論文・プレプリント

Dung Nguyen Thi Phuong, Trong Nguyen Duc, Hong Pham Thi Thanh +2

本研究はベトナムの主要11大学を対象に、GRIスタンダードに基づくESG開示レベルを内容分析とクラークソン指数で評価した。大学は「先駆的」「準拠的」「限定的」の3群に分類され、高等教育のサステナビリティ報告は量・質ともに黎明期にあることが示された。開示は環境・経済・教育の各次元に均等に及ぶ一方、社会的不平等への言及は限定的であった。

Ilfa Rahma Salekha, Falsi Azizah, Lu’luil Mustafidah +2

インドネシア証券取引所上場の製造業8社・32観測を対象に、ESGリスクレーティングスコアや企業規模・レバレッジ・流動性・資本構成がROAに与える影響を重回帰分析で検証。いずれの変数も財務パフォーマンスに有意な影響を与えず、調整済みR²は0.201にとどまった。ESG格付単独では新興国製造業の財務成果を説明しきれないことを示唆する。

Abdelmoneim Bahyeldin Mohamed Metwally, Sherif Ismail El-Halaby, Mohamed Ali Shabeeb Ali +1

米英中の38,600社・年データを用い、CSRを労働・環境・地域・人権・製品の5次元に分解し、集計ESGスコアより説明力と予測精度が高いことを示す。労働CSRがイノベーションと最も強く結びつき、制度の厳格さが対応する経路を強化する。2017年の非財務報告義務イベント研究などで頑健性を確認し、集計ESGから次元別の価値創造理解への転換を提唱する。

Dinda Aprilia, Dwi Fitrianingsih

インドネシア証券取引所の医薬品サブセクター16社・80観測（2020-2024年）を対象に、GRI基準のサステナビリティレポート、環境会計、グリーン戦略が財務報告の品質に与える影響を重回帰分析で検証した。サステナビリティレポートと環境会計は財務報告品質に負に有意、グリーン戦略は正に有意であり、同時検定でも有意であった。持続可能性戦略の実効性ある運用が長期的な財務情報品質を支えることを示唆する。

NNAJI REGINALD CHIDI, AGIM GODSWILL ODOWUEZ, Amasiatu K. M. +2

ナイジェリア上場製薬企業65社・年次データ（2013-2025）を用い、サステナビリティ報告を環境・社会・経済の3次元に分解し財務指標への影響を回帰分析した。経済次元は売上総利益率に正の効果、環境次元はROCEに負・GPMに正、社会次元は有意な効果なし。効果は次元ごとに異なり、単一構成概念ではなく次元的評価の必要性を示す。

ALIMOT FOLASADE OYAWOLE, WASIU ADEKUNLE OYERO, Sunday Azeita Okoughenu +1

ナイジェリア上場預金取扱銀行24行を対象に、2016〜2025年のデータで取締役会属性とサステナビリティ報告品質の関係を検証。OLS回帰の結果、取締役会属性は報告品質と有意に正の関係を持ち、銀行規模がその関係を正に調整することが示された。取締役会へのESG報酬・デジタルスキル投資と資産・技術投資の強化が提言されている。

Hope Udoma Samuel

ナイジェリア証券取引所上場の産業財企業11社を対象に、2016〜2025年のサステナビリティ報告が株価に与える影響を頑健回帰で分析。環境・社会・経済の各開示がいずれも市場株価に有意な正の効果を持つことを示した。開示の透明性向上が投資家評価に直結することを新興国市場で実証した点が貢献。

DANIEL MATHEW DATONG, MAIMAKO NKURI LIVINUS, Samson Iliya Nyahas +1

ナイジェリア上場製造業47社を対象に、取締役会のジェンダー多様性がサステナビリティ報告・コンプライアンスに与える影響を回帰分析で検証。ジェンダー多様性は有意な負の効果（係数-0.2003、t値-5.4548、p=0.0000）を示した。著者らは報告対応においてジェンダー多様性を考慮する必要はないと結論づけている。

Nuraeni Nuraeni, Meutia Riany

IDX上場エネルギー企業6社・30観測を対象に、ESG開示・資本集約度・機関投資家所有が租税回避に与える影響をパネル回帰（CEM）で検証。個別にはいずれも有意でないが、同時には有意な効果を確認。透明性・資産構造・機関投資家監視を併せて捉える必要性を示唆する。

Ajeng Tita Nawangsari, Bima Rafly Fachrezzi

インドネシア証券取引所上場のエネルギー・産業企業82社（2021-2024年、328観測）を対象に、ESGパフォーマンスと企業財務業績の関係、およびグリーン技術イノベーション開示（GTID）の媒介効果を固定効果パネル回帰とGSEMで検証。ESGとROAの正の関連は10%水準で統計的に有意とは言えず、ROEでは非有意。ESGとGTID、GTIDとROAの関連も非有意で、GTIDの媒介効果は支持されなかった。開示ベースのグリーン技術指標と実…

Xin Huangfu, Hamezah Md Nor

中国A株上場企業2010〜2024年を対象に、経営者への株式報酬制度導入がESG開示品質に与える影響をPSM-DIDで検証。導入後に開示品質が有意に向上し、特に環境次元で反応が大きい。経営者の近視眼的傾向の緩和が部分的メカニズムとして示唆される。契約期間が長い企業、成熟企業、汚染産業で効果が大きい傾向。

Fengmei Quan

本論文は、標準化されたサステナビリティ指標が小規模事業者や自然基盤ソリューション（NbS）の実態を捉えきれない問題を扱う。スウェーデンのファッション中小企業を対象に、NbSと企業活動の構造的整合性を検討し、画一的な指標を超えた評価枠組みの必要性を示唆する。

Chu K.M.

本論文は、中小企業（SME）がSDGsとプラネタリー境界の枠組みに沿った企業実践を評価・改善するための診断ツールと検証プロトコルを提案する。大企業中心の持続可能性評価に対し、SME特有の制約を踏まえた実施ギャップの解消を狙う。アブストラクトがなく詳細な実証結果は不明だが、開示・評価インフラのSME拡張という点で実務的意義がある。

Soesetio Y.

環境リスクの高い産業を対象に、ESG開示の充実度と「グリーンCEO」の存在が企業の持続可能価値にどう影響するかを検証した実証研究。開示と経営者属性の相互作用に着目する点が特徴。要旨未取得のため詳細な手法・結論は不明。

Kozma M.

初期段階のデジタルスタートアップにおけるESG主導のイノベーションを再検討する概念的研究。抄録がなく詳細は不明だが、ESGがスタートアップの成長・資金調達・事業モデルにどう関わるかを問い直す内容と推測される。大企業中心のESG議論に対し、スタートアップ文脈の視点を加える点に意義がある。

Potamitis S.

本稿は、ESG開示の信頼性をオペレーショナル・リスク管理の観点から批判的に検討する。開示情報の質・検証可能性とリスク管理体制の連関を論じ、開示ガバナンスの課題を浮き彫りにする。抄録がなく、実証手法や対象データの詳細は不明である。

Dewi Nurma Sabrina Dwi Rahayu, Trias Arimurti, Awaliawati Rachpiliani

インドネシア証券取引所上場の製造業25社・100社年分を対象に、持続可能性報告・資本集約度・企業規模が租税回避に与える影響をSEM-PLSで分析した研究。持続可能性報告は租税回避を有意に抑制し、資本集約度は租税回避を高める一方、企業規模は有意な影響を持たなかった。正当性理論の枠組みでESG開示と税務行動の連動を実証している。

Juliet Adaku NWANORO, Oke OGUNE

ナイジェリア上場製造企業32社・320社年分のデータを用い、環境サステナビリティ開示が企業レジリエンス（Zスコア）に与える影響を分析。廃棄物・エネルギー消費開示は負、水管理・炭素排出開示は正の有意な効果を示し、開示の影響は次元ごとに異なることを明らかにした。

Farrel Ardian Ramadheni, Willy Sri Yuliandhari

インドネシア証券取引所LQ45指数の13社を対象に、2021〜2024年のパネルデータ回帰で環境パフォーマンス・ERM開示・ESGが企業価値に与える影響を分析。環境パフォーマンスとESGは企業価値に有意な影響を与えず、ERM開示のみが正に有意であった。非財務情報すべてが市場で同等に評価されるわけではなく、リスク管理の透明性が投資家に重視されることを示す。

Konstantina Ragazou

本研究はESG評価の開示偏重を批判し、サステナビリティのシグナルと実質的パフォーマンスの一致度を測る「信頼性重視」の分析手法を提示する。ファジィBWM・MARCOS・サステナビリティ・ギャップ指数（SGI）を組み合わせたフレームワークを構築し、欧州金融機関377社（2021〜2024年）に適用。開示と実質的成果の間に業界全体で乖離が存在し、開示ベース戦略が実質的ガバナンスや環境パフォーマンスを伴わない場合が多いことを示した。