論文・プレプリント

A. Loureiro, Sónia Monteiro, Cristina Aibar-Guzmán

2018〜2024年のScopus・WoS収録54論文を対象に、SDGs報告とステークホルダー・エンゲージメントの研究動向を計量書誌学と体系的レビューで分析。金融・不動産・鉱業・大学・自治体などで報告書やSNSの内容分析が多用され、象徴的関与（印象管理）と実質的行動の乖離が中心的論点として浮上。より質的で記述・正当化を超えた研究アジェンダの必要性を提唱する。

Chennakeshi Ganesh, Yesha Tomar, M. Ramu +3

金融サービス業における持続可能性への関心の高まりを受け、戦略的マーケティングと持続可能なビジネス実践の関係を検討した研究。ESG基準が企業戦略の前提条件となる中、SMEを含む金融機関がマーケティングとサステナビリティ目標をどう整合させるかを論じる。持続可能な投資実践と投資家価値創出の関連も分析する。

Olayemi Sunday Sanya

本稿はナイジェリアを中心とする新興国における企業報告の変容を検討する文献レビューである。財務開示からESG・サステナビリティ指標を含む戦略的ツールへの移行を整理し、厳格なサステナビリティ報告が長期的なビジネス成功に資するという「サステナビリティ仮説」の妥当性を問う。ステークホルダー期待と社会的要請の高まりを背景に、開示の戦略的意義を論じる。

Stefan Milojević, Snežana Knežević, Aleksandra Vujko

セルビアの医療従事者1415名を対象に、環境金融リテラシー（EFL）と組織の環境・社会持続可能性の関係を、ガバナンス／ESG報告が媒介するかをCB-SEMで検証した研究。EFLはガバナンス／ESG報告と正に関連し（β=0.658）、それが環境持続可能性（β=0.561）と社会持続可能性（β=0.469）を高める。間接効果は直接効果を上回り、ESG報告が持続可能性実現の重要な組織的媒介機構であることを示す。

Mohamad Zulman Hakim, Hilda Maulida, Tantri Kartika Sutanto +2

インドネシア証券取引所（IDX）上場金融企業177件（2020〜2024年）を対象に、監査委員会・企業規模・独立取締役会・取締役会規模がサステナビリティ報告開示に与える影響をパネルデータ回帰で検証。監査委員会・企業規模・取締役会規模は有意な正の影響を示す一方、独立取締役会は有意でなかった。企業統治構造が開示の広さを規定することを示す。

Supriyanto Supriyanto, Stephanie Stephanie

本論文はインドネシア証券取引所上場の非金融企業（2020〜2024年）を対象に、アクルーアル利益操作とESG開示が資本構成に与える影響を回帰分析で検証した。両者とも資本構成に有意な負の影響を与え、利益操作やESG開示水準が高い企業ほどレバレッジが低い傾向を示す。情報の透明性と財務報告の質が最適な資金調達判断を支えることを示唆する。

Intan Puspitasari, Sari Rusmita, Muhsin

インドネシア証券取引所上場のエネルギー企業14社を対象に、ESG開示・資本集約度・売上成長が租税回避に与える影響をパネルデータ回帰で分析。3要因はいずれも租税回避に有意な負の効果を示し、GRIスタンダード2021準拠のESG開示が税務コンプライアンスを高める可能性を提示した。

Dung Nguyen Thi Phuong, Trong Nguyen Duc, Hong Pham Thi Thanh +2

本研究はベトナムの主要11大学を対象に、GRIスタンダードに基づくESG開示レベルを内容分析とクラークソン指数で評価した。大学は「先駆的」「準拠的」「限定的」の3群に分類され、高等教育のサステナビリティ報告は量・質ともに黎明期にあることが示された。開示は環境・経済・教育の各次元に均等に及ぶ一方、社会的不平等への言及は限定的であった。

Ilfa Rahma Salekha, Falsi Azizah, Lu’luil Mustafidah +2

インドネシア証券取引所上場の製造業8社・32観測を対象に、ESGリスクレーティングスコアや企業規模・レバレッジ・流動性・資本構成がROAに与える影響を重回帰分析で検証。いずれの変数も財務パフォーマンスに有意な影響を与えず、調整済みR²は0.201にとどまった。ESG格付単独では新興国製造業の財務成果を説明しきれないことを示唆する。

Abdelmoneim Bahyeldin Mohamed Metwally, Sherif Ismail El-Halaby, Mohamed Ali Shabeeb Ali +1

米英中の38,600社・年データを用い、CSRを労働・環境・地域・人権・製品の5次元に分解し、集計ESGスコアより説明力と予測精度が高いことを示す。労働CSRがイノベーションと最も強く結びつき、制度の厳格さが対応する経路を強化する。2017年の非財務報告義務イベント研究などで頑健性を確認し、集計ESGから次元別の価値創造理解への転換を提唱する。

Dinda Aprilia, Dwi Fitrianingsih

インドネシア証券取引所の医薬品サブセクター16社・80観測（2020-2024年）を対象に、GRI基準のサステナビリティレポート、環境会計、グリーン戦略が財務報告の品質に与える影響を重回帰分析で検証した。サステナビリティレポートと環境会計は財務報告品質に負に有意、グリーン戦略は正に有意であり、同時検定でも有意であった。持続可能性戦略の実効性ある運用が長期的な財務情報品質を支えることを示唆する。

NNAJI REGINALD CHIDI, AGIM GODSWILL ODOWUEZ, Amasiatu K. M. +2

ナイジェリア上場製薬企業65社・年次データ（2013-2025）を用い、サステナビリティ報告を環境・社会・経済の3次元に分解し財務指標への影響を回帰分析した。経済次元は売上総利益率に正の効果、環境次元はROCEに負・GPMに正、社会次元は有意な効果なし。効果は次元ごとに異なり、単一構成概念ではなく次元的評価の必要性を示す。

ALIMOT FOLASADE OYAWOLE, WASIU ADEKUNLE OYERO, Sunday Azeita Okoughenu +1

ナイジェリア上場預金取扱銀行24行を対象に、2016〜2025年のデータで取締役会属性とサステナビリティ報告品質の関係を検証。OLS回帰の結果、取締役会属性は報告品質と有意に正の関係を持ち、銀行規模がその関係を正に調整することが示された。取締役会へのESG報酬・デジタルスキル投資と資産・技術投資の強化が提言されている。

Hope Udoma Samuel

ナイジェリア証券取引所上場の産業財企業11社を対象に、2016〜2025年のサステナビリティ報告が株価に与える影響を頑健回帰で分析。環境・社会・経済の各開示がいずれも市場株価に有意な正の効果を持つことを示した。開示の透明性向上が投資家評価に直結することを新興国市場で実証した点が貢献。

DANIEL MATHEW DATONG, MAIMAKO NKURI LIVINUS, Samson Iliya Nyahas +1

ナイジェリア上場製造業47社を対象に、取締役会のジェンダー多様性がサステナビリティ報告・コンプライアンスに与える影響を回帰分析で検証。ジェンダー多様性は有意な負の効果（係数-0.2003、t値-5.4548、p=0.0000）を示した。著者らは報告対応においてジェンダー多様性を考慮する必要はないと結論づけている。

Nuraeni Nuraeni, Meutia Riany

IDX上場エネルギー企業6社・30観測を対象に、ESG開示・資本集約度・機関投資家所有が租税回避に与える影響をパネル回帰（CEM）で検証。個別にはいずれも有意でないが、同時には有意な効果を確認。透明性・資産構造・機関投資家監視を併せて捉える必要性を示唆する。

Ajeng Tita Nawangsari, Bima Rafly Fachrezzi

インドネシア証券取引所上場のエネルギー・産業企業82社（2021-2024年、328観測）を対象に、ESGパフォーマンスと企業財務業績の関係、およびグリーン技術イノベーション開示（GTID）の媒介効果を固定効果パネル回帰とGSEMで検証。ESGとROAの正の関連は10%水準で統計的に有意とは言えず、ROEでは非有意。ESGとGTID、GTIDとROAの関連も非有意で、GTIDの媒介効果は支持されなかった。開示ベースのグリーン技術指標と実…

Xin Huangfu, Hamezah Md Nor

中国A株上場企業2010〜2024年を対象に、経営者への株式報酬制度導入がESG開示品質に与える影響をPSM-DIDで検証。導入後に開示品質が有意に向上し、特に環境次元で反応が大きい。経営者の近視眼的傾向の緩和が部分的メカニズムとして示唆される。契約期間が長い企業、成熟企業、汚染産業で効果が大きい傾向。

Tuan Van Nguyen, Yen Dang

ベトナム企業を対象に、ESG開示の程度が企業の財務パフォーマンスに与える影響を産業横断的に検証した実証研究。開示と財務成果の関係を新興国市場の文脈で示す点が貢献。抄録がなく、使用データや手法の詳細は不明。

Fengmei Quan

本論文は、標準化されたサステナビリティ指標が小規模事業者や自然基盤ソリューション（NbS）の実態を捉えきれない問題を扱う。スウェーデンのファッション中小企業を対象に、NbSと企業活動の構造的整合性を検討し、画一的な指標を超えた評価枠組みの必要性を示唆する。