が戦略の断片化と手段のばらつきを招いていることを明らかにし、ロシア産油ガス企業の脱炭素化の概念的枠組みを提示する。

Daejung Hwang, Jung-Yoon Lee, Samel An +1

IMOの燃料強度規制（CII等）の下で、船舶の炭素強度変化を「燃料の脱炭素化」と「運航エネルギー効率の改善」という2つの要因に分解する分析枠組みを提示する研究。規制が実際にどちらの経路で排出削減を促しているかを識別できる点が貢献。海運の脱炭素政策評価に実務的示唆を与える。

Asmae Berrada, Rachid El Mrabet

グリーン水素を脱炭素化の手段として位置づけ、その可能性を論じた論文。抄録が存在しないため、具体的な分析手法・対象地域・定量的知見は不明である。水素は電力・産業・輸送の脱炭素に資する重要領域であり、GX文脈での関心は高い。

Nuno Bento, Tiago Alves, Ricardo Ribeiro +1

本論文は、脱炭素化に向けた戦略的経路をデータ駆動型の類型論として整理し、気候政策の実効性を高める枠組みを提示することを狙う。ポルトガルの研究機関による成果で、国・地域ごとの脱炭素パターンの差異を類型化し、政策設計に活用する点に貢献がある。抄録がなく、使用データや手法の詳細は現時点で確認できない。

Xun Yang, Ran Yan

本論文は、船舶のエネルギー効率を推計する手法を実運用の観点から検証したものである。海運分野の脱炭素政策立案に資する推計精度や適用可能性を評価し、政策設計への実装可能性を示すことを狙う。IMO規制や燃費報告制度との連動が想定される。

Junhui Liao

米国大手電力親会社43社の2018〜2023年のGHG報告を施設単位で分析し、親会社の排出量変化を操業変化・離脱した持分・新規取得持分に分解した。削減した35社の総削減量312.6Mtのうち、持分離脱による見かけの削減は19.0%を占め、4社では50%超に達した。所有権変更に伴う排出変化を操業変化と分離して開示するよう制度改善を提言する。

Guilherme Guimarães Ascendino, Warlen Agnelo Dias, Miria Hespanhol Miranda Reis +1

相転移法と単一焼結で作製した非対称α-アルミナ中空糸基材に、ポリドーパミン中間層を介して酸化グラフェン(GO)選択層を成膜した複合膜を開発。基材表面粗さを低減しGO密着性を向上させることで、H2透過度2810.8 GPU、H2/CO2分離係数27.44を達成した。供給ガス組成をH2 25〜75 mol%で広く変化させ、75 mol% H2条件で透過側99 mol%の高純度水素を得た。実プロセス条件を反映する広範な組成評価の重要性を示す。

Jacob Kwakye, Solomon Tawiah McBanasam

本論文は気候移行政策を人権基盤アプローチ（HRBA）で検討し、低技能・女性・若年・移民・インフォーマル労働者に生じる差異的リスクを分析する統合的レビューである。南アフリカの石炭移行、ノルウェーの先住民権利紛争、グローバルサウスのインフォーマル労働などの事例から、議題設定からの排除、空間的に集中した雇用・財政損失、グリーン雇用・訓練への不平等なアクセス、調整コストの下方転嫁、説明責任・救済の弱さという5つのメカニズムを特定する。認識・参加…

Robert Istrate, Vanessa Schenker, Antoine Beylot +3

塩水由来の電池級炭酸リチウム24プロジェクトについて、将来の技術最適化と経済全体の脱炭素化を織り込み、ライフサイクル気候影響と水不足影響を評価した。2035年までに個別プロジェクトの気候影響は26〜89%削減可能だが、供給ミックス全体の強度低減には生産能力計画の成否が鍵となる。電化加熱への移行とDLE普及は水不足影響を悪化させ得るため、早期緩和とサプライチェーン全体の水管理が不可欠と結論づける。

Nicholas Caros, Mallory Trouvé, Luis Martinez

本稿は都市旅客交通の脱炭素化経路を政策ベースのモデリングで分析した論文の著者訂正である。元論文は世界規模で交通部門の脱炭素シナリオを描き、政策介入が排出削減経路に与える影響を評価している。訂正内容は数値・図表等の修正にとどまり、新たな分析結果は提示されない。

Corentin Jacquier, Rémy Rigo-Mariani, Vincent Debusschere +1

地域エネルギーコミュニティへの容量投資が、国家レベルの脱炭素化経路にどう影響するかを検討した研究。地域主体の分散型電源・蓄電投資が、国全体の排出削減シナリオと整合するか、あるいは乖離するかを問う内容とみられる。抄録がなく詳細は不明だが、地域と国家の脱炭素ガバナンス接続という論点を提示する。

Valeria Zambianchi, Ksenia Anisimova, Miranda Böttcher +4

ドイツ・インド・メキシコの3カ国を対象に、国家が脱炭素化をどのように語り（ナラティブ）、正当化しているかを比較分析する研究。脱炭素政策を技術的・経済的課題としてだけでなく、政治的言説として捉える視点を提供する。各国の政策コミュニケーションの差異が、国内の合意形成や国際交渉の立場にどう影響するかを示唆する。

Juan Pedrero, Asier Gonzalez-Gonzalez, Ignacio (Iñaki) Olabarrieta +2

産業脱炭素化に向け、地理情報を組み込んだメタヒューリスティック最適化モデルで水素流通ネットワークを設計する研究。供給・輸送・需要の空間配置を考慮し、コスト効率の高いインフラ構成を導出することを狙う。水素サプライチェーン構築の政策・投資判断に示唆を与える。

Fanran Meng, Luke Cullen, Philip Mitchell +6

世界37,379施設・81化学物質・2,043プロセスを対象に、石油化学産業のボトムアップ排出インベントリを構築。2023年は2.0±0.8 GtCO2e、BAUでは2050年に3.0±1.2 GtCO2eへ増加。排出は上位10%施設に53%集中し、エチレンとアンモニアが最大排出源。効率改善・代替燃料・需要削減・電力脱炭素の優先順位を示す。