論文・プレプリント

Liu C.

中国の新エネルギー車（NEV）産業クラスターを対象に、グリーンファイナンス政策がイノベーションを促進するメカニズムを分析した研究。政策設計とクラスター内の企業間連携が技術革新をどう加速するかを実証的に示す。日本を含む各国のEV・脱炭素産業政策にとって示唆に富む。

Arshad A.

本論文は、途上国におけるグリーンボンドの発行がCO2排出削減に寄与するかを実証的に検証する。グリーンボンドを通じた資金調達が低炭素投資を促し、排出量に与える影響を分析する点が貢献。途上国における気候ファイナンスの有効性を示す証拠を提供する。

Jaiswal J.K.

BRICS諸国におけるグリーン・サステナブルファイナンス研究を体系的にレビューし、今後の研究アジェンダを提示する論文。新興国市場におけるグリーンボンドやサステナブル投資の展開、制度整備の現状と課題を整理していると考えられる。日本企業の新興国での資金調達や移行金融戦略を考える上での参照材料となる。

Sofuoğlu E.

トルコを対象に、フィンテックの発展がネットゼロ移行と環境持続可能性に与える影響を検討する研究。デジタル金融が脱炭素投資やグリーンファイナンスを促進する可能性と、その限界を論じるとみられる。抄録がなく、実証手法やデータの詳細は不明。

H. Malik, Imran Riaz Malik

G20の489社・2010〜2022年のパネルデータを用い、System GMMでグリーンファイナンスとESG格付が財務パフォーマンス（ROA・Tobin's Q）に与える直接効果と交互効果を検証。両者とも有意に正の関連を示し、環境ピラーが最も強い単独要因、グリーンファイナンス×ESGの交互効果がTobin's Qで最も強い。制度差を超えてESGとグリーンファイナンスが企業価値に寄与することを示す。

Firmansyah Arifin, Yuliani, I. Andriana +1

本論文は、2018〜2022年のASEAN銀行を対象に、サステナブルファイナンス（特にグリーンボンド）がコーポレートガバナンスと銀行業績の関係をどう調整するかを固定効果モデルで検証した。グリーンボンドは経営陣スコアとROAを正に、ROEを負に作用させる一方、株主スコアとは逆の非対称な効果を持つことを示す。グリーンボンドがガバナンスと業績の間の「バランス調整メカニズム」として機能することを実証した。

Brian Downes

自治体公社・水道事業者・国有林業会社などの公企業は、自然基盤ソリューション（NbS）が依存する土地やインフラの多くを管理している。本論文は国際的エビデンスの系統的レビューを要約し、特に資金調達に焦点を当てて未解決の問いを提示する。確定した政策提言ではなく、政策立案者・公企業・投資家・研究者に応答を促す問題提起型の論文である。

Maria Holopainen, Anniina Saari, Seppo Junnila

欧州大手銀行33行のグリーン資金調達フレームワーク（GFF）を定性分析し、不動産融資基準がEUタクソノミーに依拠し、環境被害低減を重視する一方、ネットポジティブ成果は限定的であることを示す。バイオベース長期材料や敷地レベル介入を要件化することで、グリーンビルディング基準がネット炭素ポジティブを促進し得ると論じる。グリーン金融枠組みを「ネットゼロ超」への移行メカニズムとして位置づける。

Abdul Ghani, Mahnoor Ahmad, Anam Ghaffar +2

本研究は2000〜2025年の一帯一路（BRI）経済圏を対象に、気候・生態学的圧力とグリーントランジションの動的関係をシステムGMMで分析した。グリーントランジションとグリーン金融イノベーションは脱炭素に有効だが、デジタル接続性はグリーン移行をむしろ鈍化させ、制度の質が環境改善に重要と示す。デジタル化はグリーン金融枠組みと制度的チェックがなければ環境配当を生まないと結論づける。

L. P. Nga, T. Phan

ベトナムの農業協同組合・企業・グリーンサプライチェーン関係者900名への調査と専門家45名へのインタビューをPLS-SEMで分析。環境規制圧力がグリーンファイナンスの最大の促進要因であり、ステークホルダー・市場のESG圧力とデジタル金融包摂が続くことを示した。グリーンファイナンスは持続可能な農業発展を有意に促進し、グリーンサプライチェーン要件とESGガバナンス・透明性がその効果を強める。

Utshav Ghimire, M. Siddique

ネパールの商業銀行400名の上級職員を対象に、グリーンファイナンスが持続可能なパフォーマンスに与える影響をPLS-SEMで分析。グリーンファイナンスは環境・経済・社会の三側面すべてと有意に正の関係を持ち、CSRが部分的に媒介することが示された。認識不足と規制支援の欠如が課題として指摘されている。

Ruchi Jain, Pardeep Singh

本論文はデジタルグリーンボンドとESG連動型FinTechプラットフォームを、金融包摂理論・制度革新理論・持続可能性移行枠組みを用いて理論的に分析する。これらの仕組みが資本市場への参加と透明性を高め、低炭素経済への体系的移行を促す変革的エンジンであると論じる。新興経済国における制度標準の再構築と資金フローの民主化に焦点を当てる。

Febriana Louw, Vito Apriyanto

インドネシア証券取引所の非金融企業857社・年（2021–2024年）を対象に、炭素リスク（売上高比排出強度）と財務レジリエンス（Altman Zスコア）の関係をパネル回帰で検証。炭素リスクは財務レジリエンスと有意に負の関連（β=-0.0365, p=0.0492）を示し、収益性・レバレッジも有意。強制開示が未整備な新興国では、炭素エクスポージャーが移行コスト・資金調達・ガバナンス・正当性の各経路を通じて財務脆弱性に転換することを理論統…

Nawaz A.

BRICS諸国を対象に、グリーンファイナンスとソーシャルファイナンス、資本形成が経済発展にどう寄与するかを探究的に分析した研究。新興国における持続可能な資金調達と経済成長の関係を検討する。要旨が入手できないため、手法や結論の詳細は不明。

Chandran R.

グリーンファイナンスとサステナビリティを巡る研究動向を計量書誌分析の手法で体系的に整理した論文。研究テーマのクラスター、主要ジャーナル、引用ネットワーク、時系列的な発展を可視化し、当該分野の知識構造と今後の研究方向を示す。個別の実証結果ではなく、研究マップの提示が主眼。

Hussain A.

グリーンボンドと世界の金融市場との間のリスク連関を非対称性の観点から分析した研究。下落時と上昇時でリスク伝播の強さが異なる可能性を示唆し、グリーンボンドの分散投資効果や金融安定性への含意を問う。要旨が入手できないため、詳細な手法・データ・結論は原典での確認が必要。

Huong N.T.L.

本論文は、グリーンボンドの適格基準に関する国際的な経験を整理し、ベトナム向けの政策提言を行うものである。既存の国際基準（ICMAグリーンボンド原則等）と各国の実務を比較し、ベトナムの市場整備に必要な枠組みを検討する。新興国におけるグリーンファイナンス制度設計の参考事例を提供する。

Rahman M.M.

グリーンファイナンス、グリーン物流、CSRがネットゼロ達成に与える影響をPLS-SEMで分析した実証研究。企業の環境投資・物流最適化・社会的責任活動が脱炭素成果に寄与する経路を統計的に検証している。抄録がなく詳細な手法・対象国は不明だが、企業のGX実務と資金調達・サプライチェーン管理の接点を示す内容と推測される。

Dongmei Wang, Yangyang Sun, Xiaofeng Qi

銀行のESG選好が企業のグリーン・低炭素技術革新に与える影響を分析した研究。ESG志向の融資・投資行動が企業のイノベーションを促す経路を実証的に示す可能性がある。金融機関のESG評価が実体経済の脱炭素を動かすメカニズムを理解する上で重要。

Umme Habiba, Sarah A. Alzakari, Muhammad Amad Sarwar

本研究は途上国40カ国・2004〜2023年のデータを用い、グリーンファイナンス（GFN）とデジタル経済（DEC）が公正なエネルギー移行（JET）に与える相乗効果をMMQRで分析した。GFNは低所得・デジタル新興国で最も変革的効果を持ち、DECはインフラ成熟国で調整効果が最大化する。デジタル・金融格差の解消が包摂的低炭素移行の基盤要件であると結論づける。