論文・プレプリント

Vansh Thakkar

本研究は、熱帯地域の戸建て住宅において、従来の鉄筋コンクリートや焼成粘土レンガを、CSEB（圧縮安定土ブロック）、竹、フライアッシュレンガに置き換えることで、体積炭素を約70％削減し、建設コストを約22％削減できることを示した。また、パッシブ設計により室内温度を外気より最大9℃低く維持できる。実用的な低炭素住宅の設計指針を提供する。

Natee Suriyanon, Teewara Suwan, Somjintana Kanangkaew +2

本研究はタイのコンクリートブロックのカーボンフットプリント（CFP）を評価。機能単位1トンあたり88.508 kgCO2eqであり、セメントが80.69%を占める。原料調達段階が95.79%と支配的で、輸送や電力使用も影響。CFP削減のための重要なポイントを示す。

Anya Montserrat Pulido Cavada, Federico de Isidro Gordejuela, Rocío Sancho Alambillaga +1

天然安定材（タンニン、石膏、火山灰）とフィケ繊維を用いた土系複合材料の力学特性を実験的に評価。フィケ繊維添加により延性が向上し、火山灰とフィケ繊維の組み合わせで圧縮強度2.85 MPa（基準比38%増）を達成。曲げ強度は0.65 MPaと基準の2倍を示し、低炭素建築材料としての可能性を確認。

Charles Watson, Mai Bui

二酸化炭素除去（CDR）技術の永続性の違いを経済的等価比率で評価する手法（気候修復価値、オフセットの社会的価値、割引トン年会計）を比較検討。感度分析と定性的評価の結果、これらの比率は割引率や時間軸に敏感で、長期的温度安定化とは乖離する可能性が示された。物理的等価（like-for-like）アプローチがより頑健であるが、完全な等価性の達成は複雑である。

Ricky Maulana, Syafii, Aulia

本論文は、SARIMAモデルによる太陽光発電予測と多期間最適電力潮流を統合したフレームワークを提案。予測誤差は低く、PV導入により系統運用コストが削減されることを実証。従来の単期間最適化と比較して平均コストが低く、太陽光変動を反映した実用的なツールを提供。

*Uwuigbe, E.O. and Omoze, L.E.

ナイジェリアのベニン大学工学部向けに、独立型太陽光発電インバータシステムを設計し経済分析を行った。負荷調査に基づきコンポーネントを選定し、HOMER Proを用いて最適化した結果、発電コストは系統電力より低く、投資回収期間13.4年で25年間のプロジェクトライフにおいて経済的優位性が確認された。

Neha Sharma

本論文は、グリーンファイナンスが持続可能な開発目標（SDGs）にどのように貢献するかを体系的にレビューする。グリーンボンド、ESG投資、気候ファンドなど多様な金融手法を分析し、SDG7（エネルギー）、SDG9（産業）、SDG11（都市）、SDG12（消費・生産）への支援効果を確認。特に発展途上国における資金ギャップ解消の重要性を指摘し、明確な開示規制と検証メカニズムの必要性を強調する。

Jhonny S Ibarbo, Brayman V.Ruiz, Luis Fernando Mulcué-Nieto +3

この研究は、コロンビアの熱帯山岳気候におけるBIPV建物の熱的快適性、自然採光、炭素フットプリントを評価。建物は年間消費量の約6倍を発電し、1.98 tCO2eの排出を回避。受動的バイオクライマティック戦略によりASHRAE 55基準を満たす。

CASIRMEDIA

パーム核殻(PKS)を骨材に用いたコンクリート(PKSC)のゆりかごからゲートまでのLCAを実施し、通常コンクリート(NWC)と比較。PKSCは30–36%の炭素削減を示すが、強度が低いため単位強度当たりの排出量はNWCより高い。セメントが排出の85%以上を占め、輸送距離の影響も線形に増加する。PKS利用は廃棄物価値化と中程度の削減に寄与するが、本格的な脱炭素にはセメント代替や混合最適化が必要。

Ogagavwodia Ejovi Okuma, Briggs Otekenari Tonye

ナイジェリアのアジャオクタ製鉄所（BF-BOF）のゲートツーゲートLCAとエクセルギー分析を実施。ベースライン炭素強度は2.41tCO2e/tCSと世界平均比27.5%過大で、老朽化と高炉ガス回収率の低さが原因。廃熱回収・高炉ガスコジェネ・太陽熱予熱の統合対策で31.5%削減可能。初のナイジェリア一貫製鉄所の定量ベンチマーク。

GESI Unit: Climate Compatible Growth

本稿は、ガーナのエネルギーおよび運輸セクターにおける気候適合型成長とジェンダー平等・社会的包摂（GESI）の統合を検討する。農村部と北部でのエネルギー貧困や、移動手段への不平等なアクセスが課題であり、低炭素移行において包摂性を組み込む重要性を強調する。政策レビューと人口統計分析に基づき、障壁と機会を整理している。

Rekha Rajan, Manyala, Reccab, Orleans, Mfune

本研究は、PyPSA-EarthとFINPLANを用いて、ザンビアのユニバーサル電化を目指した費用対効果が高く気候にレジリエントなエネルギー移行経路をモデル化する。水力発電への過度な依存（84%）が干ばつ時に脆弱性をもたらすことを指摘し、太陽光・風力などの多様な再生可能エネルギー源が信頼性向上とコスト削減に有効であることを示す。

Charvi Goel, Mamta Rani, Rakhi Kamra

本レビューは、持続可能で信頼性の高いエネルギーシステムへの移行に不可欠なスマートグリッド最適化におけるAI・機械学習技術の応用を包括的に分析する。負荷予測、安定性評価、故障検出、サイバーセキュリティなど主要分野をカバーし、デジタルツインや連合学習などの最新動向も考察する。研究ギャップとしてスケーラビリティ、データプライバシー、リアルタイム展開を指摘し、今後の方向性を示す。

Maurizio Pompella, Lorenzo Costantino

本論文は、ESGフレームワーク内での環境パフォーマンス改善が多国籍企業の収益成長に与える影響を検証する。複数段階のモデリング（動的フレームワーク、主成分分析、DEA効率性ベンチマーク）を用いて、2015～2023年の16社を分析した結果、コストゼロの排出削減であっても収益成長への確実な効果は見られず、E[SG]改善が必ずしも成長促進的ではないことを示した。

Min Chen, Meng Luo, Adam Daigneault +8

環境変動と管理の変化による森林炭素増加が、自然地域への転換圧力を低減することを示す。森林炭素吸収源の重要性と土地利用政策への示唆を提供。

Santiago, André Lucas, Fogassa, Thiago Henrique de Almeida, Fernandes, Vinicius dos Passos +1

本論文は、アマゾン地域における水路輸送の脱炭素化に向けた推進技術（電化、ハイブリッド、バイオ燃料、太陽光統合）と環境ガバナンスを分析する。電化技術は82〜95%の排出削減が可能で、IMO 2023戦略やブラジルの目標（2050年までに91%削減）と整合する。アマゾンでは16,000kmの航行可能河川があるが、高コストやインフラ不足が課題。海事基金により17億レアルの投資が行われている。

Madenova Elmira Nizamatdinovna

本論文は比較優位理論と要素賦存理論に基づき、ウズベキスタンの地域経済における自然・経済的潜在力の有効活用を気候変動の観点から分析。太陽エネルギー、灌漑農業、水資源の役割を評価し、気候スマート農業技術と再生可能エネルギーが地域の優位性を強化することを示した。持続可能な開発は地域資源の一貫した管理によって達成可能であり、実践的提言を行っている。

Cravinho, João, Queiroz, Humberto

本インフォパックは、ポルトガルのエヴォラ近郊バルベルデにおける再生可能エネルギーコミュニティのパイロット事例から得られた教訓と政策提言をまとめたものである。屋上太陽光発電、バッテリー蓄電、ピアツーピア取引を組み合わせたスケーラブルなモデルを、規制当局ERSEと協力して試験的に導入し、規制の合理化、資金調達へのアクセス改善、相互運用可能なデジタルツールの必要性を強調している。

Hossam Asaad, Mohamed A. Ragheb, Amr Youssef, Mohamed El Mokadem

エジプト石油精製セクターにおいて、グリーン投資戦略（再生可能エネルギー、低炭素技術、グリーンファイナンス、イノベーション）とステークホルダー関与が持続可能な開発成果に与える影響を構造方程式モデリングで分析。低炭素技術投資の直接的効果が最も大きいが、ステークホルダー関与の効果はそれを大幅に上回る（β=0.686）。結果は、投資配分よりもステークホルダー関与の戦略的重要性を示唆する。

Saad, Okwiri Minado, Khamah, Ali Hassan, Murimi, Michael Kairu

本論文は、ケニア・カジアド中央地区におけるソーラー水ポンプ技術（SWPT）の長期的性能を調査した。ディーゼル比で運営コスト60～75%削減を確認したが、太陽光の限界費用ゼロが過剰揚水を誘発し、帯水層の枯渇とフッ素基準超過の飲料水問題を引き起こすことを指摘。持続可能な導入には制度的ガバナンスと空間的掘削制限が必要と結論。