ESG

Hichem Ghnimi, Sihem Hermi

本研究は、フランスのパリ証券取引所に上場する73社のデータ（2016-2024年）を用いて、デジタルトランスフォーメーション（DT）がESGパフォーマンスに与える影響を分析。FGLSと2SLS推定の結果、DTはESGパフォーマンスに正の有意な効果を示し、デジタル化が持続可能な企業戦略の重要な手段であることを明らかにした。

Nguyen Thi Nhung, N. X. Trung, Nguyen Thac Hoai Phuong

本研究は、ベトナムの商業銀行におけるグリーン金融商品消費に特化した顧客の社会的責任（CuSR）の多次元尺度を開発・検証した。探索的・確認的因子分析により、4因子構造が確認され、信頼性と妥当性が示された。CuSRはグリーン金融意図や信頼、実際の商品利用と正の関連を持つ。

Jerry Marmen Simanjuntak, A. Kusuma, Kevin Naufal Widyadhana

本稿は、インドネシアの銀行セクターにおけるGRC（ガバナンス、リスク、コンプライアンス）とESGの統合（ESGRC）を探求する。ESGRCは金融・非金融リスクの緩和、評判向上、長期的価値創造に寄与し、持続可能な金融の新たな機会（カーボン取引、グリーンファイナンス）を開く。しかし、ビッグデータやAIへの投資、文化的変革などの課題も指摘されている。

Williams Chibueze Munonye, Daniella Ifunanya Munonye

本論文は、ESG投資のグリーンウォッシュ問題を解決するため、循環経済（CE）指標（CMUR、ライフサイクル炭素強度、PCIなど）の統合を提案。IKEAやRenaultの事例、EUの循環経済行動計画やデジタルプロダクトパスポートなどの政策を引用し、CE指標が客観的な評価を可能にすると論じる。ブロックチェーンやAIを活用したリアルタイム検証技術も重要と指摘。

Laxman Tandan, R. Pradhan, S. Samarakoon +1

本論文はESG開示が企業の資本市場での結果に与える影響を体系的にレビューした。分析の結果、ESG開示は資本コストや企業価値に影響を与えるが、その効果は地理的・制度的・規制的文脈に依存することが示された。今後の研究の方向性や政策への示唆も提示している。

Han Hong

本研究は、香港上場企業を対象に、ESGファンドからの資金流入が企業の資金調達行動に与える影響を分析。アクティブファンドは約28ベーシスポイントの負債コスト削減をもたらし、パッシブファンドも約15ベーシスポイントの削減効果があることを発見。また、環境・ガバナンス要素が最も強力であり、グリーンボンド発行を約5%増加させることを示した。

Y. Mao, Xiangfeng Zeng

本論文は、太陽光発電企業である隆基緯能科技を事例に、2020～2024年のESG実践と財務データを分析し、ESGパフォーマンスが財務パフォーマンスに影響を与えるメカニズムを解明。環境次元では研究開発投資と資源効率がコスト削減と運営レジリエンスに寄与し、社会次元では安全生産とサプライチェーン責任が運営安定性を確保し、評判が資金調達コストを低減。ガバナンス次元では専門的な取締役会と汚職防止策が戦略実行の制度的保証を提供する。

Ziting Gu

本稿は2009～2021年の中国A株製造業企業データを用い、ESG格付けが企業のグリーンイノベーションに与える影響を実証分析。高いESG格付けはグリーンイノベーション成果を向上させ、そのメカニズムとして資金調達制約の緩和が特定された。この結果は複数のロバストネスチェックで頑健であった。

Wen Li, Yinghan Zhao, Brian M. Lucey

この研究は、中国の自由貿易試験区（FTZ）が企業のESGパフォーマンスに与える影響を分析。2009～2024年の中国上場企業データを用い、FTZ指定によりESGスコアが向上し、その効果は時間とともに強まることを発見。メカニズム分析では、制度的開放と市場インセンティブが原動力であり、外国資本の流入そのものではないことを解明。また、グリーン特許が増加し、グリーンウォッシングは増えないことから、本質的な持続可能性の向上を示している。

Haidong Bai, Miao Yu

本研究は、ESG活動が企業価値に与える影響を、グリーンイノベーションと資金調達制約の媒介効果、ガバナンスとデジタル変革の調整効果、業界マテリアリティと論争の異質性を考慮した枠組みで分析。大規模企業データを用いたパネル推定の結果、ESGはイノベーションと資本コスト低減を通じて評価を高め、強力なガバナンスとデジタル能力が効果を増幅し、マテリアリティ適合がリターンを向上させる一方、論争は減衰させることを示した。

Ziyi Feng

本論文は、ESGパフォーマンスと企業の資金調達コストの関係を体系的にレビュー。理論的メカニズムと中国・英国・米国の実証証拠を統合し、優れたESGパフォーマンスがリスク軽減や情報非対称性の低減を通じて資金調達コストを低下させることを示す。ただし、規制の厳格さやESG格付けの一貫性など制度的要因に依存し、格付け不一致がコスト削減効果を損なうことも明らかに。今後の研究課題として、国際比較研究や構成要素別分析、動的時間的関係の調査を提案。

Huiyun Zhang, Peiru Xie, Wenjie Li +1

本論文は、企業のフィンテック活用がESGパフォーマンスを向上させるメカニズムを、資源・技術・ガバナンスの統合フレームワークで解明。中国A株上場企業の2011～2023年データを用い、フィンテックが資金制約緩和による資源配分最適化、グリーンイノベーション促進、代理コスト低減を通じてESGを改善することを実証。特に財務困難企業や独立取締役比率が高い企業、制度環境が弱い地域で効果が顕著。

Ni Wayan Indah Mahayani, Rofiqah Wahdah, Yanuar Bachtiar +1

本研究は、2021～2024年におけるインドネシア証券取引所上場の鉱山企業を対象に、グリーンファイナンス、資本構成、環境パフォーマンスが収益性に与える影響を分析した。重回帰分析の結果、グリーンファイナンスは収益性に正の有意な影響を与える一方、資本構成は負の有意な影響、環境パフォーマンスは有意な影響を示さなかった。持続可能な金融慣行の重要性が示唆される。

Xiulu Huang, Yuhui Chen, Rui Zhu +1

本研究は、ESGレピュテーションリスクが企業のグリーンM&A活動を抑制することを実証。資金調達制約の増大や規制圧力の強化など、その影響を強める条件も特定。CEOの環境バックグラウンドや企業の財務状況による差異も分析。

Federica Doni, Lucio Masserini, Zeila Occhipinti +1

本研究は、イタリアで2012年に導入された合法性格付け（LR）が企業の負債コストと資金調達に与える影響を分析。3,905社の非公開企業データと傾向スコアマッチングを用い、LR取得企業は外部資金調達が容易になり、負債コストが低下することを確認。サステナビリティ評価の実際のメリットを示す。

Liangyu Jiang, Ye Xuan, Kerong Zhang

この研究は、中国A株上場企業の2011-2022年のデータを用いて、デジタルトランスフォーメーションが企業のESGパフォーマンスに与える影響を分析。結果、デジタルトランスフォーメーションはESGを有意に向上させ、特に国有企業、高汚染企業、成熟企業で効果が顕著。そのメカニズムとして、イノベーション能力の向上、経済政策介入の緩和、内部統制の改善が確認された。

Gazmend Deda, Ismail Mehmeti, F. Bislimi +2

本研究は、西バルカン地域の中小企業のグリーン移行における有効性の決定要因を分析。336社のデータから、経営者の教育・経験、計画立案、R&D投資が効果を高める一方、イノベーション単独では有意でないことを示した。移行経済におけるグリーンファイナンスとガバナンスの重要性を指摘。

Yanan Zhu, Yongfei Liu, Yuwen Chen

本研究は、中国の上海・深圳A株市場に上場する医薬品製造企業を対象に、パーシェント・キャピタル（長期志向・高リスク許容度の資本）がESGパフォーマンスに与える影響を実証分析した。2015年から2024年のデータを用いた結果、パーシェント・キャピタルはESGパフォーマンスを有意に向上させることが明らかになった。そのメカニズムとして、資金調達制約の緩和と研究開発投資の増加が確認された。

Xu Fang, Maotao Liu

中国A株上場企業2009-2020年のデータから、ESGが炭素排出強度と全要素生産性の両面で企業のグリーン移行（GT）を促進することを実証。資金調達環境の改善、環境ガバナンス戦略の最適化、情報環境の改善が経路として特定された。環境関連法施行後はESG効果が強化され、グリーンクレジット不足やグリーンウォッシングの高い企業で効果が顕著。業界スピルオーバー効果も確認。

J. Przybytniowski, Paweł Dziekański

本論文は、金融サービスにおけるグリーンウォッシュ戦略を体系的に特定・分析し、その体系的なリスク性を指摘する。EUの規制枠組み（SFDR、EUタクソノミー、CSRD、グリーンクレーム指令）を検討し、実証分析として非財務報告書の内容分析と投資家調査を実施。グリーンウォッシュが資本の誤配分を引き起こすシステムリスクであると結論付け、透明性向上のための具体的な勧告を行う。