論文・プレプリント

Adrian Yaya-González, Daniela Alvarado-Barrios, Y. Peralta-Ruiz

本研究は、コロンビアの農業廃棄物（トウモロコシ茎葉）を原料とする3つのバイオリファイナリースキームを設計・シミュレーションし、エクセルギー効率と経済性を評価した。最も高い内部収益率（28.01%）を示したシナリオは、キシリトール、リグニン、グルタミン酸などを生産し、CO2回収も可能である。エクセルギー損失は主にコージェネレーションシステムで発生した。

J. Chaves, Lucas de Paula Vasques, Joao Henrique da Silva Rego +10

本研究はイベロアメリカ諸国のセメント産業におけるCO2排出削減対策を分析・比較した。各対策の効果や導入状況を評価し、地域特有の課題を明らかにした。

Zhihong Lin, Kaifang Wang, Ziyi Yuan +5

本論文は、熱的環化三量化戦略を用いて混合マトリックス膜（MMM）の性能を向上させ、CO2分離膜の高性能化を実証した。MAF-stu-1をフィラーとして用いることで、CO2透過度が10,000バー以上、CO2/N2選択性が2.5倍向上し、CO2回収コストを43.9%削減した。この戦略は、界面化学とプロセス性能を結びつけ、産業用炭素回収への応用が期待される。

Rui Qiao, Yunhe Ding, Yahao Zhang +6

石炭タールピッチ、無煙炭、亜炭、ブルーコークスを前駆体として、KOH化学活性化と尿素窒素ドープにより多孔性炭素を合成し、CO2吸着性能を評価。超高度比表面積（最大3304 m2/g）と階層的細孔構造を実現し、窒素ドープにより吸着容量が25%向上（0.3 MPaで162.1 mg/g）。動的吸着試験では、30分のN2パージで88.5～96.6%の回復率を示し、優れたサイクル安定性を確認。石炭系多孔性炭素は低コストCCUS材料として有望。

S. Chakraborty, Mun Majumder

本論文は、汚染物質をインクに変換する持続可能な技術「Carbona」を提案する。大気汚染物質や二酸化炭素を回収し、インクとして再利用することで、循環経済と脱炭素に貢献する。

Javiera Azúa Caroca, Catalina Donoso Flores, Augusto A Vargas Schüler

本系統的レビューは、産業間協力がCCUSプロジェクトの技術的・経済的実現可能性に与える影響を分析。PRISMAガイドラインに基づき文献を選定し、協力がコスト分担やリスク分散、イノベーション加速に寄与する一方、規制不足や調整課題が障壁となることを明らかにした。産業間協力がCCUSの成功に戦略的役割を果たすことを示す。

Md Sydur Rahman, Toby Shapiro Ellis, Isaiah J. R. Freeburn +3

この研究では、乳製品加工廃水からアンモニウム窒素を除去・回収するためのパイロットスケールの空気ストリッピングシステムを設計・評価しました。pH、温度、空気流量の最適条件（pH11、32℃、300L/min）で、合成廃水では約40%、実廃水では約34%の除去率を達成。さらに、化学沈殿前処理とストリッピング時間の延長により除去率が約70%に向上し、下流の酸浴と活性炭による回収システムで70-95%のアンモニアを回収しました。これは循環経済に…

T. Lee, Byung Kwan Lee, Y. Cho +4

本レビューは、CO2分離用高分子膜の基礎、材料進化、及び市場動向を包括的に解説。熱転換ポリマー、固有微多孔性ポリマー、CO2親和性ポリマーの3つの主要材料プラットフォームを評価し、天然ガス処理、ブルー水素精製、バイオガスアップグレードなどの応用を分析。実用化に向けた課題としてフリーボリュームの安定化、可塑化抑制、薄膜の堅牢性向上を指摘し、デジタル設計による材料-モジュール変換の加速を提案する。

D. Davydov, K. Nikitin, A. A. Zagoruyko +1

本論文は、グリーンエネルギー転換の隠れた技術的・経済的・環境的コストを体系的に分析。風力・太陽光・水素・CCUSなどの技術について、EROIやLCOE、ライフサイクル全体の環境負荷を評価し、多くの技術が未成熟で高いコストと廃棄物問題を抱えることを指摘。また、インバーター型電源の大量導入が系統安定性を脅かすリスクや、リチウム・コバルト採掘に伴う社会的・環境的影響を浮き彫りにし、バランスの取れたアプローチと政策の必要性を訴える。

Maria Mavroulidou, M. Gunn, Ottavia Rispoli +2

本研究は、鉄道盛土下の粘土質地盤に対する電気動態バイオセメンテーションの実用性を評価した。炭酸脱水酵素産生菌のバイオスティミュレーションによるバイオセメンテーションと水酸化石灰スラリーのLCA比較では、バイオセメントが地球温暖化への影響と資源使用量を大幅に削減する一方、水消費量が多く、その他の環境影響はわずかに高い結果となった。フィールド試験による検証と最適化が必要。

Sev Rahmiyanti, I. Wijayanti, Khusnatul Zulva +2

本論文は、インドネシアのエネルギー企業75社のデータを用いて、移行金融、再生可能エネルギー投資、気候リスク管理が財務業績に与える影響を分析。回帰分析の結果、3変数すべてが正の有意な効果を持ち、モデルの説明力は48%であった。持続可能な金融戦略と環境リスク管理の統合が企業価値向上に寄与することを示す。

R. Nagaraju, G. Shivaranjani, E. Chandra Shekhar

本論文は、気候変動対策におけるグリーンファイナンスの役割を分析し、特にグリーンボンドやサステナブルローンなどの金融商品が企業の再生可能エネルギー投資を促進するメカニズムを解明する。理論的枠組みと実証分析を通じて、グリーンファイナンスがエネルギー転換を加速させる有効な手段であることを示す。

F. Ahmad, A. Boumaiza, A. Sanfilippo +1

本研究は、炭化水素依存経済であるカタールを対象に、ネットゼロエネルギー移行を促進するグリーンファイナンス政策投資枠組みを提案する。グリーンタクソノミーの確立、革新的金融商品の開発、SDGsと連携した政策メカニズムを重視し、民間セクターの関与や国際協力による資本動員を図る。法的・規制システムの整備と気候政策の戦略的活用を通じて、低炭素投資への障壁を克服する方法を示す。

Yana A. Kochetova, Alexander Usanov

本研究は、企業のコーポレートガバナンスの質がグリーンファイナンスへのアクセスに与える影響を分析する。透明性、説明責任、取締役会の効率性、ESG慣行の統合などの要素が、環境・社会的目標に焦点を当てた投資家の信頼構築に果たす役割を検討する。また、正式なコンプライアンスと投資家の現実的な期待との乖離の問題を指摘し、高いガバナンス水準がグリーン資本の獲得に重要であると結論付けている。

Dicheng Wang, Qian Zhang, Ziyue Jin +1

中国のグリーンクレジット政策（GCP）が高汚染企業のグリーンイノベーションに与える影響を分析。2007～2019年の中国A株上場企業データを用い、DID推定によりGCPは遵守型の象徴的イノベーションは促進するが、実質的イノベーションは促進しないことを発見。国有企業や大企業では実質的イノベーションが改善する一方、非国有・中小企業では資金制約が強まりR&D投資が減少。

Dr. Rakesh Kumar Manjhi, Sonali Verma

本論文は、グリーンボンドの発行が企業の持続可能性へのコミットメントをシグナルとして伝え、デジタルブランディングを通じて評判向上に寄与する概念モデルを提示する。特にインドの文脈を交えつつ、グリーンボンドが単なる資金調達手段を超えて戦略的ツールであることを論じる。企業は金融イノベーションとデジタルコミュニケーションを組み合わせることで、信頼性のあるグリーンな評判を構築できると主張する。

Edosa Getachew Taera, Maria Fekete Farkas, Zoltán Bujdosó +1

本研究はエチオピアの保険業界において、CSRがESG実践を通じて持続可能な金融成果に与える影響を分析。CSRは直接・間接的に正の効果を持つが、ESG導入が制度的課題を増大させ、最終的に成果を阻害する競合的媒介効果が確認された。理論的にはステークホルダー理論、正当性理論、制度理論を統合し、実務的にはESG開示基準の整備と制度摩擦の低減の重要性を示唆する。

Dhoha Mellouli

本研究は、気候リスク、炭素排出、再生可能・非再生可能エネルギー市場、持続可能なファイナンスの間の動的な波及効果を、時変パラメータベクトル自己回帰（TVP-VAR）モデルを用いて分析。COVID-19パンデミックやロシア・ウクライナ紛争などの危機時に相互連関が高まり、短期（1～5日）のショック伝播が支配的であることを発見。再生可能エネルギー市場は短期的なボラティリティを増大させる可能性があるが、長期的には安定した構造効果を示す。

A. Hanna, Faisal H. AlAbdulmuhsen, Lujain Nadhem AlQenaei

本論文は、クウェートの主要銀行が持続可能な金融を通じて石油・ガスセクターの脱炭素化を支援する役割を分析。グリーンボンド発行やESGスコアカードなどの金融手法を考察し、気候変動リスクを金融決定に統合する重要性を強調。クウェートのVision 2035と2060年のカーボンニュートラル目標に沿った取り組みを示す。

M. Ghanem

本論文は、1995年から2022年のドイツの年次データを用いて、企業経営とグリーンファイナンスが持続可能な発展に与える影響を分析。独自の合成指数（持続可能な発展指数、企業経営指数、グリーンファイナンス指数）を作成し、ARDLモデルで短期・長期の関係を推定。市場ベースのグリーンファイナンスが伝統的な財政手段よりも持続可能性に強い影響を与えることを発見。政策立案者や規制当局への示唆を提供。