論文・プレプリント

Péter Molnár, Bence Lukács, Árpád Tóth

本研究は、ISSB S2、ESRS、GRIの3つの主要なサステナビリティ報告基準における社会的開示の相互運用性を評価する。相互運用性指標を用いて分析した結果、ESRSとGRIの間では中程度の整合性が見られるが、ISSB S2との間では極めて低い整合性しか確認できず、社会的側面の過小評価が明らかになった。この結果は、ESG報告の断片化を示しており、調和化の必要性を強調している。

Afril Yani Rompas, Sutandijo Sutandijo

インドネシア証券取引所のESGリーダー企業を対象に、ESG開示と会計保守主義が投資効率に与える影響を分析。ESG単独では有意な効果はないが、会計保守主義は投資効率を有意に向上させる。両者の組み合わせが重要であることを示唆。

Lusiana Handayani, Clarashinta Canggih, Basyirah Ainun +1

本研究は、インドネシアのシャリア株価指数（ISSI）上場企業を対象に、ESG開示とイスラム金融の統合が企業価値に与える影響を分析した。プールドOLSとランダム効果モデルを用いた結果、ESGスコアは企業価値に有意な影響を与えるが、特にガバナンス要素が強い関連性を示した。シャリア準拠企業は、イスラム価値観に沿ったESG報告が財務パフォーマンスと投資家魅力を高めることが示唆された。

null Yenny Hirmaleny, null Endang Ruhiyat, null Sugiyanto

本研究は、インドネシア証券取引所のSRI KEHATI指数採用企業を対象に、取締役会の多様性、企業活動、グリーンコミットメントがサステナビリティ報告書開示に与える影響を分析し、グリーン戦略の調整効果を検証した。結果、グリーンコミットメントのみが開示に正の影響を与え、グリーン戦略の調整効果は見られなかった。

Iqbal Pangestu Santoso

本研究は、インドネシアの食品飲料業界におけるESG開示と収益性指標が企業価値に与える影響をパネルデータ分析で検証。ESG開示とROAは企業価値（PBV）に正の影響、ROEは負の影響を与えることが示され、持続可能性報告と資産効率の重要性を強調。調整済みR²は96%と高い説明力を示した。

Levana Dhia Prawati, Juniati Gunawan, Susi Dwi Mulyani +1

本研究は、インドネシアにおける財政持続可能性を支援するための包括的な税務開示枠組みを開発することを目的とする。GRI 207基準と国内税制を参照し、定性分析と利害関係者へのインタビューを通じて指標を特定した。結果、全ての指標が有効であり、Tax Disclosure Indexが構築された。この研究は、税務開示の文献を豊かにし、政策立案者や企業に洞察を提供する。

Grace Lucy Secioputri, Utomo Sarjono Putro

本論文は、インドネシアの有料道路事業者InfraTransを対象に、企業戦略とESGフレームワーク（GRI、SASB）の整合性を分析した事例研究である。インタビューと文書分析により、排出量追跡やサプライヤー評価などのギャップを特定し、SWOT/TOWS分析から17のESG戦略を提案する。実装ロードマップも提示し、新興市場のインフラ企業に実践的示唆を与える。

Ayotunde Qudus Saka, Ohene Selorm, Taiwo Oluwatobi Saka

本研究はガーナの商業銀行におけるESG報告と財務業績の関係を調査した。2009年から2020年のデータを用いて回帰分析を行った結果、ESG報告はROAとROEに有意な正の影響を与えたが、純利益には有意でない負の影響があった。この結果はESG報告が収益性と株主価値向上に寄与する可能性を示唆している。

Geetha D, Dr.G.Thamaraiselvi

化学製造業における労働安全衛生（OHS）の開示実践を50の文献から系統的にレビュー。開示の質・範囲、ガバナンスの影響、OHS管理システムの役割の3テーマを分析。OHSは戦略的課題へと移行したが、標準化・比較可能性の課題が残る。

Surbhi Srivastava, Shanu Singh

インドの会社法2013年は、ESG関連の透明性と開示を義務付け、統合報告（IR）の基盤を築いた。本稿は、IRがBRSRよりも包括的であり、SDGs達成に寄与することを示し、インド企業へのIR普及を促す政策提言を行う。

Dini Salamah, Melia Famiola, Muhammad Yusuf

本研究は、インドネシア財務省傘下の公的投資機関PIPがGRIスタンダードに沿ったESG報告を導入する準備状況を分析。半構造化インタビューと文書分析によるギャップ分析の結果、73.3%の指標は業務上達成されているが、ガバナンスの正式化や取締役会の監督に重大な欠陥があることが判明。改善のための3段階ロードマップを提案している。

Araya Eakpisankit, Kashan Pirzada

英国と米国の主要企業50社ずつの環境報告を2018-2019年で分析。英国企業は米国企業より開示内容が有意に少なく、規制・文化・正当性理論の影響を示唆。IFRS S1/S2やGRI基準の導入前の開示パターンを明らかにした。

Aliya Uralova, Gulzada Shakulikova, Aigul Yesturlieva +2

本研究は、カザフスタンの石油・ガス企業（JSC KazMunayGas）を対象に、資産構造と内部留保がESG統合下での戦略的持続可能性に与える影響を2015〜2024年の財務データを用いて分析した。結果、長期資産と有形固定資産が総資産の97.6%を説明し、内部留保が自己資本の71.4%を説明することが示された。短期的流動性は有意な影響を与えず、長期的資本集約型投資と利益の再投資がESG志向の持続可能性の主な原動力であることが確認された。

Debopriyo Nandy

本論文はインドにおけるESG投資の急成長を分析。SEBIの規制枠組み、ESGファンドの資産増加、投資家行動の変化を二次データから検証。結果、規制の進展と企業透明性の向上がESG資産増加を牽引していることが示された。機会と課題を考察し、関係者への提言を行う。

Selvi Regita Cahyani, Ika Permatasari

本研究は、インドネシア証券取引所のESG指数構成企業を対象に、統合報告書の開示が資本コストに与える影響を分析した。重回帰分析の結果、統合報告書の開示は資本コストに正の影響を与えることが示された。これは、統合報告の導入初期に多大な時間とコストがかかるため、より高い資本が必要となることを示唆している。

Gaia, Silvia, Leoni, Giulia, Neri, Lorenzo

本研究は、国際統合報告評議会（IIRC）パイロットプログラム参加企業93社と類似の従来型サステナビリティ報告企業を比較。統合報告の自主的採用だけではESG関連のネガティブなメディア露出を減らさないが、IRフレームワークへの適合度が高いほど、特にガバナンス問題において、ネガティブなメディア露出が減少することを示した。この結果は、メディアが統合的な開示を評価することを示唆する。

Esraa Esam Alharasis

本研究は、ヨルダンの銀行におけるESGスコアと利益調整(EM)の関係を調査。2010年から2024年のパネルデータを用いた回帰分析の結果、EMの程度が高い銀行ほどサステナビリティスコアが高い傾向が見られ、ESG開示が情報透明性向上や投資家誘致に利用される可能性を示唆。グリーンウォッシングのリスクも含む。

Arun Podayan, B Charumathi

本研究は、インド企業の統合報告書における社会的資本開示のパターンを、構造的トピックモデリング（STM）を用いて分析。2018〜2022年のNifty100企業のデータから9つの主要トピックを特定し、危機管理、女性リーダーシップ、人権、サプライヤー関係、コミュニティエンゲージメントが最も顕著である一方、教育プログラムやデジタル包摂は過少報告されていることを明らかにした。

Yeney Widya Prihatiningtias, Ni Made Ananda Saraswati

インドネシア製造業162社のデータを用い、ESG開示と研究開発強度が財務業績に与える影響、および取締役会のジェンダー多様性の調整効果を分析。環境・社会開示はROA・ROEに、ガバナンス開示はトービンのQに正の影響。ジェンダー多様性は一部の関係を強化。

Ani Wilujeng Suryani, Anin Dyah Luthfiani, Nurika Restuningdiah +3

インドネシア証券取引所のESGリーダー銘柄30社を対象に、2021〜2023年のESGニュースが株価に与える影響をイベントスタディで分析。ポジティブニュースよりもネガティブニュースが市場に強い影響を与え、異常超過収益が観察された。過度な市場期待や投資家の非合理的行動が原因と示唆される。