論文・プレプリント

Ibrahim Sakin, Z. Turk

本論文は、DJSI新興市場指数と世界市場指数に連続採用された85社を対象に、サステナビリティ開示の決定要因を分析。新興市場ではコーポレートガバナンスの説明力が低い一方、世界市場では取締役会の独立性や企業成熟度が開示と関連。CO2排出強度と開示スコアの弱い関連は、実際の環境パフォーマンスとの乖離を示唆。

Virginia Yuli Pratama, J. Prasetio

本稿は、インドネシアの消費者非循環セクターを対象に、持続可能性報告が収益性と企業価値の関係をどのように調整するかを分析。2022～2024年のサンプルを用いた階層的回帰分析の結果、収益性は企業価値に正の影響を与えるが、持続可能性報告単独では有意な影響は見られなかった。しかし、相互作用項は有意であり、持続可能性報告が収益性と企業価値の関係を強化する調整変数として機能することを示した。

Muhammad Jameel Hussain, R. Zahid, Yang Qian +1

本研究は、CEOのリスク志向が環境サステナビリティ開示に与える影響を、中国A株上場企業の2009～2023年のパネルデータを用いて分析。リスク回避的なCEOほど環境情報開示が少なく、開示増加は環境訴訟リスクと関連する。ただし、GRI基準の採用やCSR報告義務化、国有企業、汚染産業などの制度的制約下ではこの関係が弱まる。経営者の行動特性と制度の相互作用が開示の質を決定することを示唆。

Valentin Burcă, Oana Bogdan, T. Cilan +4

本論文は、サステナビリティ報告(SR)が企業のサステナビリティパフォーマンス(CSP)と財務パフォーマンス(CFP)の関係に及ぼす影響を、メタ分析により検証した。2014～2024年の高質会計ジャーナル掲載19論文を分析し、SRにはCFPに対する有意な媒介効果がある一方、調整効果は確認されなかった。特に任意開示の方が強制開示より効果が高く、SRが単なるコンプライアンスではなく価値創造のコミュニケーションチャネルであることを示唆する。

Ilenia Fraccalvieri, Nicola Raimo, Vitiana L’Abate +2

本研究は、2004年から2025年までの銀行サステナビリティ開示に関する150の実証論文を系統的にレビュー。開示を5つのタイプと11カテゴリに分類し、推進要因として銀行特性、財務特性、ガバナンスなど10グループを特定。成果は財務業績、市場業績、ステークホルダー関連に集約。今後の研究課題と実務への示唆を提示。

Ana-María Gisbert, Jacobo Gomez-Conde, Bin Pan

本研究は、EU非財務報告指令（NFRD）が企業の自発的ESG開示に与える影響を検証。スペインの株主宛書簡を用いた分析から、自発的開示と実際のESGパフォーマンスとの関連は弱く、一部の企業では「コミュニケーション活動主義」がみられることを発見。さらに、NFRDの施行後には過剰なESG情報が減少し、規制が「サステナビリティ・ウォッシング」を抑制する規律付け効果を持つことを示した。

Janani Uthpala, Mishara Wickramasinghe, Ayona Fernando +1

本レビューは、グリーンERPが炭素会計、グリーンサプライチェーン、ESGパフォーマンス測定を支援する方法を33件の研究から分析。データ透明性の向上や報告の自動化に寄与する一方、中小企業での導入障壁や標準化課題を指摘。

K. Wong, Assoc. Prof. Dr. Rashad Yazdanifard

本レビューは、マレーシアの不動産業界が2050年までのネットゼロ排出達成に向けて直面する課題を、ESG遵守、グリーンビルディング認証、ステークホルダーエンゲージメントの観点から分析。利益優先型開発モデルや規制ギャップなどの障壁を特定し、グリーンボンドやカーボンクレジットなどの金融手法の役割を強調。エンドユーザーの意識と行動変容が持続可能な住宅需要を牽引する重要性も指摘。

Ivanovich, Iqri Sulizar

本報告書は、ISIF 2025で議論されたインドネシアのSDGs加速に向けた変革戦略をまとめている。ESGフレームワークと二重マテリアリティの統合による気候リスク軽減、閉鎖型鉱山計画やコミュニティベースの保全へのToC・LFA・SROIの適用、グリーン・ザカートを通じたシャリア銀行のネットゼロ移行への貢献を強調。国家の持続可能性は、国家・市場・社会の三角関係によるシステムリスク管理にかかっており、IFRS S2やOJK規制への準拠が環境…

Gang Ren, Peishu Peng, Yan Li

本研究は、リソースベースビューに基づき、定性比較分析（QCA）と機械学習を用いてESGと企業パフォーマンスの関係を分析。高いESGスコアは、独立取締役や研究開発投資と組み合わせることで高いパフォーマンスにつながることを発見。特に社会的・ガバナンス次元が重要であり、グリーンイノベーションの高い企業や競争の弱いセクターで効果が顕著。カーボン排出権取引制度がない地域でより関連性が高い。

Zhisheng Qin, Ying-Jun Lin, Shaojun Liu

本論文は、ESGコンプライアンス管理の文脈において、税制インセンティブが企業の炭素排出削減に与える影響を三者進化ゲームモデルで分析。ISO 37301コンプライアンス枠組みとOECDカーボンプライシングベンチマークを統合し、税制インセンティブとブロックチェーンなどのESGデジタルコンプライアンスツールの組み合わせが利害関係者の戦略収束を加速することを示す。収益分配係数とコスト分担係数の調整による資源配分と環境便益の最適化が重要。

Esraa Esam Alharasis

本研究は、ヨルダンの銀行16行を対象に、2010～2024年のESG開示指数を用いて、COVID-19パンデミックがESG報告に与えた影響を分析。結果、ESGスコアの高い銀行ほどパンデミック時の業績が良好であり、危機対応と倫理的な姿勢が示された。規制当局や企業に対し、透明性と持続可能性の重要性を提言している。

Tarek Ben Noamene

チュニジアにおけるESG採用の課題と、AI・ブロックチェーン・ビッグデータなどのデジタル技術の可能性を投資家視点から調査。投資家はテクノロジーに期待する一方、データ精度や規制、専門知識の不足を懸念。企業の倫理的コミットメントの必要性も指摘。

Lili Luo

本論文は、学術出版社の持続可能性実践をグリーン監査テンプレートを用いて評価。英国・EUの出版社は義務的なESG報告により高い開示水準を示す一方、北米では自主的な取り組みにばらつきがある。ネットゼロ目標や持続可能な紙の使用など限定的な進展が見られるが、透明性と協力の必要性が強調される。

O. Luvsandash, E. Munkhdalai, O. Gotov +1

本研究は、モンゴル株式公開企業における人的資本開示の透明性と質を評価した。2017～2022年の年次報告書を分析し、20指標を用いてスコアリングした結果、従業員数や人口統計データは比較的開示される一方、報酬や採用コストなどの財務情報の開示は極めて低かった。大企業や金融セクターの開示が相対的に高く、全体的に開示の一貫性と標準化が不足している。

Shashank Gupta, Rachana Jaiswal

本研究は、インドのNIFTY 100 ESG指数企業における人的資本開示（HCD）慣行を、GRI-G4フレームワークを用いて分析した。雇用、健康・安全、研修、多様性、人権の各項目を測定する多次元HCDインデックスを開発。内容分析とパネル回帰の結果、健康・安全や研修の開示は多いが、多様性・公平性・包摂（DEI）や人権の開示は限定的で一貫性がないことが判明。企業は評判リスクの低い領域を優先し、センシティブな問題を過少報告する傾向が示された。

Aishatu Usman Muhammad, Celestine Izunna Ekweozor

本研究はナイジェリアの消費者財企業を対象に、ESGパフォーマンスがキャッシュフロー報告品質に与える影響を分析した。全体のESGと環境の柱は有意な効果を示さなかったが、社会とガバナンスの柱は報告品質を有意に向上させた。規制当局への提言として、セクター固有のサステナビリティ開示要件の強化が含まれる。

Ratnaparkhe, Sanjay D.

本論文はサステナビリティとESG報告の基本概念を説明し、インドのBRSR報告要件を紹介する。しかし、分析は表面的で新たな知見は乏しい。

Mouna Elayeb, Yosra Makni Fourati, Aida Boudabbous

本論文は、統合報告（IR）の概念、起源、目的、推進要因を概観し、IRと財務パフォーマンスの関係を調査した研究をレビューする。結果は一貫しておらず、市場ベースと会計ベースの指標を用いた研究で異なる。IRの普及が進む中、その効果は未だ明確ではない。

Kudakwashe Magwedere

南アフリカの動物性タンパク質セクター上場企業の統合報告書・持続可能性開示を系統的に分析。環境指標（GHG、水、廃棄物）は定量化されているが、公衆衛生上の健康安全保障（GHS）への言及は散発的で物語的である。食品衛生や動物衛生は狭いコンプライアンス枠組みで扱われ、抗菌薬耐性（AMR）やサーベイランスへの取り組みは不十分。企業ESGと国際的な健康安全保障の間に大きな開示ギャップが存在する。