論文・プレプリント

Udo Nehren, Ali Cara Barrett, Paola Saenz Quiros +1

ドイツ・ケルン地区を対象に、洪水リスク緩和のための既存・計画中の自然基盤ソリューション（NbS）をGISでマッピング・分類・評価した研究。地形湿潤指数などを用い、急斜面や河岸の介入候補地を特定。ライン川沿いではNbSが進む一方、エルフト川・ヴッパー川流域では斜面対策が不足し、都市部では浸透域の拡充が必要と結論づける。

Colin Manning, Sean Wilkinson, Jaise Kuriakose +6

本論文は、英国の電力・ガス網運用の専門家へのインタビューと円卓会議の定性データをもとに、気候科学・産業慣行・政策知見を戦略計画へ統合する方法を検討する。天候影響の要因特定、低後悔適応策、サービス水準と許容不能リスク閾値、レジリエンス指標、影響モデルの5つの構成要素を提示する。既存の気候リスク評価は定量的気候情報が不足しており、共同開発による定量リスク評価と影響モデリングの強化が必要だと結論づける。

ISHOLA Akinwale Victor, ANYA Anya Adebayo, ANYA kelechi Adura +1

本論文は、AIが気候ガバナンスに組み込まれる際の環境正義への影響を、英国とアフリカの比較事例で分析する。英国は政策統合と制度基盤が比較的整う一方、アフリカはインフラ・資金・ガバナンス分断に制約される。AIは中立ではなく既存の構造的不平等を強化しうると論じ、能力と正義を踏まえた包摂的ガバナンスの必要性を提起する。

Yan Yang, Jinyu Chen, Wenjun Xie +3

企業が気候リスクをどう認識し、それが環境責任（CER）への取り組みにどう反映されるかを、業績フィードバックの観点から分析した実証研究。業績が期待を上回るか下回るかによって経営者のリスク認識と環境投資の意思決定が変わりうることを示唆する。中国・欧州の複数大学の共著による国際的な研究である。

Jiroj Buranasiri, Prajya Ngamjan, Nuttawaree Ratchpiboon

タイ証券取引所上場の非金融企業を対象に、信用格下げ予測における機械学習（ANN、ランダムフォレスト、XGBoost）と伝統的統計手法（ロジスティック回帰等）の性能を比較。閾値フリー指標ではロジスティック回帰が優れ、閾値ベースではランダムフォレストが最良。目的に応じたモデル選択の重要性を示す。

Jingwen Li, Shule Li

中国四川省の観光需要に対する複合気候極端現象の直接的・空間的波及効果を、75年間のERA5データと11年間のパネルデータを用いて定量分析。干ばつは局所的に観光を減少させる一方、湿潤高温イベントは涼しい隣接地域への観光代替を促す正の波及効果を持つことを発見。一方、干ばつと乾燥高温は負の波及効果（ブランド伝染）を示し、イベントタイプによって波及メカニズムが異なることを実証した。

Ali Taha Yaseen

イラクの内部・外部監査人を対象に、持続可能性リスク開示と気候変動リスク開示が財務報告の質に与える影響をアンケート調査で分析。両開示は財務報告の質と有意な正の関係があり、特に気候変動リスク開示の影響が強いことを示した。環境・気候リスク開示の強化が財務報告の透明性向上に有効と結論。

Anna Chiara Brusco, Michele Turco, Patrizia Piro

都市の自然基盤ソリューション（NBS）の基盤材の水理応答を予測する枠組みを提案。HYDRUS-1Dによる数値シミュレーションと機械学習・統計解析を組み合わせ、Van Genuchtenパラメータの影響を定量化した。モンテカルロシミュレーションにより、飽和透水係数とαパラメータが排水性能の主要因であることを特定。粗粒質の基盤材が最良の性能を示し、設計最適化への実践的指針を提供する。

Zhao-Sheng Mao, Yan-Ling Zhao, Miao-Jie Wang

中国A株市場の上場企業4610社のパネルデータ（2014-2023年）を用い、気候関連物理リスクが企業のサプライチェーンリスク水準を有意に高めることを実証。リスク経路として企業の群衆行動、域外投資、金融化を特定し、移行リスクがその影響を弱めることを示した。

Yongjing Gao, Norman Mohd Saleh, Jie Xu +2

本研究は、CEOのパワーが企業の気候リスク開示（CCRD）に与える影響と、制度的圧力の調整効果を検証。2010〜2024年の中国A株上場企業のパネルデータ分析により、強力なCEOを持つ企業は気候リスク開示が低い傾向にあるが、政府の環境規制、メディアの注目、公衆の環境関心が高い場合にはその負の関連が弱まることが示された。さらに、移行リスク開示で負の関連が強く、専門的パワーは開示と正の関連を持つ。

M. Abe, Peter Adriaens

本研究は日経225構成企業の18,000以上の施設を対象に、気候モデルと財務データを統合し、洪水による財務リスクを産業セクター別・地域別に定量化。2030年までに年間期待被害額は82億ドル超と推定され、損失の約60%はアジア施設の物的損害に起因。公益事業やITなど資本集約型セクターで収益比5%超の損失が発生し、TCFD/ISSB開示の実務に示唆を与える。

Animekh Hazarika, Aditi Nath, Aditi Nath +5

インド亜ヒマラヤのHmarコミュニティにおけるパイナップルベースのアグロフォレストリーの気候変動脆弱性を、IPCC枠組みとエントロピー法を用いて評価。122世帯調査から、灌漑不足や気候変動が生産性に影響し、社会ネットワークや多様な収入源の欠如が適応力を低下させることを示した。一方、多様な樹木統合や侵食防止などのNbSが脆弱性を軽減することを明らかにした。

Del Carmen, Del Carmen, Gilos

本研究は、フィリピンの沿岸自治体を対象に、気候・災害リスク評価（CDRA）を用いて多災害対応型のネイチャーベースドソリューション（NbS）を優先順位付けする枠組みを開発した。IUCN世界標準との整合性を診断し、マングローブ・海岸林バッファーと海岸線セットバックが最優先とされた。計画レベルの意思決定支援を提供する。

Emmilene Berski, Patrick Bitterman

米国中西部の中規模都市の都市計画家を対象に、気候変動適応策としてのグリーンインフラ（GI）の認識と利用を調査。洪水への懸念が高い場合、GI規制の動機として洪水軽減を挙げる傾向があるが、他の気候リスクとGIの多機能性の認識には乖離があり、統合的計画の必要性を示唆。

Christopher Mtonga, Kawawa Banda, Christopher Shilengwe

本研究は、アフリカ南部のザンベジ川上流域を対象に、地下水の干ばつ脆弱性を評価する統合的フレームワークを提案する。リモートセンシングと全球データセットから12の指標を抽出し、曝露・感度・適応能力の観点からファジーロジックGISを用いて脆弱性マップを作成した。結果は南部・南東部で高い脆弱性を示し、SCWBIによる検証で頑健性が確認された。データ不足地域での意思決定支援に貢献する。

Diana Leticia Molinas Bogado, Jonathan von Below, Ana Alice Eleutério

ブラジル・パラナ州西部の家族農業従事者85戸を調査し、気候変動の認識と適応戦略を分析。主成分分析とクラスター分析により、農家を3グループに分類し、多様な脆弱性と適応能力を明らかにした。構造的制約や資金・技術支援の不足が共通課題であり、気候レジリエンス強化のための政策的支援の必要性を示す。

Jianzhi Liu, Ruru Wang

中国の穀物生産の空間的シフトが農業脆弱性に与える影響を、2010～2022年の都市別データと反実仮想分解法で分析。シフトは収量変動と脆弱性を増加させ、新興生産基地は気候リスクや労働力流出などの課題を抱える。自然を基盤とした適応策を含む空間的ガバナンスの必要性を提唱。

Huibin Dai, M. Gao

インドでは気候変動による熱波と大気汚染が複合し、PM2.5と高温の同時極端現象が増加。2020年以降、前モンスーン期にこの複合現象が再活性化し、2022年4月には地域平均17.5日を記録。GEOS-Chemモデルにより、気象条件の変化が主因で、北インドの高気圧循環強化が熱波と汚染物質輸送を促進し、二次有機エアロゾル生成が約2.3倍増加することが示された。

Sean Goodwin, Cecilia Alda-Vidal, Ana Terra Amorim‐Maia +3

世界各地の5つの都市NBS事例から、関係性が適応プロセスと成果に与える影響を分析。関係性は抽象的ではなく、適応成功の具体的な促進条件であり、時間とともに変化する。適応成功のシグナルとして関係性を評価するアジェンダを提案。

Juliana Toboyee, Mildred Naamwintome Molle, Kenneth Peprah +3

本研究は、ガーナの半乾燥地域（アッパーウエスト州）の小規模農家400人を対象に、気候スマート農業（CSA）の採用要因をロジスティック回帰で分析した。収量向上やコスト削減といった動機、農業普及サービスや訓練へのアクセス、教育が採用を有意に促進する一方、26〜45歳の農家は採用しにくいことが示された。政策・NGOへの支援拡大と教育の重要性を提言している。