論文・プレプリント

Shobana R., Sai Sona S., Rakshana N. S.

SEBIによるBRSR義務化を受け、NSE-500の非金融210社・1,008社年データでESGパフォーマンスと企業価値（Tobin's Q）の関係を検証。固定効果回帰でESGは企業価値と正に関連し（β=0.184）、取締役会のジェンダー多様性がこの関係を正に調整することを示した。新興国における義務的ESG開示の財務的リターンをガバナンス構成が左右することを実証した。

Toluwase Ariyo

本論文は、デジタル変革におけるアジャイル・ガバナンスと持続可能性の関係を検討し、取締役会・経営層向けの持続可能アジャイル・ガバナンス（SAG）フレームワークを提案する。46件の文献統合と成熟度・比較分析により、アジャイル・ガバナンス単独では持続可能性成果を改善せず、ガバナンスのリズムにESGを埋め込むことで整合性が大きく向上する（複合スコア4.5対2.3）ことを示す。適応的決定権、持続可能性連動価値、継続的リスク保証、ステークホルダー中…

Valentina Beretta, Chiara Demartini, Eugenia Parodi +1

イタリアの銀行を対象に、サステナビリティ報告の品質が時間とともにどう変化したかを分析した研究。EUのCSRD・非財務情報指令の文脈で、金融機関の開示実務の成熟度を評価する。報告品質の向上要因や残る課題を明らかにし、規制強化が開示内容に与える影響を示唆する。

Erlangga Saputra, Elvin Bastian, Ina Indriana

インドネシア証券取引所の消費者非循環セクター企業105社・262社年を対象に、財務的苦境とレバレッジが利益管理に及ぼす影響とESG開示の調整効果を検証した。財務的苦境とレバレッジはいずれも利益管理に有意な影響を与えなかったが、ESG開示はレバレッジと利益管理の関係を有意に調整した。ESG開示が高レバレッジ企業の経営者行動を規律づける可能性を示唆する。

Firyal Eilsa Nahdah, Edy Supriyono

インドネシア証券取引所上場企業232社・年のパネルデータを用い、ESGパフォーマンス（総合およびE・S・G各柱）がSDG開示水準に与える影響を検証。ESGスコアが高い企業ほどSDG開示が充実することを実証し、新興国における非財務報告の規定要因を明らかにした。

Wedia Hastuti, Lies Hendrawan Krisnawati, Irma Maria Dulame +2

インドネシア証券取引所上場の製造業45社を対象に、2020〜2025年のパネルデータを用い、サステナビリティ報告と企業価値の関係におけるESGパフォーマンスの媒介効果をPLS-SEMで検証した。開示はESGパフォーマンスと市場評価の双方に正の有意な影響を与え、ESGパフォーマンスが部分媒介として機能することが確認された。実質的な内部改善を伴う開示のみが株主価値の最大化に寄与することを示す。

Wen-Guang Liu, Sheng-Li Wang

上海・深圳上場の中国A株企業2012〜2024年を対象に、ESGパフォーマンスが外国人持株比率に与える影響を実証分析した。ESGの高さは外国人持株を促進し、その経路は情報開示品質の向上と内部統制品質の強化にある。効果は非国有企業、財務柔軟性が低い企業、年報可読性が低い企業、非Big4監査企業でより顕著である。

Roshan Jain

ESGスコアと長期的な株式リターンの関係を検証する研究。抄録がなく詳細は不明だが、ESG評価が投資パフォーマンスに与える影響を扱う金融・サステナビリティ接点のテーマ。投資家のESG活用や評価機関の妥当性に関わる示唆が期待される。

Nwachukwu Basilia Chiamaka

ナイジェリア企業を対象に、持続可能性報告（市場プレゼンス・投資、経済的価値創出）が経済成長に与える影響を回帰分析で検証した研究。市場プレゼンスと投資、経済的価値創出はいずれも経済成長に有意な正の効果を持つと報告。持続可能性報告が経済成長の触媒となると結論し、政策当局の規制枠組み強化と企業の戦略統合を提言する。

Muhammad Putra Aprullah, Muhammad Arfan, Yossi Diantimala +2

インドネシアIDX80の非金融企業120社（2020–2023年）を対象に、ESG開示が債務コスト（COD）に与える影響とESGリスクの媒介効果を検証。ESG開示はESGリスクを低下させ、ESGリスクはCODを上昇させる媒介経路を確認。女性比率はESGリスクに有意でないがCODに直接影響。債権者がESG情報を信用リスク評価と価格設定に組み込む証拠を示す。

Haonan Shi, Zihe Zhou, Yi Zhou +1

アジア4カ国の農食企業400名の専門家を対象に、ESGの動機と障壁がESG報告慣行に与える影響をPLS-SEMで分析。動機と障壁は報告慣行の変動の69.84%を説明し、動機の影響がより強い。ジェンダーは調整変数として有意な影響を持たず、法制度整備が開示慣行の基盤となることを示す。

Chen-Rui Zhu

2009〜2024年のESGと投資リターンの関係を扱う研究を体系的にレビューした論文。肯定的・否定的・懐疑的の三立場を整理し、MSCI指数の2016〜2025年データではESGスクリーニング済みポートフォリオのCAGRが従来ベンチマークと同等（12.17%）であることを示す。ESG統合は体系的な超過収益よりもテールリスク低減と資金調達コスト低下と安定的に関連し、リスク調整後リターンの改善は格付機関・市場・ポートフォリオ構築方法に強く依存…

S. Thasneem, Md Kassim Aza Azlina

ESGパフォーマンスと企業価値の関係について、ステークホルダー理論やシグナリング理論等の理論と実証研究を批判的にレビューした論文。正負双方の影響が理論上あり得るとし、実証結果はマテリアリティ、業種、分析期間、制度環境、ESG指標の構成、手法に依存すると指摘する。近年は非線形・S字型関係や閾値の存在が報告され、ESG格付けの不一致、内生性、E・S・G次元の集約が依然として方法論的課題であると論じる。

Woo-Sung Jung

韓国上場非金融企業の2011〜2024年10,825社・年データを用い、アナリスト注目と外国人持株比率という二つの外部モニタリングがその後のESG評価にどう関連するかを比較した。アナリスト注目は統合ESG評価および変化と正に関連し、外国人持株比率はアナリスト注目を統制すると有意性を失った。注目の有無よりも強度が重要で、アナリスト注目はE・S・G全次元と正に関連した。

Abdul Rahman Shaik

サウジアラビアの非金融企業61社を2020〜2024年にわたり分析し、ESGスコアが財務パフォーマンスに与える影響を検証。プール回帰ではESGはROAと有意に正の関係を示す一方、ROEやTobin's Qには有意な効果がなく、分位回帰では効果が企業間で不均一であることを示した。ESGは市場評価よりも営業利益率を高める可能性を示唆する。

Melina Apriliani, D. Rahmatika, E. Yunita

インドネシア証券取引所（IDX）上場の消費財企業を対象に、ESG開示・グリーン会計・サステナビリティ報告が財務パフォーマンスに与える影響を、企業規模の調整効果を含めて検証した。ESG開示とサステナビリティ報告は財務パフォーマンスに正の有意な影響を与える一方、グリーン会計は有意な効果を示さず、企業規模の調整効果も確認されなかった。新興国市場における非財務情報開示の経済的意義を示す実証的貢献である。

TAN Yiwei

中国のデュアルカーボン目標を背景に、スターバックスのコーヒーかすカップを事例として、廃棄物回収から低炭素製造、グリーンコミュニケーション、再製造までの閉ループ型循環システムを3R原則に沿って整理した研究。ESGパフォーマンス向上やブランド差別化、低炭素サプライチェーン構築への価値を分析し、素材不良・消費者の美的意識不足・全国回収コスト高という3つのボトルネックを指摘。素材改良や階層的回収、多様な再生素材製品などの対策を提案する。

Roberto Fragomeli, Пина Пунтилло, Stefania Veltri

イタリアの37大学が2017〜2024年に公表した124件のサステナビリティ報告書を分析し、GRI準拠度とSDG開示の関係を検証。GRI参照は広がるもののSDG開示は限定的で、経年改善もわずかにとどまる。報告は純粋な象徴的正当化ではなく、実証的開示と修辞的枠組みが混在する「ハイブリッド型」であることを示す。GRI指標に基づくSRI指標を新たに提案。

Sumiati SUMIATI, Nuraini Desty Nurmasari, Rosle Mohidin +1

インドネシアの非金融上場企業501社・年（2015〜2023年）を対象に、知的資本効率とESG開示の関連、および取締役会ジェンダー多様性（BGD）の調整効果を検証。集計レベルの知的資本効率はESG開示と負の関連を示し、BGDはこの負の関係を強める。新興国では知的資本効率の高さが必ずしもESG開示の充実につながらず、開示が裁量的であることを示唆する。

Siti Afidatul Khotijah, Siti Rokhaniyah, Voni Marcelina +1

ジャカルタ・イスラミック指数（JII）上場企業を対象に、ESG開示が投資判断に与える影響を2019〜2024年のデータで検証。固定効果モデルの結果、ESG開示と現金対総資産比率が投資判断に正の影響を与え、ROA・DER・売上成長は影響しないことが示された。ステークホルダー理論とシャリア企業理論を支持し、シャリア投資家が持続可能性とシャリア適合性を重視することを示唆する。