論文・プレプリント

M. Nishida, Hidetaka Kobayashi, Akira Oka

最終氷期極大期（LGM）の大気CO2低下（約90ppmv）を気候モデルが再現できない問題に対し、単一の海洋生物地球化学モデルに12種のPMIPモデル由来の物理場を与えて感度を評価した。平均40.3ppmvの低下はSST冷却による溶解度増（−30.1ppmv）と有機物ポンプ強化（−21.6ppmv）で説明され、モデル間ばらつき（±7.8ppmv）はSST差に起因する。海洋物理場の不確実性が氷期CO2再現の鍵であることを示す。

Jingyi Zhu, Rui Chen, Zhenhua Wang +2

灌漑オアシス農業では高い生産性が土壌有機炭素（SOC）の長期的保持を保証しない理由を、収量と炭素の分離という観点から検討した統合的レビュー。主要な制約はバイオマス投入量ではなく、塩類集積・マルチ点滴灌漑・残膜蓄積が引き起こす炭素移転のボトルネックにあると整理する。水塩管理・基質微生物管理・土壌マトリックス保護を炭素移転の制約段階に対応づける診断的農法フレームワークを提示する。

guixin Huang, Juan Qian, yongjing shang

データを生産要素として捉え、企業の炭素強度との関係を分析する研究。データ活用度が高い企業ほど炭素効率が改善するかを検証する枠組みと考えられる。詳細な手法・結果は要旨未取得のため未確認。

(著者不明)

炭素市場を体系的に解説するハンドブック。排出量取引制度や炭素価格の仕組み、国際的な市場設計を横断的に扱う。抄録がなく詳細は不明だが、炭素市場の全体像を把握する参照資料として位置づけられる。

(著者不明)

炭素繊維の製造・素材段階での環境負荷低減を扱う論考とみられる。炭素繊維は軽量化による輸送部門の省エネに寄与する一方、製造時の高エネルギー消費が課題であり、その脱炭素化を主題とする可能性が高い。詳細な手法・結果は要旨未取得のため不明。

Luviana Astuti, Zuhrotul Isnaini, Novia Rizki

インドネシア証券取引所のエネルギーセクター発行体153件（2022–2024年）を対象に、炭素排出開示と炭素排出強度が企業価値に与える影響を重回帰分析で検証した研究。炭素排出開示は企業価値と有意な関係を示さなかった一方、炭素排出強度は有意な負の効果を持つ。投資家は開示の量よりも排出管理の効率性を重視していることを示唆する。

Shilin Guo, Yueqing Shen, Jing Zhao +19

分子レベルの薄さを持つ二層カーボン膜を用いてCO2を効率的に分離する材料科学的研究。膜の薄膜化により分離性能の向上を狙うもので、CCUSの分離コスト低減に資する基盤技術。要旨が未取得のため詳細な知見は不明。

Jia Liu, Zhaohua Wang, Amber Yiming Zhao +1

炭素排出権の配分設計と炭素金融の効率性の関係を扱う研究。タイトルからは、排出権配分の効率性（アンロック効果）が炭素金融市場の機能にどう影響するかを分析する内容と推察される。抄録がなく詳細は未確認だが、炭素価格・排出量取引制度の制度設計と金融市場の接点に関わる論点を提示する。

Xiaoyu Gao, Zhongsheng Chen, Ling Zhang +2

重慶市中心部を対象に、2000・2010・2020年のリモートセンシングと土地利用データからCASAモデルでNPPを推定し、景観パターン指標とXGBoost・SHAPを組み合わせて炭素隔離の空間的要因を分析した。景観指標を加えたモデルはR²が約0.57〜0.62から0.73〜0.80へ大幅に改善し、標高に次いでPLANDが重要な予測因子であることを示した。地形とブルー・グリーン空間の面積・分断・連結性が山岳都市のNPP変動と相関すること…

Neema Mwita Kinyasi, Amina Juma Msuya, Baraka Mwinyi Hamisi

マングローブ再生型炭素クレジットの永続性控除が、段階的登録と未観測のベースライン損失の下で偏りを持つ条件を理論的に導出した研究。潜在アウトカムモデルと隠れマルコフ表現を組み合わせ、登録時期とベースライン脅威の相関が高いほど永続性リスクが過大評価されることを示す。新規フィールドデータなしで既存レジストリに適用できる診断手法を提供する。

Matteo Vaccargiu, Azmat Ullah, Pierluigi Gallo +4

イタリア・サルデーニャの農業SMEが運営する100kWp太陽光発電設備に、スマートメーター・Raspberry Pi・Hyperledger Fabricを組み合わせた4層ブロックチェーン–IoTアーキテクチャを実装した。約6か月間で42,853.98kWhの発電量と11.87tCO2eの炭素クレジットをオンチェーンで記録し、自動復旧や異常検知の動作を実環境で確認した。設計時に想定外だった配電盤の空間制約やWi-Fi不安定などの現場課題…

Yangzi Qiu, Daniel Schertzer, Ioulia Tchiguirinskaia

パリを事例に、Universal Multifractal理論に基づくスケール不変フレームワークを構築し、小規模分散型の自然基盤ソリューション（NBS）を既存の都市青緑空間（UB&GS）へ統合する手法を提示した。フラクタル次元とジニ係数を指標とし、NBS統合によりアクセシビリティが向上（フラクタル次元最大+0.07）、空間的公平性も改善（ジニ係数最大-0.27）することを示した。高密度都市域でのNBSの持続可能な展開に定量的な指針を与え…

Nicolas Kreibich, Hanna-Mari Ahonen

自主的炭素市場（VCM）がパリ協定の目標やルールにどう整合し得るかを検討する論考。タイトルからは、市場の信頼性・品質・ガバナンス改革を通じた再構築の可能性を問う内容と推察される。詳細な主張は要旨未取得のため不明。

Elena Marro, Jos Delbeke

コンプライアンス排出量取引市場、ハイブリッド型市場、自主的炭素市場の相互連関を分析した研究。制度間の価格・需給の波及やリンケージ設計が炭素価格形成や企業の調達戦略に与える影響を扱うとみられる。詳細は要旨未取得のため不明。

Yupeng Wei, Ziying Zou, Yuwei Zhang +5

中国335都市（2005–2020年）を対象に、都市農村統合（URI）が炭素収支に与える影響を炭素オフセット効果（COE）で分析。全国の炭素赤字は4.65Gtから9.5Gtへ拡大し、植生吸収によるオフセット率は21.98%から10.41%へ低下した。構造最適化経路より空間的圧迫経路が支配的で、統合度や都市規模が大きいほど負の影響は弱まる。地域統合が生態的共便益を自動的にもたらすという前提を覆す知見である。

Lukas Walker, Natalie Boyd Williams

CDMおよびGold Standardに登録された13件の家庭用バイオガスプロジェクトについて、排出削減パラメータを手作業で収集したデータセットを公開。fNRBや消化槽機能性に関する文献レビューとモンテカルロ・シミュレーションにより、クレジットの過大計上（オーバークレジット）の不確実性を定量化する。オフセットの信頼性評価に実証的根拠を与える研究。

Toshikazu Sasaki, Toru Kubonaka, Shosei Morizumi +3

クラスレートハイドレートを利用し、CO2回収と海水淡水化を同時に行うプロセスについて、エネルギー収支と相平衡を解析した研究。タイトルのみで要旨がなく、具体的な知見は不明だが、CCUSと水資源を統合する技術的可能性を示す。

Amornchai Arpornwichanop, Supawat Taweekayujan, Yong-Song Chen

バイオマスガス化にCO2回収・利用（CCU）を統合し、合成ガス生産を効率化するプロセス最適化を扱った研究。タイのチュラロンコン大学と台湾の中正大学の著者による国際共同研究で、再生可能資源由来の合成ガス製造と炭素利用の統合設計を探る。詳細な成果は要旨未取得のため不明だが、CCUとバイオマス転換の統合は脱炭素の産業応用として注目される。

Wenwen Zhang, Rafiqul Gani A

炭素回収・利用（CCU）におけるプロセス強化技術を概観した総説。反応器設計や分離プロセスの高効率化を通じ、CCUのコスト・エネルギー削減の可能性を論じる。抄録がなく詳細な知見は限定的だが、脱炭素技術の実装戦略として参照価値がある。

Zihao Wang, Teng Zhou

炭素回収（CCUS）技術に用いる材料のスクリーニングと設計手法を扱った研究。抄録がなく詳細は不明だが、回収材料の選定・設計はCCUSのコストと実装可能性を左右する要素であり、脱炭素技術開発の基盤的知見を提供する。