論文・プレプリント

Li J.

本論文は、個人投資家のESG投資に関する既存研究を系統的にレビューし、主要なテーマと研究方法を整理した。投資行動、情報開示、パフォーマンスなどの観点から分析し、今後の研究課題を提示している。

Liu J.

本研究は、ESGと投資効率の関係を内部金融と外部金融の観点から分析する。資金調達方法がESG活動と投資効率の関連性にどのように影響するかを検討する。

Zairin G.M.

本論文は、機関投資家の所有が企業のESGおよび財務成果に与える影響を検証。結果、その影響は限定的であり、ESGパフォーマンス向上への期待は過大評価されている可能性を示唆。

Ezenwa N.

本研究は、M&A取引におけるターゲット企業のESG評価が入札プレミアムに及ぼす影響を実証的に分析する。ESG評価が高い企業ほどプレミアムが高くなるか低くなるかを検証し、投資家のESG重視度を示唆する。

Nazarova V.

本論文は、上場企業の投資魅力度に対するESG要因の影響を実証的に分析する。ESGパフォーマンスが投資家の意思決定にどのように影響するかを検討し、持続可能な投資の促進に示唆を与える。

Fauzi M.A.

本論文は、取締役会の女性比率や女性リーダーシップとESGの関係に関する文献を体系的にレビューし、研究のトレンドと将来の方向性を提示する。

Fedorova E.A.

本論文はロシア企業における非財務情報（ESG関連情報など）が主要な財務指標に与える影響を分析している。具体的な結果は不明だが、ESG情報の財務的価値を実証する試みである。

S. Vachhani, D. Chavda

インドの大手セメント2社の環境報告をGRI・CSIフレームワークで比較。ウルトラテックは定量情報充実、シュリーは分かりやすい記述を重視。投資家のESG意識向上に寄与。

Omar Yousef Tarda

本研究は、パレスチナ証券取引所上場企業を対象に、デジタルトランスフォーメーション（DT）がサステナビリティ報告（SR）に与える影響を、監査品質（AQ）の媒介効果を通じて分析した。2014～2023年の43社の財務報告データを用いたGMM推定の結果、DTとAQの向上がSRを改善し、DTがAQを強化することでSRに部分的に寄与することが示された。

Romoke Rafiat Busari, Olayinka Segun Wale

本研究はナイジェリアの製造企業におけるサステナビリティ報告と企業価値の関係を、外国人所有権の調整効果に着目して分析した。2015～2024年のパネルデータを用い、環境報告と外国人所有権の相互作用がトービンのQで測定した企業価値を有意に向上させることを発見した。一方、社会報告やガバナンス報告の効果は限定的だった。実務家にはグローバル基準との整合、政策立案者には規制強化を提言している。

David HM Hasibuan, Fajar Novianto, Heti Herawati

本研究は、インドネシア証券取引所に上場する不動産企業（2021～2024年）を対象に、収益性、ソルベンシー、コーポレートガバナンスが企業価値に与える影響を、サステナビリティ報告を調整変数として分析した。実証結果では、サステナビリティ開示は収益性と企業価値の関係を強化し、負債比率との関係を緩和し、独立取締役との関係を増幅することが示された。調整R2は69.73%で、説明力が高い。

Ανδρέας Ανδρικόπουλος

本論文は、EU上場海運企業のサステナビリティ報告書を批判的実在論の視点から質的に分析し、企業がいかに構造（規制・技術・市場圧力）と行動（コンプライアンス投資・業界連携）と経験（アイデンティティ・信頼）を物語るかを示す。リスク・リターン・インパクト（RRI）モデルを用い、財務とサステナビリティの相互連関を明らかにした。

Mohammed Mahmud Kakanda, Jamilu Babayo, Ahmed Ishaku Adamu

本研究は、ナイジェリア上場金融サービス企業を対象に、サステナビリティ開示（SD）が企業特性と財務報告品質（FRQ）の関係をどのように調整するかを検証した。固定効果回帰分析の結果、SDは負の直接効果を持ち、レバレッジや収益性とFRQの関係を負に調整することが明らかになった。規制当局は、特に高レバレッジ・高収益企業における利益管理の監視強化が求められる。

Dian Anggraeni, Etty Herijawati

2020-2024年のインドネシア証券取引所上場非金融企業30社のパネルデータを用いて、持続可能性報告書品質（SRQ）が企業価値（Tobin's Q）に与える影響を分析。重回帰分析の結果、SRQは企業価値に有意な影響を与えず、新興市場におけるサステナビリティ情報の限定的な統合と投資家認識のギャップを示唆。

Yanuar Ramadhan, Ferry Hendro Basuki

インドネシアの医療・医薬品セクターを対象に、ESG開示が企業価値（トービンのQ）に与える影響を分析。2021～2024年のデータを用いた重回帰分析の結果、環境（E）と社会（S）のパフォーマンスが企業価値を有意に高める一方、ガバナンス（G）は有意でなかった。正当性理論を支持し、投資家は経営陣の施策より環境・社会への取り組みを重視することが示唆された。

Rizwan Ali, Ali Amin, Ramiz Ur Rehman

本研究は、英国上場企業を対象に、家族経営が気候変動へのコミットメントに与える影響を分析。環境委員会やESG開示がこの関係を強化することを発見し、家族企業の環境行動に関する政策含意を提供。

Yonson Pane, Irvan Rolyesh Situmorang

本研究は、インドネシア証券取引所に上場するエネルギー企業を対象に、ESG開示が企業価値に与える影響と、コーポレートガバナンス（独立取締役比率）の調整効果を検証した。2020～2024年のパネルデータを回帰分析した結果、ESG開示は企業価値を有意に向上させ、ガバナンスがその関係を強化することを確認した。シグナリング理論とエージェンシー理論に基づく知見を提供している。

(著者不明)

建築物の環境性能（省エネ・省CO2など）が不動産価値に与える影響をESG投資の観点から分析。環境性能の高い建物は賃料や資産価値が向上し、投資家にとって魅力的であることを示す。

Anisa, Stevanny

本研究は、2019～2023年にインドネシア証券取引所に上場する非金融企業63社を対象に、ESG開示、財務報告品質、債務満期が投資効率に与える影響を分析。個別ではESG開示と財務報告品質は有意でなかったが、債務満期は有意な影響を示した。同時分析では3変数すべてが投資効率に有意な影響を与えることを発見。

Xuan H.

本論文は、企業のESG報告実務が気候変動対策として正当な手段であるかを検討する。特に、イニシアチブ主導の報告が企業行動と投資家意思決定に与える影響を論じ、報告の質と透明性の向上が低炭素移行を促進する可能性を指摘する。