論文・プレプリント

Biasizzo M., Colombo C. G., Dolara A. +3

本論文は、電気自動車向けワイヤレス電力伝送（共鳴誘導方式）について、有限要素法と回路解析を統合した手法で円形パッドとDDパッドを比較した。両者とも7.7kWの伝送が可能だが、DDパッドは磁気結合が大きい一方で漏れ磁束も大きい。送受信間の位置ずれが伝送特性に与える影響を定量的に示している。

Brunelli L., Belloni E., Pigliautile I. +3

本研究は、多様な再生可能エネルギー源を統合したハイブリッド型エネルギーコミュニティ（REC）を設計するための新たなシミュレーションツールを提示する。イタリア中部の森林地域に適用し、バイオマス600kWとPVの組み合わせで年間最大1660トンのCO2削減と80%超のエネルギー自給率を達成、PV比率を高めると割引回収期間が4.9年まで短縮されることを示した。産業ユーザーの参加がREC成功と地域活性化の鍵となる。

Herrmann, Matthias, Fleuchaus, Paul, Godschalk, Bas +3

本論文は、オランダ・ベルギー・デンマークなど133の既存ATESシステムの資本コストを分析した。容量増大に伴い単位容量あたり資本コストは低下し、2MW以上で約300€/kWに収束する。他の季節熱貯蔵と比べATESは体積・貯蔵エネルギーあたりコストが最も低く、地質条件が適するサイトでは優先検討に値する。

Passamonti A., Bombarda P., Pachai A. C. +3

ドイツ・ボーフムのFraunhofer IEGで、高温ヒートポンプ（HTHP）と季節性鉱山熱貯蔵（MTES）を組み合わせた実証システムが構築された。太陽集熱器で夏季に坑内水を60℃まで加熱し、冬季にHTHPで120℃の熱を取り出して地域熱供給網へ供給する。500kWのHTHPと約2万m3の貯留層を用いた試験が成功裏に完了し、再生可能熱による脱炭素化の実現可能性を示した。

Sun, Ruitao, Li, Jie, Sun, Li

PEM電解による水素生成、オフガスからの窒素回収、ハーバー・ボッシュ法によるアンモニア合成、アミン系CO2回収を統合したグリーンアンモニア生産システムを設計。厳密な反応器プロセスモデルを構築し、感度分析で最適運転条件を導出した。エネルギー消費は37.6 GJ/t-NH3、効率48.8%、アンモニア平準化コストは1169$/t。2050年には炭素税130$/t-CO2等の条件下で410.5$/tまで低減すると予測。

Battistella, Francesco, Ravida', Antonino, Molina, Samuele +3

建物やインフラ制約で電化が困難な地域向けに、触媒燃焼式水素給湯器の新プロセスを数値解析と実機検証で評価した。反応生成物の再循環、空気予熱、ファン上流への水素噴射により高効率を実現し、25kW定格で理論熱効率105.8%、試験条件で実測102.6%を得た。特許化された革新的プロセスである。

Younes Ben Zaied, Wided Mattoussi, Alessandro Marra

本論文は、エネルギー転換を促す技術変化が経済内部の要因（価格・政策・研究開発投資）によってどのように方向づけられるかを理論的に分析するものと推測される。誘導的技術変化（directed technical change）の枠組みを用い、炭素価格や補助金などの政策が低炭素技術へのイノベーション配分をどう変えるかを示す可能性が高い。抄録がなく詳細は不明だが、脱炭素経路と政策設計の理論的基盤に関わる研究である。

Simone Marsiglio, Tatyana Perevalova, Marco Tolotti

反環境主義的な政策環境下でのエネルギー転換過程をマルコフ連鎖モデルで分析した研究。タイトルからは、政策の後退や政治的抵抗がエネルギー移行の経路・速度にどう影響するかを確率的にモデル化する試みと推測される。定量的な遷移分析により、政策逆風下でも移行が進む条件や停滞リスクを評価する枠組みを提示する可能性がある。

Sachi Nandurkar, Caitlin Grady

F1の2030年ネットゼロ公約を、公式サステナビリティ報告データに基づくシステムズ・シナリオモデルで検証した。静的計算機と2024〜2030年の動的シミュレータの二方式で7つの介入策を評価し、50%削減は中程度の行動で達成可能だが、ネットゼロには全レバーの最大化とSAF品質・供給に依存する残余排出のオフセットが必要と示す。対話型ダッシュボードも提供する。

Erbay C.

本論文はトルコを対象に、炭素回収付き水蒸気メタン改質（SMR）によるブルー水素生産を技術経済的・環境的に評価する。炭素政策の変化が水素製造コストと環境性能に与える影響を分析し、ブルー水素の競争力と脱炭素経路における位置づけを検討する。

Li C.

中国の炭素排出権取引制度（ETS）が企業グループ内の資本配分に与える影響を分析した実証研究。炭素削減圧力が高まる中で、グループ企業が内部資本移転を通じて資金をどう再配分するかを検証している。排出規制が企業の財務的意思決定やグループ戦略に波及する経路を示す点が重要。

Wang H.

炭素排出権取引市場が低炭素技術革新に与える影響を、金融地理構造の観点から分析した研究。排出権取引が技術革新を促す経路や地域差を、金融集積や資本配置の地理的偏在と関連づけて論じる。抄録がなく詳細は不明だが、炭素価格制度とイノベーションの実証的接点を示す。

Wang-Helmreich H.

炭素税に国内オフセット制度を組み込んだ場合の排出削減効果を検討した政策研究。オフセットの併用が税の削減インセンティブや国内排出量にどう影響するかを分析する。カーボンプライシング設計とオフセット品質の議論に示唆を与える。

Du Y.

中国の炭素排出権取引パイロット政策が企業のESGパフォーマンスに与える影響とその作用メカニズムを、調整媒介分析を用いて検証した実証研究。政策が媒介変数を介してESG評価を高める経路と、それを調整する条件を特定することを狙う。炭素価格付けが企業の環境・社会・ガバナンス行動をどう変えるかを示す点が貢献。

Oluwakemi A.A.

ESGの財務的重要性（マテリアリティ）が企業の財務パフォーマンスにどう影響するかを、ESG透明性の高低を交えて検証した実証研究。開示の質・透明性が業績効果を左右するかという問いを立て、ESG情報開示の経済的意義を評価する。抄録がなく詳細は不明だが、マテリアリティと開示の相互作用に着目する点が特徴。

Wang X.

ESG開示が企業の技術革新を促すメカニズムを、製品市場の競争環境がどう調整するかに着目して検証した実証研究。開示がイノベーションを刺激する経路と、競争圧力がその効果を強めるか弱めるかを分析する。抄録がなく詳細は不明だが、開示の実質的効果を問う論点を提示する。

Fu T.

中国企業を対象に、ESG開示とイノベーションが企業の財務パフォーマンスに与える影響を実証的に検証した研究。ESG情報開示の充実が資金調達や企業価値にどう結びつくかを示唆する。開示の経済的効果を測る点で、日本のESG開示政策や投資家対応を考える上でも参照価値がある。

Priiyha M.P.

インドのネットゼロ移行を念頭に、農業気候脆弱性と炭素排出を空間的にマッピングする研究。地域ごとの脆弱性と排出の重なりを可視化し、適応策と緩和策の優先地域を特定することを狙う。要旨が未取得のため詳細な手法・結論は不明だが、気候リスク評価と脱炭素政策の接点を示す。

Sengur F.K.

航空部門のネットゼロ移行に向けた持続可能性政策と業界横断的な協働行動を論じた研究とみられる。SAF導入や政策連携など脱炭素経路の実務的示唆を含む可能性があるが、抄録がなく詳細は不明である。

Anafo A.

建設プロジェクトの発注者が請負業者を選定する際に用いるネットゼロ炭素要件を、既存文献の系統的レビューによって整理・確立しようとする研究。調達段階での排出量評価基準や選定クライテリアの設計に焦点を当て、サプライチェーン全体の脱炭素を促す仕組みを検討している。建設業のScope 3排出とグリーン調達の接続を論じる点が特徴。