論文・プレプリント

Upriani Upriani, Anwar Anwar, Nurman Nurman +2

インドネシア証券取引所のエネルギー企業16社を対象に、収益性・レバレッジ・サステナビリティ報告書開示が企業価値へ与える影響をパネルデータ回帰で分析。収益性とレバレッジは企業価値に有意な正の影響を与える一方、サステナビリティ開示単独では有意な効果が確認されなかった。新興国エネルギーセクターにおけるESG開示の企業価値への寄与に一石を投じる実証研究。

Syawalya Rahma, Siti Jubaedah

インドネシア証券取引所上場製造企業264社・年（2022–2024年）を対象に、所有構造がESG開示（GRIスタンダード指標）に与える影響を回帰分析で検証。ブロック所有、経営者所有、外国人所有がESG開示を有意に促進する一方、機関投資家所有は有意でなかった。2022年インドネシア・グリーンタクソノミー導入後のESG開示を分析した点が新規。

D. Nguyen, Thi Hai Ha Le

ベトナムの大型上場企業のパネルデータを用い、ESG開示が企業業績に正の影響を与えることを動学的GMM等で示した研究。さらに監査品質（外部保証の質）が高い企業ほど、ESG開示の業績効果が強まることを明らかにした。ESG開示の情報・シグナリング機能と、その財務的意義がガバナンス制度に条件づけられることを強調する。

Hapid Durohman, Annes N. Khoirunnisa

ASEAN7カ国・2001〜2023年のパネルデータを用い、スマート再エネ投資とグリーンファイナンスがCO2排出量に与える影響を第二世代パネル共和分手法で分析。両者とも排出量を有意に削減する一方、FDI・GDP成長・総固定資本形成は排出と正相関。地政学的リスクが排出を悪化させる点を示し、安定したグリーン金融枠組みや炭素価格・排出量取引の必要性を提言する。

Thị Hoa Hồng Nguyễn

炭素排出量取引制度（CETS）が企業価値・株価・財務業績に与える影響に関する303本の査読論文を、ScopusとWeb of Scienceを用いて書誌分析した研究。出版数の急増、中国への地理的集中、規制遵守分析から企業価値・資産価格メカニズム・気候金融への関心の移行を明らかにする。炭素価格設計、企業パフォーマンス、資本市場の反応、炭素資産評価の4つのテーマクラスターを特定し、理論的統合の必要性を指摘する。

Kaitong Yang, Jun Wu, Ling Li +1

出生率低下と人口縮小が進む社会において、家計単位の炭素排出がどのように変化するかを分析した研究。中国の研究機関によるもので、人口動態の変化が排出構造に与える影響を明らかにすることを狙う。詳細な手法・結果は要旨未取得のため不明。

Yu Lai, zhaopu liu, Mingen Zhao +4

緩和行動と持続可能な開発の間に生じうるトレードオフを、個別SDGsおよびSDGs進捗の均等性という観点から分析した研究。気候政策が開発目標へ与える影響を評価し、政策設計上の緊張関係を浮き彫りにする。要旨が未取得のため詳細な知見は限定的。

Ewa Vick, Yuting Yang, Janie M. Chermak

エネルギー転換が進む中での家庭用電力消費の実態を分析する研究。抄録がなく詳細は不明だが、ピーク需要からベース需要への変化に着目し、住宅部門の電力消費パターンを理解することを狙う。需要側管理や電力システム設計への示唆が期待される。

Tianxu Lan, Boqiang Lin

中国市場を対象に、石炭価格の不確実性が企業リスクを増幅させるかを実証的に検証した研究。要旨が未取得のため詳細な手法・結果は不明だが、化石燃料価格変動が企業の財務リスクに与える影響を扱う点で、エネルギー転換期のリスク評価に関わる。

Haseeb Ur Rehman Khan, Mustafa Rehman Khan, Ismail Khan +1

再生可能エネルギー供給を通じたエネルギー部門の持続可能な移行を論じる研究。要旨が提供されていないため、具体的な分析手法や知見は不明だが、タイトルからは再エネ導入と移行政策の関係を扱う内容と推測される。

Cristina H Siboro, Dwi Suhartini

インドネシア証券取引所上場の鉱業37社・111社年データを用い、グリーン会計が持続可能な開発に与える影響とサステナビリティ報告の質の調整効果を検証。グリーン会計単独では有意な効果がない一方、報告の質は正に有意で、両者の関係を負に調整する。実質的な環境実践と開示品質の双方強化が必要と結論づける。

Javier Pascual-Prieto, Barbara Burgos‐Blasco, C Nieto-Gómez +2

白内障手術1,944件を対象に、術前検査を全例実施する群と重症・非協力・仰臥位不耐例に限定する選択的群を比較した観察研究。周術期合併症と手術中止率に有意差はなく、選択的評価は1手術あたり総コストを101.71ユーロから46.88ユーロへ、炭素フットプリントを33.92から15.63 kgCO2eへ、術前時間を125.31分から57.75分へ削減した。経済・環境・社会の三重底辺で便益を示し、ガイドラインに沿った普及を支持する。

Pragyan Kumar, Mannan Jain, C. M. Sharma

本論文は、学生の睡眠・食事・運動・学習・スクリーンタイムを統合管理しつつ、移動・食・電力の炭素排出を可視化するモバイルアプリEcoLifeを提案する。教師あり機械学習とルールベース推薦を組み合わせたAI個別化エンジンと、健康的・環境配慮行動にポイントを付与するゲーミフィケーションを特徴とする。設計段階であり実験結果は未提示だが、要件・アーキテクチャ・炭素会計モデル・MLパイプライン・プライバシー配慮・実装計画を体系的に示す。

Yéssica Vanessa Contreras-Pacheco, J. L. Abella-Gutiérrez, Gerardo Vallejo Espinosa +1

バハ・カリフォルニア沖の高解像度堆積物コアを用い、過去150年の有機・無機炭素同位体比を分析した研究。過去70年間で炭素同位体比が軽くなる傾向を確認し、大気起源炭素（スース効果）がカリフォルニア海流の表層水に侵入していることを示唆する。大気記録より傾きが緩やかなのは、重い同位体を持つ亜表層水の湧昇混合と移流の影響と解釈される。東部境界湧昇域の全球炭素循環における役割の解明に寄与する。

Fiza Qureshi, Sitara Karim, Muhammad Ramaditya +1

炭素リスクに対する企業の財務的耐性を、営業キャッシュ流動性の観点から分析した研究とみられる。炭素関連リスクが顕在化する際に、手元流動性が緩衝機能を果たす可能性を示唆する。詳細な実証結果は要旨未取得のため不明。

Lee Bali, Tom Bearpark, Oleksandr Kit +6

ネットゼロ達成にはCDRを2050年までに7〜9GtCO2/年へ拡大する必要があるが、市場には永続性リスクの標準的定量指標がない。金融のVaRに着想を得たCarbon at Risk（CaR）は、契約除去量と実現貯留量の乖離を確率論的に測る指標で、森林炭素では95%CaRが200年で70%超、DACCSでは規制状況により0.15〜17%と試算された。現行の一律バッファ控除は低リスク案件を過剰保護し高リスク案件を過小保護する構造的欠陥があ…

Sanjit Kumar Dash, Subhankar Poddar, Mohammed Altaf Ahmed +1

本論文は、LLMの膨大な計算需要に伴う炭素排出を削減するCarbonBalanceフレームワークを提案する。LightGBMとProphetで電力グリッドの炭素強度を予測し、最適化スケジューラで非緊急AIタスクを炭素強度の低い時間・場所へ誘導する。評価では炭素排出を41.6%削減しつつ、重要タスクの遅延はゼロを維持した。

Franz Bauer, Louise B. Firth, Antony M. Knights +4

生態工学的手法で地形複雑性を高めた護岸パネルは、平坦面に比べ海藻バイオマス由来のブルーカーボン貯留が最大19倍に増加した。しかし2年時点ではパネルのCO2排出が吸収を3〜64倍上回り、20年の設計寿命内でカーボンニュートラル達成は非現実的だった。低炭素コンクリートと建設時一体施工、最適地形を組み合わせれば15〜32年で中立到達し得ると予測する。

Diana Ruiz, Taícia Helena Negrin Marques, Anny Merlo +7

ラテンアメリカの都市を対象に、自然基盤ソリューション（NbS）の導入を加速・拡大するための方策を検討した研究。著者所属はスペイン・ドイツ・ペルー・ポルトガルの研究機関で、地域の都市政策と実装のレバーに焦点を当てる。要旨未取得のため詳細な知見は限定的。

Xianghang Chen, Yang Wu, Sheng Chen +3

アミン吸収型CO2回収の熱・電力・冷却需要を三世代の熱統合フレームワークで評価した研究。3段OGRで再生塔熱量を1.78〜1.81 GJ/tまで低減しCOP6.86〜7.51を達成、LVR併用では1.46〜1.60 GJ/tまで下がるが圧縮動力が増大する。等価仕事分析により深い熱回収が総合エネルギー需要を増やし得ることを示し、溶媒設計と熱回収の整合の重要性を提示する。