論文・プレプリント

Saijun Zhou, Zhijie Zheng, Yongyi Yu +6

本研究は中国の4つの異なるプロセスを持つ下水処理場の2022年月次運転データを用いて、GHG排出の時空間パターンと削減経路を分析。間接排出が支配的であり、膜処理プロセスはエネルギー需要から排出強度が高いことを確認。PV発電と再生水利用による削減効果は限定的で、統合的戦略の必要性を指摘。

Ekaterina Bogdan, Larisa Belan, Irik Saifullin +1

本研究は、ロシアのユネスコ世界地質公園ヤンガンタウにおいて、休耕地が自然再森林化することによる年間炭素吸収量を推定し、観光活動に伴う炭素排出量と比較した。リモートセンシングと現地調査を用いて、松林と樺林の炭素蓄積量を算出し、排出量が76,000トンに対し吸収量が79,600トンと上回ることを示した。しかし観光客増加により補償能力が不足する可能性も指摘している。

Zujian Huang, Ming Cheng, Yuchuan Zheng

本レビューは、農村住宅のライフサイクル炭素排出（LCCE）に関する90件の研究を体系的に分析。アジアと欧州の309事例を対象に、段階別統計分析を実施した結果、運用段階がLCCEの最大割合を占める一方、材料とエネルギーの炭素排出係数には桁違いのばらつきがあることが判明。マクロ統計からきめ細かな文脈別評価枠組みへの移行の必要性を示し、農村向け炭素削減政策の基盤を提供する。

Kemei Yu, Xiandong Yang, Bo Song

2010年から2023年の中国非金融上場企業のデータを用いて、環境不確実性（EU）が炭素排出に与える影響を分析。EUの1単位増加が約9.13%の排出削減をもたらすことを発見。メカニズムとして、EUが資金調達制約を強め設備稼働率を低下させる一方、イノベーションを促進して脱炭素化を促進する。非国有企業で効果が顕著。

Zeynep Gizem Can, Cathal O’Donoghue, Jules Linden +2

本論文は、パキスタンにおける非購入バイオマス燃料（薪、堆肥、農産残渣）を含む世帯エネルギー関連炭素排出の分布を分析する。2018年世帯予算調査を用い、選択調整分位点回帰を適用することで、非購入燃料の使用が貧困層・農村部に集中し、それを除外すると排出が過小評価されることを示す。

Rona Tumiur Mauli Carolin Simorangkir

本研究は、インドネシアの鉱業企業における炭素排出開示の決定要因を分析。取締役会の規模は開示に正の影響を与えるが、女性比率、収益性、レバレッジは有意でないことを示した。エージェンシー理論を支持する結果であり、自主的な開示が進む新興市場における実証的貢献。

(著者不明)

本論文は、エネルギー強度とオフショアリングの関連を分析し、国内の脱炭素化が海外への排出移転による見せかけである可能性を指摘する。企業のScope3排出の把握が真の脱炭素に不可欠であることを示唆する。

Xing Ma, Wenli Qiang, Jiayi Liu +2

本論文は、中国の農業起源GHG排出が州間でどのように移動するかを時系列で分析し、サプライチェーン上での排出ホットスポットを特定する。州際貿易に伴う排出責任を明確化し、効果的な削減政策への示唆を提供する。

Wojcik-Gront E.

この論文はポーランドにおける基本穀物生産のライフサイクル全体の温室効果ガス排出量を評価している。農業部門の排出削減に向けた基礎データを提供する。

Saguansub V.

本論文は、大学キャンパスにおける温室効果ガス（GHG）排出量の評価と、ステークホルダーの認識に基づく緩和策を検討する。アンケートやインタビューを通じて、排出源の特定と削減優先順位を分析。大学の低炭素化に向けた実践的示唆を提供する。

Quang P.K.

本論文は、貨物船のライフサイクル全体にわたる温室効果ガス排出量を評価する。建造、運航、廃棄までの各段階を考慮し、排出の主要因を特定する。海運業界の脱炭素化に向けた基礎データを提供する。

de Oliveira C.d.M.C.

本論文は、リオデジャネイロを対象に、持続可能な都市モビリティ政策のための温室効果ガス排出量定量化モデルを提案する。実践的な応用を目的とし、交通部門の排出削減に寄与する手法を示す。

Haryanto A.

本論文は、個人のカーボンフットプリント分析を通じて持続可能な行動を促進する戦略を探る。個人の排出量計算の枠組みを提供し、削減のための介入策を提案する。行動変容モデルを気候行動に応用した研究であり、実践的な示唆を与える。

Daniel Harris, Suleman Ayub Khan, Swathi Balasubramanian +3

本レビューは、3Dコンクリートプリンティング（3DCP）建築物に対するライフサイクルアセスメント（LCA）手法を評価し、EPBD（建築物のエネルギー性能指令）の改正に伴う全ライフサイクル温暖化係数（GWP）の算定要件への適合性を検討した。ほとんどの既存研究は素材・部材レベルに留まり、建築物全体のcradle-to-grave評価は不足している。3DCP固有のLCA手法の開発と、信頼性の高い環境ベンチマーキングが急務である。

Syamsul Bahri, Windu Mulyasari, Ina Indriana

本研究は、インドネシア証券取引所上場のエネルギー企業（2020-2023年）を対象に、グリーン知的資本開示、ESG開示、炭素排出開示が企業価値に与える影響を分析した。結果、炭素排出開示のみが企業価値に正の有意な影響を与え、グリーン知的資本開示とESG開示は直接的な影響を持たなかった。また、炭素排出開示はグリーン知的資本と企業価値の関係を有意に媒介することが確認された。

Yuanzhe Li, Youren Ma, Xiaozhuo Wang

本論文は、建物のライフサイクル全体における炭素管理（運営炭素と体化炭素）のためのデジタルガバナンスメカニズムを体系的にレビューし、シンガポールの5段階の国家経路を提案する。MRV、EPD、マテリアルパスポートなどのデジタルツールを活用し、運営炭素から全ライフサイクル炭素への拡張を目指す。

Wei Tao, Chunlei Cong, Chunli Ji

本研究は、中国A株上場産業企業の2013～2022年のパネルデータを用いて、新たなデジタル基盤が炭素パフォーマンスを有意に向上させることを実証した。媒介メカニズムとして、資金調達制約の緩和、取引コストの低減、グリーン技術革新の促進の3経路を特定した。さらに、市場化度が高い地域、非ハイテク産業、成熟企業で効果が顕著であるという不均一性を示した。これにより、デジタル化が脱炭素化を促進するミクロ基盤を提供している。

C Gamble, P Joshi, P Kodumuri

英国の病院で行われた5種類の整形外科外傷手術のカーボンフットプリントを算定。手術あたりのCO2排出量は33～49kgCO2eで、その55%がスコープ2由来（水道、暖房、照明など）。使い捨て品の削減や省エネにより年間約4～6.7万ポンドの節約が可能とし、排出量50%削減の可能性を示した。

Priya, Kotte Sandeep

イネ-コムギ体系での温室効果ガス排出ホットスポットを特定。最適窒素管理や省資源農業により、収量を維持しつつ排出量を20～50%削減可能。

Yao Tong, Yoshiaki Shimazaki, Ken-ichi HASEGAWA +2

本研究は、供給連鎖生産投入産出（ScPIO）モデルを提案し、地域のカーボンフットプリント評価を実用的に行う手法を示した。従来の単一地域IOモデルや多地域IOモデルの課題を克服し、日本の愛媛県と高知県の事例で、サプライチェーンの位置づけが排出係数に与える影響を分析した。