ESG

Dang Thi Thuy Giang

本論文は、ベトナム上場企業におけるサステナブルファイナンスの既存文献を系統的にレビューし、ESG開示、グリーンファイナンス、環境会計などの主要テーマを整理している。研究が断片的であること、AIを活用したESG分析や気候関連財務リスクへの注目が不十分であることを指摘し、今後の研究課題を提示している。

Ghaida Aulia Purwantika, Hendi Rohendi, Mochammad Edman Syarief

本研究は、インドネシアのシャリア準拠製造企業を対象に、ESG各次元が株価変動に与える影響を分析。環境次元は有意に変動を低減するが、社会・ガバナンス次元の効果は弱く、市場がESGを選択的に評価することを示す。

Nilmawati Nilmawati, Gabriel Reinhard Sitindaon, S. Suprapti

本稿は、インドネシア証券取引所上場のエネルギー企業におけるESG開示と企業価値（トービンのQと資本コスト）の関係を分析した実証研究である。2021-2023年の21社63観測値を使用し、GRI基準に基づく環境開示が企業価値を有意に向上させることを示した。社会・ガバナンス開示の影響は見られなかった。

Marcelline Salome Gomes, Somnath Chakraborty, Simran Duley, Chandrani Banerjee

本論文は、インド企業におけるESG実践を系統的文献レビュー手法で分析した。環境持続可能性、社会的責任、ガバナンス枠組み、開示基準、規制の影響、企業業績との関係などの主要テーマを特定。ESG採用が企業評価、業務効率、ステークホルダーの信頼、長期的財務パフォーマンスに正の影響を与える一方、標準化不足、グリーンウォッシング、認識不足、実装コストなどの課題も明らかにした。

Reda Roudatul Janah, Retno Dyah Pekerti, D. Riswandi

インドネシアのエネルギー企業25社を対象に、ESG開示と資金調達意思決定が財務業績に与える影響を回帰分析で調査。環境・社会開示は有意な影響を与えず、ガバナンス開示と資金調達は負の関連を示した。ESG開示の財務的有效性に疑問を投げかける。

Daffa Amaansyah Samosir, A. Parinduri

本研究は、GRI基準を用いたサステナビリティ報告書の経済・社会・環境開示が銀行の財務業績（ROA・ROE）に与える影響を2022-2024年のパネルデータで分析。経済開示は有意な正の効果を示したが、社会・環境開示は有意でなかった。開示全体としては財務業績に寄与する。

Muhammad Kelvin Andika, Pigo Nauli

本研究は、インドネシアのエネルギー企業を対象に、ESG開示が企業価値に与える影響を、輸出を調整変数として分析。2020-2024年のデータを用いた定量分析の結果、ESG開示は企業価値に正の影響を与え、輸出がその関係を強化することが示された。国際市場向けの企業はESG開示を促進し、企業価値向上につながる。

M. Aluchna, Monika Łada

本論文は、持続可能性報告（CSR/ESG）の実務を深く理解するために、報告コストや制度的圧力などの経済的・社会的要因を考慮する必要性を論じる。文献レビューに基づき、既存研究が規範的な期待に偏りがちであると指摘し、よりバランスの取れた研究視点を提案する。

Heriyanni Mashithoh, I. R. D. Pangestuti, Harjum Muharram

本論文は、アジア新興国の102行の銀行データを用いて、財務健全性（LDRとDER）が銀行価値（Tobin's Q）に与える影響と、ESG開示の媒介効果を検証した。結果、LDRは正の影響、DERは負の影響を与え、ESG開示はLDRと価値の関係を媒介するが、DERの負の影響を相殺できないことが示された。

Anugrah Rizky Putra, Yuliati Yuliati

インドネシア証券取引所に上場するエネルギー企業25社を対象に、ESG開示とレバレッジが負債コストに与える影響を分析。ESG開示は負債コストを有意に低下させるが（係数-0.2485）、監査品質が高いとその効果が弱まる（交互作用係数0.2605）。レバレッジの影響は有意でなかった。

Damul Mikat Bulus, Lukman Jimoh Rahim, Folorunsho Florence +2

本研究は、ナイジェリアのダンゴートセメントを対象に、GRI4に基づくサステナビリティ報告が財務パフォーマンス（ROA、ROE、EPS）に与える影響を分析した。回帰分析の結果、特に社会的開示が財務業績に最も強い正の影響を与えることが示された。サステナビリティ報告の質向上が収益性向上につながると提言している。

M. Taufik, Muhammad Rijal, Alim Rahmat

本論文は、ビットコインのエネルギー消費とCO2排出量が企業のESGリスクや資金調達に与える影響を財務管理の観点からレビュー。年間130〜175TWhのエネルギー消費と90MtCO2以上の排出が見積もられ、規制や開示義務の強化が投資判断に影響している。再生可能エネルギーや効率改善などの緩和策も検討。

Xinze Qian, Haizhi Wang, Yiqiao Xu +1

本研究は、グリーンイノベーション（GI）が情報非対称性を緩和することで株式流動性を向上させるかを検証。2010年から2024年の米国上場企業4752社のデータを用い、GIが流動性を有意に高めることを示す。効果は気候変動リスクや規制不確実性が高い企業で強く、ステークホルダー志向や保守的会計報告がその効果を増幅する。

Suwandi Ng

この研究は、グリーン会計（環境コスト会計、カーボン会計、サステナビリティ報告、ESG開示）が企業の財務的持続可能性に与える影響を、2000～2024年の文献レビューにより分析した。結果、短期的コストはあるものの、長期的には業務効率改善やリスク管理強化、資本市場アクセス向上を通じて財務パフォーマンス向上に寄与することが明らかになった。

Hussain Muhammad, Muhammad Farooq

気候ガバナンスがESG論争の業績への負の影響を緩和することを、米国上場企業のサンプルを用いて実証。動的パネル回帰により、気候ガバナンスはESG関連ショックに対する緩衝材として機能し、企業価値維持に寄与することを示した。

Prof. Dr. Hayam Wahba, R. Abourayia

この研究は、エジプトにおける気候変動要因がESGパフォーマンスに与える影響を分析している。気候変動リスクが企業の持続可能性評価にどのように反映されるかを検討する。

Mohamed Hegazy, Diego Prior, Mahmoud Zarea

取締役会の特性（環境委員会、女性取締役比率、取締役会規模、独立性、CEO兼任）と炭素排出開示の関連を66の研究からメタ分析。環境委員会と女性取締役が最も強い予測因子であり、開示義務の有無や地域・法制度によって効果が異なることを実証。CEO兼任は全体として有意な効果なし。ガバナンスと制度圧力は代替的でなく相互補強的であることを示し、投資家や規制当局に管轄固有の示唆を提供。

Sad Abu Alim, Marwan Mansour

本研究は、ASEAN6カ国の上場企業175社の2014～2021年のパネルデータを用いて、取締役会の内部ガバナンスが炭素排出開示（CED）に与える影響を分析。ジェンダー多様性や環境委員会などの複数のガバナンス属性を統合したBoard Effectiveness Score（BES）を開発し、BESが高いほどCEDが向上することを実証。特に低・中開示企業で効果が顕著であり、新興市場における弱い制度的監視の代替としてのガバナンスの役割を示唆…

Anindia Vegi Aurora, Imas Kismanah

本論文は、2021年から2024年のインドネシア証券取引所上場製造企業を対象に、グリーン会計、グリーン知的資本、炭素排出開示、税務リスクが企業価値に及ぼす影響を分析した。パネルデータ回帰の結果、グリーン会計とグリーン知的資本は企業価値に有意な正の影響を与えるが、炭素排出開示と税務リスクは有意でないことが示された。全体として環境会計とグリーン知的資本の企業価値向上への貢献が確認された。

Davide De Vito, Irene Mazzei, Elisabetta Palumbo

本論文は、建設材料の持続可能性評価において、環境LCAに労働者の社会的リスク（安全性・労働条件）を統合する方法を提案する。EUエコラベルの基準を出発点に、事故率などの指標を環境影響と並行して評価するフレームワークを構築し、イタリアの事例を示す。今後、EPDへの拡張や企業内での実装を目指す。