論文・プレプリント

Thotsaphon Chaianansutcharit, Sukonmeth Jitmahantakul, Pornphun Pornkulprasit

タイ北東部シンプーホーンガス田を対象に、数値シミュレータでCCS/CCUSの実現可能性を評価した先駆的ケース。実フィールドの動的データと履歴整合によりOGIPを絞り込み、CO2貯留容量を再評価。20年間の注入で圧力が780→1,010psiに回復し、EGRにより回収率が4〜7%向上することを示した。

C. Carpenter

トルコ・アンカラのエディゲマグネサイト鉱床から採取した超塩基性岩（ハルツバージャイト）粉末を反応性フィルター媒体として用い、原油およびメスキート炭の燃焼で生じた模擬排ガス中のCO2回収・鉱物炭酸化ポテンシャルを実験的に評価した。XRD・岩石学的分析・TGA/DSC・FTIRを組み合わせ、オリビン・蛇紋石含有量の異なる試料のCO2吸収特性を比較した。工業規模の排ガス環境下での直接的な炭素回収媒体としての応用可能性を示す初期知見を提供する。

Anis Omri, Fadhila Hamza

新興国23カ国・2015〜2023年のパネルデータを用い、AIがグリーン技術革新（GTI）を媒介して再エネ移行を促進する経路を検証。サイバーセキュリティとESGパフォーマンスがこの関係を強化する調整要因として機能することを示した。AI単独では再エネ進展は達成できず、制度・ESG整備が不可欠と結論づける。

Jie Wang, Si-Han Liang, Ying-Ying Wang +5

本レビューは、太陽光・風力など再エネ電力の間欠性・変動性が水電解システムの運転安定性と電極劣化に与える影響を体系的に整理する。過電力・低電力・無電力・起動停止サイクル・動的変動といった各運転条件における電極劣化挙動と支配的メカニズムを論じる。今後の重点としてマルチスケール劣化モデル、動的評価・寿命予測フレームワーク、高安定・適応型電極材料の開発を挙げる。

Loso Judijanto, Tina Isnaeni

2006〜2026年のScopus収録121件をVOSviewerで分析し、グリーン水素経済研究の知的構造とテーマ進化を可視化した。研究は水素製造技術・再エネ統合・経済政策・脱炭素評価・エネルギーシステムの5クラスターに集約され、近年はライフサイクルや炭素経済、公共政策へと重心が移行している。協働ネットワークは小規模で、インド・中国・独・豪・米が主導国として浮上する。

Jonathan Craig, A. Latham

本稿は、再生可能エネルギー・原子力・水素・地熱と限定的な化石燃料利用、ハブ規模のCCSを組み合わせた持続可能なエネルギーシステムへの移行を論じる。従来の石油・ガス超大盆地が「エネルギー超大盆地」「エネルギースーパーハブ」へ進化し、複数エネルギー源とCO2貯留を統合してネットゼロを目指す可能性を示す。脱炭素にはリチウム・コバルト等の鉱物採掘急増が不可避で、環境・地域社会への負荷も伴うと指摘する。

Thanh Cong Nguyen, T. Trần

ベトナムの2019年SAMを用いたCGEモデルに、部門別排出会計・無償割当・ETS会計バランスを組み込み、炭素価格7水準×無償割当3水準×パススルー6係数の126シナリオを分析。炭素価格上昇に伴い排出削減の限界効果は逓減し、無償割当率の引き下げがパススルー係数の変動より集計結果に大きく影響する。GDP・CPI・家計消費・生産・排出の変動幅を定量化した。

Arman Vaziri

本稿は英国のエネルギー規制機関Ofgemの役割・権限・優先順位を検証する政策ブリーフである。2050年ネットゼロ義務とエネルギー・トライレンマ（affordability・security・sustainability）の両立を軸に、規制権限の整理やCMA類似の執行権限強化の是非を論じる。仮想企業PowerSwitchの視点から、2024-25年の政府によるOfgemレビューへの意見提出を想定した構成をとる。

Bonaraja Purba, Amelia Shanna Adrave Sihombing, Irmayani Pulungan +1

本研究はスラバヤ市の廃棄物銀行サプライチェーンに循環炭素経済を統合する枠組み（ICCE）を、15本の主要文献の比較・統合により構築した。サプライチェーンは家庭・廃棄物銀行・回収業者・リサイクル産業で構成されるが、ステークホルダー間の協働ネットワークは分断され回収業者と環境局への依存が強い。9R実践は再利用・リサイクルに偏り、削減系は乏しい。炭素クレジットや排出削減の要素はあるものの、MRVメカニズムと廃棄物管理主体の制度的能力が主要な障…

Reihanna Reihanna, Umiaty Hamzani, Gita Desyana

インドネシア証券取引所の素材セクター企業105件（2021〜2025年）を対象に、気候変動開示（CCD）とグリーン知的資本（GIC）が企業価値に与える影響を検証。CCDは企業価値に有意な影響を与えず、GICは有意な負の影響を示した。機関投資家保有はCCDの効果を強めないが、GICの効果を有意に高める。TCFD準拠の開示基準強化の政策的含意を示す。

Kaibo Cui, Qingchao Zhao, Mingyin Kou +7

赤泥と石炭ガス化スラグという二種の産業副産物を原料に、同期アルカリ融解とin-situ還元を組み合わせて磁気ゼオライトAを合成するプロセスを検討した研究。プロセスウィンドウの同定と相進化の解明を通じ、廃棄物由来の機能性材料製造条件を明らかにする。産業廃棄物の資源化・循環利用に資する材料工学的貢献。

Xin Zhang, Hai Huang, Zengqiang Li +3

本総説は、リトゥーン（再生）栽培がGHG排出を削減する可能性を、イネ科作物と乾燥地作物（サトウキビ、ソルガム、綿、キマメ）にわたり整理する。前作の根系を活用し整地・播種・移植を省くことで、GHGIを7.9〜17.3%、N2Oを40.4〜78.1%削減しうる。施肥・水管理・IPM・遺伝的改良を統合した枠組みを提示し、トレードオフとエビデンスの空白も明示する。

Delin Meng, Lan Wang

物理的気候リスクが企業の協調ネットワークをどう再構成し、デジタル技術革新を促すかを分析した研究とみられる。気候リスクを企業行動・イノベーションのドライバーとして捉える点が特徴。要旨未取得のため詳細な手法・結果は不明。

Jun Wu, Bin Yang, Shengli Dai

本論文は、中国のカーボンニュートラルに向けたエネルギー転換を事例に、AIとシステムダイナミクスを双方向に結合したハイブリッドAI-SDフレームワークを構築した。公理的SDがAIの学習に硬い制約を与え、AIの非線形補正がSD構造を修正する反復サイクルにより、歴史的再現と長期シナリオ外挿の両方で適応性を確認した。多政策シナリオは高い累積削減と社会コストの協調を示し、技術投資とエネルギーコストが感度の高い要因であることを明らかにした。

Zhiwei Guo, Tao Li, Hongchao Zhang

中国の乗用車フリートを対象に、ライフサイクル（LCA）ベースの炭素排出を推計し、その駆動要因を分解した上で将来の脱炭素経路を展望する研究。車種構成や電動化、電力構成などの要因が排出量にどう寄与するかを分析し、政策・産業への含意を示すことが想定される。EV普及と電力脱炭素の相互作用を評価する点が特徴。

Yutong Wang, Guosongrui Yang

本研究は空間紛争指数・炭素収支会計・intPLUSモデルを統合し、江蘇省の2000〜2020年の生産・生活・生態空間（PLES）紛争と炭素収支の時空間変化を分析、2030年の4シナリオをシミュレーションした。経済開発シナリオは紛争と純排出が最大、生態保護シナリオは排出最小だが開発柔軟性を制約。新たな「紛争均衡低炭素シナジー（CBLSC）」シナリオが最低の紛争値と中程度の排出を両立し、高紛争・高炭素クラスターを緩和することを示した。

Natasya Refacaroline, Hariany Idris, Samirah Dunakhir

インドネシア証券取引所の産業セクター企業6社・30観測を対象に、GRI Standards 2021準拠のSRDIで測ったサステナビリティレポート開示が株価に与える影響をパネル回帰で検証。開示水準が高いほど株価が有意に上昇し、決定係数は12.03%だった。開示の資本市場効果を示す新興国エビデンス。

Khalid Abdullah Alotaibi, Safaa Sayed Mahmoud, Rami Abdulatif Sa'di +1

本研究はアラムコのアラビア語サステナビリティ報告書2024と年次報告書の一部を対象に、批判的メタファー分析と他動性・社会行為者分析、正当化理論を組み合わせて分析した。リーダーシップは旅・成長・建築・ビジョン・序列のメタファーで構築され、投資や削減の主体としてアラムコが前景化する一方、エネルギー需要や技術変化は自律的圧力として描かれる。正当化は国家・国際枠組みへの権威づけと、信頼性・affordability・秩序ある変化への合理化の二層…

Mohammad Reza Razdar, Reza Jahanshiri

テヘラン証券取引所上場112社を対象に、組織的倫理文化とサステナビリティ報告品質の関係を環境ガバナンスの媒介効果を含めて検証した。倫理文化は報告品質に正の影響（β=0.34）を持ち、環境ガバナンスは直接効果（β=0.41）と媒介効果（β=0.19）の双方を示した。報告品質向上には倫理的志向と正式なガバナンス構造の統合が必要だと結論づける。

Nur Azizah, Paniran, Imas Fatimah

インドネシア証券取引所上場の医薬品製造企業40サンプル（2020–2024年）を対象に、環境コスト・環境パフォーマンス・サステナビリティレポートが財務業績に与える影響をパネルデータ回帰で分析。環境コストは財務業績に負の有意な影響を与える一方、環境パフォーマンスおよびサステナビリティレポートの経済・環境・社会各次元はいずれも有意な影響を示さなかった。短期的には環境支出が利益を圧迫しうることを示唆する。