論文・プレプリント

Junwei Wu, Chen Liu

本特集号は、脱炭素エネルギーシステムへの移行を加速するための先進エネルギー貯蔵材料に関する最新研究を集めた。さまざまな材料調製法、特性評価、応用事例が紹介されており、再生可能エネルギーの普及に不可欠な技術開発の方向性を示す。

Jie Liu, Han YAN, Zhang-Huizi LIU +1

本研究は、中国の伝統的小規模農家、大規模農業協同組合、中規模農業企業を対象に、公正な移行の枠組みのもとで気候変動適応行動を比較分析した。伝統的小農は「モラルエコノミー」に基づき生計変革を通じて適応し、大規模協同組合は計画的適応技術の導入で主導的役割を果たし、中規模企業は市場志向で精緻な適応を実現するがコストが高いことを明らかにした。公正な移行の観点から農業の気候レジリエンス強化に科学的根拠を提供する。

Lianbao Zhang, Ying Liu, Xuxu Gao +5

本研究は、気候変動緩和策として注目される大型藻類培養において、微生物の嫌気呼吸が藻類炭素の行方に与える影響を解析。炭素隔離の有効性評価に不可欠な因子を明らかにする。

Wei Zhang, Richard Bless Edzi, Gabriel Mordzifa Sackitey +2

本研究は、経済政策の不確実性（EPU）とガバナンスの質が気候緩和および適応の成果に与える影響を、ブラジル・中国・インド・ロシアのパネルデータを用いて分析。EPUは再生可能エネルギー導入を通じて気候緩和を促進し、ガバナンスの質がその効果を強化することを実証した。

Laraib Saeed, Akaninyene Joseph, Sania Saeed +1

本レビューは、バイオチャーとコンポストの単独および併用効果を土壌物理・化学・生物特性について評価し、土壌修復と気候変動緩和への示唆を提供する。併用は炭素隔離、温室効果ガス削減、汚染物質固定に相乗効果を示すが、効果は原料や土壌条件に依存する。長期フィールド研究と経済評価の必要性を指摘している。

Gavi Alavi-Murillo, Jan Diels, Magali Garcia +1

ボリビア高地の盆地を対象に現地調査とリモートセンシングデータを用いて土壌有機炭素をモデリング。土壌炭素モニタリング手法の改善に貢献し、炭素会計や気候変動緩和策の基礎データを提供する。

Allegra Mayer, Jerome Dumortier, Zeke Hausfather +2

本論文は、可逆的（土壌管理等）と耐久性（地中貯留等）の炭素除去（CDR）のコストと温暖化抑制効果を比較。可逆的CDRを耐久性CDRへの橋渡しとして利用する方が、恒久的維持や即時移行よりも費用対効果が高い可能性を示す。ただし、制度の安定性が鍵と指摘。

Tong Sun, Li He, Fubin Zhang +7

世界の地下水枯渇（GWD）による炭素排出を評価。17万以上の観測井データと約2.9万のHCO₃⁻濃度データを用い、GWD総排出量は年間約52±18MMT CO₂と推定。これは草原の正味排出量（約35MMT CO₂/年）を上回る。中国、ブラジル、インドが主要排出国。

Yongchang Shi, Xudong Qiu, Zhonghui Chen +6

本論文は、中国電子標準化研究院が開発した統合カーボン・エネルギーマネジメントシステム（CESI EMS）を紹介する。企業の炭素排出量とエネルギー使用量の統合管理を目的とし、標準化された計測・報告・検証（MRV）を支援する。詳細な検討は今後の公開を待つ。

Rongqi Ye, Jiaxin Shang, Yongpeng Cao +6

中国東北部の圃場実験で、トウモロコシ-大豆輪作とわら還元の組み合わせが土壌有機炭素の安定化効率を高めることを示した。鉱物結合有機炭素や微生物バイオマス炭素の増加が安定化に寄与し、収量も向上した。炭素隔離と食料生産の両立可能性を示唆する。

J Jefferson Andrew, Jabir Ubaid, Chanaka Sandaruwan +4

本研究は、極低温水素貯蔵用炭素繊維複合材料の耐衝撃性に対し、膨張黒鉛ナノ強化材、マトリックス種、積層板曲率の複合効果を初めて調査した。0.1wt.%のEG最適添加により、剛性、最大荷重、弾性エネルギー回復が向上し、CF/Eliumではエネルギー吸収量が11%増加した。曲面板での試験により、マトリックス依存の損傷モード遷移が明らかになり、極低温耐性に優れたCF/Eliumが有望であることを示した。

Manuel A. Zambrano‐Monserrate, Luccas Assis Attílio, Gonzalo Hernández Soto

本研究は、128か国パネルデータと動的空間ダービンモデルを用い、国際気候資金がGDP当たりCO2排出量に及ぼす空間的効果を分析。短期的・長期的に負の関連があり、直接効果と間接効果（波及）が確認された。緩和資金の方が適応資金より効果的で、所得グループにより結果が異なる。

Т. А. Сухарева, Д. Б. Денисов, D. A. Zhivov +4

ロシア・ムルマンスク州の金属精錬所周辺で、陸域・水域生態系の炭素貯留能を初めて統合的に評価。2024-2025年の現地調査と長期モニタリングにより、北方生態系の炭素吸収ポテンシャルが従来過小評価されていたことを示した。森林・淡水・泥炭地の炭素ストック実測値を提供し、ロシアの国家モニタリング強化や炭素中立目標達成に貢献する。

Bruno Mary, Fabien Ferchaud, Hugues Clivot +2

本論文は、浅い耕起が土壌有機炭素（SOC）と全窒素（STN）の貯留量に与える影響を7.5年間の圃場実験で調査した。浅耕は表層（0-6cm）でSOCを増加させるが下層（20-30cm）で減少させ、プロファイル全体では有意差はなかった。変化率は作物残渣由来の炭素投入量と強く相関し、耕起強度とは無関係であった。これは、減耕起による物理的保護仮説を覆す結果である。

Ping Yang, Yi-Xiang Wang, Yongxin Lin +7

この研究は、ヒガタヨシ（Spartina alterniflora）由来のバイオ炭を沿岸養殖池の堆積物に添加することで、有機炭素の鉱物化（CO2放出）を抑制し、炭素貯留を向上させる効果を検証したものである。バイオ炭の添加により、堆積物中の微生物活動が変化し、炭素が長期間固定される可能性が示唆されている。

Yue Zhao (186573), Junyuan Zhang, Lina Cui +5

中国東北部の森林において、植林と天然林の炭素・水収支を比較した研究。植林は高い炭素吸収を示すが、水利用効率は低いことを明らかにした。リモートセンシングと気象データを用いて2005～2020年のGPP、ET、WUEを定量化し、植林地では天然林よりGPPが高いがWUEが低いことを示した。

Rafał B. Drobot

ロボット支援前立腺全摘除術（RARP）の電力消費に伴う温室効果ガス排出を、208の管轄地域のグリッド炭素強度データと標準化された術中負荷モデルを用いて評価した。基本ケースでは術1件あたり0.44～13.61kgCO2eqの排出量であり、排出量の地域間変動の主因はグリッド炭素強度であった。1kgCO2eq未満を達成するにはグリッド炭素強度が54.3gCO2eq/kWh以下である必要があり、これは10管轄地域のみで実現可能だった。

Yi-Xiang Wang, Yanying Liu, Qi Cai +7

中国東部の沿岸湿地において、植生遷移が微生物の炭素循環関連遺伝子を変化させることで土壌有機炭素の蓄積を促進するメカニズムを解明。自然の炭素吸収源としての湿地管理に重要な知見を提供する。

Yiwen Zhang, Lu Yu, Yufan Dong +2

本論文は、2025年に中国の全国炭素排出権取引システムに組み込まれるセメント産業を対象に、排出原単位ベンチマークに基づく炭素資産管理モデルを開発。2社のセメント企業への適用を通じ、モデル主導戦略が従来の経験的手法を36.8%上回るコスト削減効果を示し、排出原単位の改善が割当量に非線形な影響を与えることなど、実践的な知見を提供する。

Rajesh Desai, Avani Raval

本研究は、炭素規制のない経済（インド）における炭素排出量（CRBE）と財務業績（FNP）の関係を分析し、コーポレートガバナンス（CRGV）の調整効果を検証した。固定効果パネル回帰を用いた1,281社年データから、CRBEは会計・市場ベースの業績に有意な負の影響を与え、取締役会の規模、独立性、女性比率が高い企業ほどその影響を緩和できることが示された。政策立案者には、罰則ではなくガバナンス強化を通じた排出削減の示唆を提供する。