論文・プレプリント

Nam Kim, Seung Ryu

本研究は、高炉スラグ、フライアッシュ、シリカフュームおよび微粉末（FMP）を混和した低炭素コンクリートの力学特性と塩化物浸透抵抗性を実験的に評価した。FMP置換により圧縮強度が向上し、炭酸化速度係数が低減し、塩化物結合比が増加、見かけ拡散係数が減少することを示した。最適化された結合材混合システムは、耐久性を向上させつつセメント使用量削減に貢献する。

Harish Chandra Joshi, Reetika Bagauli, Anand Chauhan +1

本論文は藻類バイオ燃料生産の持続可能なモデルを提案し、費用対効果と低炭素排出を両立する方法を示している。再生可能エネルギー源としての可能性を検証し、温室効果ガス削減に貢献する。

Alexandr A. Tarasyev, Weijun Zhu

中国の農業関連上場企業を対象に、低炭素特許出願の企業レベルの相関要因を分析。1998～2021年の316社・3920観測値のパネルデータを用い、低炭素特許を希少なアウトカムとして扱い、ポアソン疑似最尤法や線形確率モデル等で推定。企業規模と事前のグリーン特許ストックが最も安定した相関要因であることを発見。デジタル特許ストックやネットワーク変数は限定的な説明力しか持たない。

Alexandr A. Tarasyev, Weijun Zhu

本稿は、中国の農業関連上場企業における低炭素イノベーションの企業レベルの相関要因を分析する。1998～2021年の316社・3,920観測値のパネルデータを用い、低炭素特許を希少なイノベーション成果として扱う。実証分析の結果、企業規模とバランスシート変数が最も安定した相関要因であり、グリーン特許ストックが隣接するイノベーションの強い相関を示す。ネットワーク拡張よりも、大規模で革新的な企業に低炭素特許が集中していることが示唆される。

Wanqiao Che, Weimin Zhuang

本論文は、建築設計の初期段階においてAIを活用し、建物の空間形態をカーボンフローに基づいて最適化する手法を提案する。低炭素建築を実現するための新たな設計アプローチであり、自動化により設計者の意思決定を支援する。

Fangzhu Zhang, Fulong Wu, Handuo Deng

本論文は、中国における低炭素移行の戦略的設計と都市レベルでの分散的な政策実施の乖離を、気候ステートクラフトの概念を用いて説明する。中央の命令と地方の断片的実施との緊張に対処するため、国家機関・キャンペーン、マルチスケールな行動、市場形成の三要素を分析。都市事例を通じて、中国の国家運営がいかに都市の低炭素移行を形成しているかを示す。

L D Zhang, Su Yan, Yuxing Yuan +1

本研究は、鉄鋼製造プロセスにおける炭素代謝メカニズムを解析するモデルを開発。物質流とエネルギーネットワークの結合を考慮し、炭素固定・移行・散逸のパターンを定量化。結果、コークス工程では投入炭素の72.51%が固定される一方、焼結工程ではほぼ全量が散逸。鉄鋼システム全体の炭素散逸量は440.62 kg-C/t-CSで、製鉄工程が33.92%を占める。

Xu Wang, Gyu Hyun Kim

本研究は中国のダブル政策パイロット（MSWとETSの同時実施）を対象に、政策連携が炭素排出効率（CEE）に与える影響を検証した。差分の差分法を用い、2000～2022年の283都市のパネルデータを分析した結果、同時実施はCEEを向上させる相乗効果があり、その効果は科学教育への財政支出増加を介して部分的に実現され、第二次産業比率の高い都市で顕著であることを示した。

Youngshin Kim

本研究は国際原油価格の変動が韓国の炭素排出権取引市場（KAU）に与える影響を分析。EGARCHモデルによる原油価格変動性とARDLモデルを用いて、KAU価格リターンと取引量の動的応答を検証。結果、原油価格変動の直接効果は限定的で、KAU市場は内部価格調整と制度変更に強く影響されることを示した。

Sofia Abad, Travis Blomberg, Andrea Hicks

この研究は、大学の固形廃棄物データを用いて、スコープ3の廃棄物排出量を推定する4つのモデル（WARM、EIO-LCA、IPCC Waste Tool、SIMAP）を比較した。モデル間で推定値に大きなばらつきがあり、総排出量は約-6474トンから8642トンのCO2換算に及んだ。この結果は、モデルの選択が環境影響評価に大きな影響を与えることを示し、企業や大学の排出量比較における注意を促す。

Md Qamruzzaman, Abdulrahman Alomair, Mohammed Alomair

新興国金融機関を対象に、フィンテック採用、知的資本、ESG開示、配当政策が企業価値に与える影響を検証。固定効果モデルや深層ニューラルネットワークなど多様な計量手法を用い、ESG開示が配当政策と企業価値に有意な正の影響を及ぼし、財務パフォーマンスが調整効果を持つことを確認。

Aliya Naseem, Simona Franzoni, Ofelia A. Palermo +1

本研究は、中小企業がデジタルトランスフォーメーションを通じて社会資本を構造資本に変換し、ESG報告を可能にするメカニズムを明らかにする。イタリアとパキスタンの中小企業を対象とした混合研究法により、組織的コード化とアジャイル変換という2つの異なる経路が特定され、文化的に異なる文脈でも同等のESG報告成果が達成されることが示された。

Zaidoon Alhatabat, Diala Ershaid, Nashat Ali Almasria +1

本論文は、ESG、デジタル変革、インダストリー5.0の文脈における統合報告（IR）の最新動向をレビューする。AI、NLP、ブロックチェーンなどの技術が報告の正確性と適時性を向上させる一方、倫理的・規制的課題も生じることを指摘。ガバナンスの質や取締役会の多様性がIRの信頼性に重要であり、IRはコンプライアンスから戦略的ツールへと移行している。

Yasean Tahat, Wasim Al-Shattarat, Ahmed Hassanein +3

この研究は、ESGパフォーマンスが株価に与える影響と、取締役会のジェンダー多様性（BGD）の媒介効果を分析。15カ国の非金融企業9,543社年データを用い、ESGスコアと株価の正の関係を確認。BGDがその関係を強化することを示した。

Tri Dung Dang, Hoang‐Kha Nguyen

本研究は、ASEAN10カ国を対象に、CRITIC法とCRADIS法を組み合わせた統合的意思決定支援フレームワークを開発した。分析の結果、フィリピンが最も高い総合性能を示し、ブルネイ、マレーシア、ラオスが理想との乖離が大きいことが分かった。気候リスク、政策準備状況、再生可能エネルギー移行、効率関連投資が主要な差別化要因である。政策提言として、再生可能エネルギー拡大、グリッド近代化、気候リスク評価等の重要性を指摘している。

Ali Alian Fard, Farzin Hosseinifard, Mohsen Salimi +1

本研究では、バイオマスガス化、CO2利用、再生可能水素を統合したメタノール生産システムを提案し、Aspen Plusを用いた4E解析（エネルギー、エクセルギー、経済、環境）を実施。ガスタービンや従来のCO2回収を省くことでコスト・環境負荷を低減し、生産コスト428.28$/t、エクセルギー効率20.89%を達成。循環炭素経済への貢献が期待される。

Maria S. Kasidoni, Nikolaos D. Adamopoulos, Maria D. Loizidou

本研究は、CCU/CDR技術への投資に注目したプロキシ変数がEU ETS炭素価格の予測に有用かを検証。統計モデル、機械学習、深層学習を用いた予測精度の向上を実証し、政策立案者や市場参加者への示唆を提供する。

Peter Yiga, Stephen Whitfield, Pui Yee Tan +8

本研究はザンビアの食環境の不健康な移行を分析し、政策の役割と機会を検討した。政策立案者へのインタビューと政策文書のレビューに基づき、多様な健康食品の減少、安価な不健康食品の増加、規制のないマーケティングなどの傾向を明らかにした。また、農業の単一栽培、経済主導の投資政策、スーパーマーケットの成長の中での青空市場への投資不足が移行を促進していることを示した。

A. Atabekov, Zh. Arzieva

本論文はキルギス共和国のエネルギー・産業セクターの現状と課題を分析。慢性的な資金不足やインフラ老朽化、低関税政策により2023年からエネルギー非常事態にある。鉱業が産業生産の46%以上を占める構造的不均衡を指摘し、国家エネルギープログラムや水力発電所建設、再生可能エネルギー開発などの機会を提示。持続可能な発展には関税改革、外資導入、技術近代化、地域統合が必要と結論。

Mohd Faiz Abu Bakkar, Amar Hisham Jaaffar, Mohd Nur Ruzainy Alwi

本論文は、グリーン人材マネジメント（GHRM）が従業員のエネルギー転換行動（ETB）に与える影響を、計画的行動理論とAMOフレームワークを用いて分析した。492人の電力会社従業員のデータに対しPLS-SEMとANNを適用し、GHRMが態度や行動コントロール感を媒介してETBを促進することを確認。ANNは行動コントロール感と組織市民行動が最も強力な予測因子であると示した。