論文・プレプリント

Nicolò G.

本論文は、欧州企業における非財務情報開示とコーポレート・ガバナンスの関係を検証し、特に取締役会のジェンダー多様性が開示の質や持続可能性に与える影響を分析する。ESG開示の促進要因としての多様性の役割に焦点を当てている。

Basri R.

本論文は、アジア諸国のイスラム銀行におけるESG開示の実務を、COVID-19期間前後で比較分析する。パンデミックがESG開示の質や量に与えた影響を検証し、イスラム金融特有の倫理原則とESGフレームワークの統合の課題を明らかにする。

Al Hosani N.H.

本論文は、UAEの非金融企業を対象に、取締役会のジェンダー多様性が財務業績に与える影響を検証し、ESG開示がその関係を調整するかを分析する。ESG開示の質が高い企業では、多様性の効果が異なる可能性を示唆する。

Garsaa A.

本論文は、欧州上場企業を対象にESG開示の質と従業員離職率の関係を実証分析した。ESG情報の透明性が高い企業ほど離職率が低い傾向を示し、特に社会（S）項目の開示が重要であることを明らかにした。人的資本管理と開示戦略の関連に示唆を与える。

Kelly Limandar, Ria Karina, Sheila Septiany +1

本研究は、インドネシア上場63社の2019-2023年のデータを用い、GRI基準に基づく内容分析でESG開示を測定し、環境・社会・ガバナンス各次元の開示と株式リターンの関連を分析。社会開示は一貫して正の関連を示すが、環境開示は負、ガバナンス開示は有意でなく、総合ESGスコアは有意でない。分解分析の重要性を示す。

Eric S Parilla

フィリピンのノースウェスタン大学で、炭素フットプリント開示と持続可能性イニシアチブが学生の認識と入学決定に与える影響を調査。2,195人の学生へのアンケートを分析し、グリーンイメージが持続可能性と入学決定の関係を媒介することを発見。大学の環境配慮の可視化が学生のエンゲージメントと入学選択に重要であると示唆。

Tetiana Paientko

本論文は、EUのCSRD（企業持続可能性報告指令）が株価に与える影響を実証的に分析する。強制的なESG開示が市場評価に与える効果を検証し、開示規制の投資家への情報提供機能を明らかにする。

Uddin M.N.

本論文はバングラデシュの銀行業界におけるCSR開示の効率性と収益性・市場性との関係を分析する。CSR開示が企業価値や財務パフォーマンスに与える影響を検証し、新興市場における非財務情報開示の重要性を示唆する。

Bhattacharya S.

インド企業を対象に、ESGパフォーマンスが信用格付けに与える影響を実証分析した研究。ESGスコアと格付けの関連性を検証し、ESG情報が信用リスク評価に有用である可能性を示唆する。インド市場におけるESG投資の重要性を裏付ける。

Aprillianto B.

本研究はインドネシア上場農産業企業を対象に、ESG開示が財務業績に与える影響を実証分析する。環境感応度と顧客近接性がその関係を調整するか検証する。結果はESG開示の戦略的価値を示唆する。

Albitar K.

本論文は、コーポレートガバナンスの仕組みとESG開示がCSR報告書のナラティブトーンに与える影響を実証的に検証する。ガバナンスの質が高い企業ほど、より透明性の高いトーンで開示する傾向があることを示す可能性がある。

Widiyanti N.W.

本論文は、2018年から2022年までの農業関連企業を対象に、資産管理、投資方針、ESG開示が企業価値に与える影響を実証分析したものである。ESG開示の充実が企業価値向上に寄与する可能性を示唆しており、農業セクターにおけるサステナビリティ情報開示の重要性を強調している。

Hu C.

本論文は、ESG開示が企業の給与税コンプライアンスに与える影響を検証する。開示圧力が税務行動に及ぼす効果を分析し、ESG情報開示の広範な影響を示唆する。

Yin F.

中国の選択的強制開示制度を利用し、ESG開示が同業他社に与える正負のピア効果を実証分析。強制開示企業の開示が、非強制企業の開示行動に影響を与えることを示し、規制の波及効果を明らかにする。

Mark Anthony O. Vido

フィリピンの上場銀行13行を対象に、コーポレート・ガバナンスとESG実践が収益性に与える影響をパネルデータ分析で検証。CEOと議長の分離が収益性に正の影響を与える一方、取締役の任期制限や金融包摂プログラムは負の関係を示した。環境開示やグリーンファイナンスは収益性と正の関連。総合スコアより個別指標の方が有用と示唆。

Pra Gemini, Hasliah Hasliah, Fausiah Fausiah +3

本研究は、サステナブルファイナンスの実践が企業の財務業績に与える影響を、2015年から2026年までの34件の査読付き論文を系統的にレビューして分析した。ESG統合、サステナビリティ報告、グリーンファイナンス、気候リスク管理などの実践は、一般的に収益性、市場評価、資本へのアクセス向上と関連するが、リスク管理が不十分な場合や規制環境が未発達な場合には、混合的または否定的な結果も見られる。媒介・調整メカニズムの役割が今後の研究トレンドとして…

Yasmine AZZAMI, Rajaa Amzile

本論文は、内部統制がサステナビリティ報告の質に与える影響を検討した文献をPRISMA法で系統的にレビューし、16件の研究を分析した。結果、15件で内部統制と報告の質に正の相関が確認され、特にアジアや汚染産業での研究が中心であることが示された。今後の研究の基盤を提供し、国際的なサステナビリティ改革の文脈で内部統制の重要性を強調している。

Riris Rotua Sitorus, Priska Yanti Lombu, Sihar Tambun

インドネシア証券取引所のエネルギー企業34社（2022-2024年）を対象に、フリー・キャッシュフロー、ESG開示、タックス・プランニングが企業価値に与える影響と、監査委員会の調整効果を検証。フリー・キャッシュフローは企業価値に有意な影響を与えるが、ESG開示とタックス・プランニングは有意でない。監査委員会はフリー・キャッシュフローの影響を調整するが、ESG開示とタックス・プランニングには調整効果がない。

Mutalib Anifowose, Dr Manirul Islam, Md Yousuf Ali +1

本研究は、S&P500企業の2010〜2023年のパネルデータを用いて、監査委員会の有効性がESG開示の質に与える影響と、女性CEOリーダーシップの調整効果を検証した。結果、監査委員会の属性が強いほどESG開示スコアが高く、特に環境・社会側面で顕著であり、女性CEOがその効果を増幅することを示した。固定効果とSystem GMM推定で頑健性を確認。

Raghu Dharmapuri Tirumala, Kruti Upadhyay

本研究は、インドとオーストラリアの不動産セクターにおける多様なステークホルダー（開発業者、金融機関、サプライヤー、アドバイザー）の環境情報開示をGRI基準で分析。排出量とエネルギーに焦点が偏り、生物多様性やサプライヤー評価の開示が不足していることを指摘。また、環境開示とEVAの間に有意な相関は見られず、現行の報告慣行が財務業績に直接影響しないことを示唆。