GXキャリアへの転換はリスクか？ポスドク継続率70%が示すもの
国立科学技術・学術政策研究所（NISTEP）の調査（RM337、2021年度、対象13,657名）によれば、日本のポスドク研究者のうち翌年も同じポスドク職にとどまっているのは70%だ。裏を返せば、毎年約4,100名が何らかの形でポジションを変えている。
さらに注目すべきは絶対数の推移だ。2018年度に15,590名いたポスドク人口は、2021年度には13,657名まで減少した。3年間で約12%の縮小である。アカデミアのポスト数が増えない中で研究者人口が減少するということは、競争の総量は変わらず、個々の競争は激化していることを意味する。
この状況で「ポスドクを続けること」がリスク回避になるのか、それとも「GXへ転換すること」がリスク回避になるのか——問い自体が変わりつつある。
GX分野の需要は明確だ。脱炭素・気候変動適応・グリーンファイナンス領域では、科学的バックグラウンドを持つ人材への求人が年々増加している。博士号を持つ研究者が自然科学・経済学・工学の知見を横断できることは、企業・政府・国際機関にとって希少価値を持つ。
「研究から産業へ」は転職ではなく、科学知識の社会実装という選択肢として捉え直すことができる。継続率70%、人口減少12%という数字を前に、GXキャリアはリスクではなく、もう一つの正統な出口として位置づけられている。
詳細なキャリアデータは postdoc.jp/observatory/ および gxhaken.com/overseas-jobs/ で確認できます。
