論文・プレプリント

M. Awaluddin

本研究は、上場企業におけるESG開示とコーポレートガバナンスが企業価値に与える影響を検証。パネルデータ分析により、ESG開示は企業価値（トービンのQ）に正の効果を持ち、ガバナンスの質がその効果を強化することを実証。シグナリング理論とエージェンシー理論を支持。

Ibrahim Sakin, Z. Turk

本論文は、DJSI新興市場指数と世界市場指数に連続採用された85社を対象に、サステナビリティ開示の決定要因を分析。新興市場ではコーポレートガバナンスの説明力が低い一方、世界市場では取締役会の独立性や企業成熟度が開示と関連。CO2排出強度と開示スコアの弱い関連は、実際の環境パフォーマンスとの乖離を示唆。

Virginia Yuli Pratama, J. Prasetio

本稿は、インドネシアの消費者非循環セクターを対象に、持続可能性報告が収益性と企業価値の関係をどのように調整するかを分析。2022～2024年のサンプルを用いた階層的回帰分析の結果、収益性は企業価値に正の影響を与えるが、持続可能性報告単独では有意な影響は見られなかった。しかし、相互作用項は有意であり、持続可能性報告が収益性と企業価値の関係を強化する調整変数として機能することを示した。

Muhammad Jameel Hussain, R. Zahid, Yang Qian +1

本研究は、CEOのリスク志向が環境サステナビリティ開示に与える影響を、中国A株上場企業の2009～2023年のパネルデータを用いて分析。リスク回避的なCEOほど環境情報開示が少なく、開示増加は環境訴訟リスクと関連する。ただし、GRI基準の採用やCSR報告義務化、国有企業、汚染産業などの制度的制約下ではこの関係が弱まる。経営者の行動特性と制度の相互作用が開示の質を決定することを示唆。

Valentin Burcă, Oana Bogdan, T. Cilan +4

本論文は、サステナビリティ報告(SR)が企業のサステナビリティパフォーマンス(CSP)と財務パフォーマンス(CFP)の関係に及ぼす影響を、メタ分析により検証した。2014～2024年の高質会計ジャーナル掲載19論文を分析し、SRにはCFPに対する有意な媒介効果がある一方、調整効果は確認されなかった。特に任意開示の方が強制開示より効果が高く、SRが単なるコンプライアンスではなく価値創造のコミュニケーションチャネルであることを示唆する。

Ilenia Fraccalvieri, Nicola Raimo, Vitiana L’Abate +2

本研究は、2004年から2025年までの銀行サステナビリティ開示に関する150の実証論文を系統的にレビュー。開示を5つのタイプと11カテゴリに分類し、推進要因として銀行特性、財務特性、ガバナンスなど10グループを特定。成果は財務業績、市場業績、ステークホルダー関連に集約。今後の研究課題と実務への示唆を提示。

Ana-María Gisbert, Jacobo Gomez-Conde, Bin Pan

本研究は、EU非財務報告指令（NFRD）が企業の自発的ESG開示に与える影響を検証。スペインの株主宛書簡を用いた分析から、自発的開示と実際のESGパフォーマンスとの関連は弱く、一部の企業では「コミュニケーション活動主義」がみられることを発見。さらに、NFRDの施行後には過剰なESG情報が減少し、規制が「サステナビリティ・ウォッシング」を抑制する規律付け効果を持つことを示した。

Janani Uthpala, Mishara Wickramasinghe, Ayona Fernando +1

本レビューは、グリーンERPが炭素会計、グリーンサプライチェーン、ESGパフォーマンス測定を支援する方法を33件の研究から分析。データ透明性の向上や報告の自動化に寄与する一方、中小企業での導入障壁や標準化課題を指摘。

K. Wong, Assoc. Prof. Dr. Rashad Yazdanifard

本レビューは、マレーシアの不動産業界が2050年までのネットゼロ排出達成に向けて直面する課題を、ESG遵守、グリーンビルディング認証、ステークホルダーエンゲージメントの観点から分析。利益優先型開発モデルや規制ギャップなどの障壁を特定し、グリーンボンドやカーボンクレジットなどの金融手法の役割を強調。エンドユーザーの意識と行動変容が持続可能な住宅需要を牽引する重要性も指摘。

Ivanovich, Iqri Sulizar

本報告書は、ISIF 2025で議論されたインドネシアのSDGs加速に向けた変革戦略をまとめている。ESGフレームワークと二重マテリアリティの統合による気候リスク軽減、閉鎖型鉱山計画やコミュニティベースの保全へのToC・LFA・SROIの適用、グリーン・ザカートを通じたシャリア銀行のネットゼロ移行への貢献を強調。国家の持続可能性は、国家・市場・社会の三角関係によるシステムリスク管理にかかっており、IFRS S2やOJK規制への準拠が環境…

Gang Ren, Peishu Peng, Yan Li

本研究は、リソースベースビューに基づき、定性比較分析（QCA）と機械学習を用いてESGと企業パフォーマンスの関係を分析。高いESGスコアは、独立取締役や研究開発投資と組み合わせることで高いパフォーマンスにつながることを発見。特に社会的・ガバナンス次元が重要であり、グリーンイノベーションの高い企業や競争の弱いセクターで効果が顕著。カーボン排出権取引制度がない地域でより関連性が高い。

Zhisheng Qin, Ying-Jun Lin, Shaojun Liu

本論文は、ESGコンプライアンス管理の文脈において、税制インセンティブが企業の炭素排出削減に与える影響を三者進化ゲームモデルで分析。ISO 37301コンプライアンス枠組みとOECDカーボンプライシングベンチマークを統合し、税制インセンティブとブロックチェーンなどのESGデジタルコンプライアンスツールの組み合わせが利害関係者の戦略収束を加速することを示す。収益分配係数とコスト分担係数の調整による資源配分と環境便益の最適化が重要。

Agata Gemzik-Salwach

持続可能な金融全般を扱う文献だが、抽象的なタイトルのみで内容が不明。GXへの具体的な貢献は確認できない。

A. Štambuk, Bojana Olgić Draženović, Mario Pečarić +1

本研究は、クロアチアの大学経済学部における持続可能な開発とファイナンスの教育・研究への組み込み状況を調査。教員の意識や制度的支援を分析し、持続可能なファイナンスの効果的な導入には、教員の役割と明確な制度的概念が重要であることを示した。

Muhammad Bilal Zafar

本論文は、CSRとイスラム金融の交差点を探る計量書誌学的分析である。Scopusデータベースから2006〜2024年の248論文を分析し、年19.31%の成長率、主要テーマとしてCSR開示、持続可能な発展、財務パフォーマンスを特定。マレーシアが研究の中心地である。

A. KAYTMAZOV, K.A. KUZMIN

本論文は2022-2025年のロシアESG債券市場の変革を分析。外国人投資家の撤退により、輸出志向型から国内規制主導型へ転換。社会債が2024年に発行の76%を占める。ロシア中央銀行によるESG融資・債券へのリスクウェイト引き下げが2026年以降の成長要因となる。

Isabel-María García-Sánchez

本稿は、CEOの能力がネットゼロ排出目標の優先順位に与える影響を分析する。有能なCEOほど排出削減に積極的か、または逆にグリーンウォッシングの可能性があるかを検証する。結果は、CEOの特性と企業の気候戦略の関係を明らかにする。

Na Li, Jiaguo Liu, Jian Li +1

本論文は、需要不確実性下で荷主と運送業者がESG開示をどのように協調させるかのメカニズムを分析する。サプライチェーン全体での開示連携が企業価値やリスク管理に与える影響を理論的に検討する。

Justyna Tomala, Liliya Terzieva, Maria Urbaniec +8

本研究は、オーストリア、ブルガリア、ポーランド、スロベニア、オランダの大学生を対象に、サステナブルファイナンス概念の理解度と教育上の障壁を調査。結果、学生の関心は高いが、カリキュラムへのESG統合不足や実践的学習機会の欠如が明らかになった。結論として、カリキュラム改訂や教員育成の必要性を提言。

SAHABO SHUAIBU MAHMUD

本研究は、ナイジェリアと南アフリカを対象に、ESG開示が利益の質に与える影響と、取締役会のジェンダー多様性の調整効果を分析。2012～2021年のパネルデータを用いた固定効果回帰の結果、ESG開示は利益の質を向上させ、特に女性取締役比率が高い企業で効果が強まることが示された。