論文・プレプリント

Wo-Chiang Lee, Jenn-Jong Huang

AR-GJR-GARCH-Copulaを用いて、炭素排出先物、WTI先物、グリーンボンド指数のボラティリティと依存構造を2017～2023年について分析。最適モデルはノーマルコピュラ。炭素先物とWTI先物の正の相関、炭素先物とグリーンボンド指数の負の相関はともに弱い。動的モデルも静的モデルと類似した結果を示し、相関の経時的変化が確認された。

Anna Kristina Zinn, Sara Dolničar

オーストラリアの新制度「Solar Sharer」は正午の3時間無料電力を提供し、太陽光発電の公平性と系統過負荷回避を目指す。研究では、気候変動脅威認識、政府への信頼、環境アイデンティティの強さが制度への参加意欲を予測することを発見。参加者はコスト削減や環境面を評価するが、運用時間や物流に懐疑的。これらの知見は再生可能エネルギー移行のための政策メッセージに実践的示唆を与える。

Ananda Priatama, Sheila Tobing

本研究は、インドネシアのアンモニア産業向けグリーン水素サプライチェーンのリスクを特定・優先順位付けした。文献レビューとデルファイ法により27の重要リスク要因を抽出し、TOPSIS法で評価した結果、施設の不適切な立地、政策・規制の整備、資金調達の制約、気候変動と再生可能エネルギーの利用可能性、政治的不安定性が最大のリスクであることが判明した。先進国とは異なり、政策・ガバナンス関連リスクが顕著である。

Roman Paul Czebiniak, Paige Langer, Brent Sohngen

本論文は、企業の自主的な気候コミットメントにおける自然を基盤とした解決策（NbS）の役割を評価する。DICE23モデルに企業の炭素削減需要とNbS・非CO2クレジットの供給コストを組み込み、シナリオ分析を実施。結果、NbSクレジットの活用は2030年までの2℃目標達成確率を高め、コスト削減と排出削減の拡大に寄与することを示した。企業が近中期目標にNbSクレジットを利用することで、エネルギー部門のみの削減に限定した場合と同等の効果が得られ…

Carolina Mônica dos Santos, Sérgio Almeida Pacca

ブラジル・サンパウロの屋上およびカーポート太陽光発電システムのライフサイクル温室効果ガス排出量を評価。カーポートシステムはバランス・オブ・システム（BOS）の排出量が高く、全体の排出原単位は屋上よりも大きい。モジュール製造の寄与も大きく、アルミニウム調達の低炭素化が重要。

Salmabanu Luhar, Ashraf Ashour, Ismail Luhar

本レビューは、低炭素材料、CCUS、エネルギー効率的なプロセスなど、セメント・コンクリート産業の脱炭素化のための技術経路を探る。政策枠組み、資金調達、国際協力の重要性を強調し、課題と将来の行動を提言している。

Amanjot Bhullar, Khurram Nadeem, Nathaniel K. Newlands +2

この研究は深層学習を用いて、カナダの主要作物の収量に対する気候変動の影響を予測した。2050年にはカナダのプレーリー地方でカノーラ、エンドウ、春小麦、大豆の収量が減少し、大麦とオート麦は増加する可能性を示した。全体的にカノーラと春小麦の損失が他の作物の増加を上回るため、適応戦略が必要である。

Luke Plante, Jacob Klug, Stephanie Murillo-Maikat +10

本研究は、微生物を用いて鉱物の風化を促進しCO2を固定する「生物促進風化」の技術経済評価を実施。Gluconobacter oxydansを用いた超塩基性鉱山尾鉱の処理で、1トンCO2あたり最大3,465ドルのコストがかかるが、条件によっては3ドルの利益を得られる可能性を示した。微生物飼料コストが最大の費用要因であり、プロセス最適化や遺伝子工学による改善が経済性向上に重要。

Yiyang Liu, Wei Cui, Hassan F. Gholipour +1

2000～2022年の109カ国データを用い、気候緩和資金が途上国の炭素排出強度を低下させる効果を検証。しかし、高所得国への輸出依存度が高い国ではその効果が弱まり、二国間援助ルートに限定されることを発見。貿易政策と気候資金の整合性の必要性を示唆。

Obafemi A. Ibitoye, Jemimah O. Tolu-Alalade

本研究は、ナイジェリアの熱帯地域において、インターロッキング安定化土ブロック（ISSB）の熱性能を評価。実験計測とアンケート調査により、従来の砂セメントブロックと比較して、ISSB構造は室内温度変動が小さく、冷房エネルギー需要を約30%削減できることを実証した。この結果は、パッシブデザインによる省エネルギー住宅の実現可能性を示すものである。

Yating Kang, Peipei Tian, Laixiang Sun +4

本論文は、CO2以外の温室効果ガスを含む気候目標の拡大が経済的分配に与える影響を分析する。多部門モデルを用いて、異なる排出削減戦略が家計や地域間の所得分配に及ぼす効果を評価する。

V. Karuppasamy Vikraman, K. Sivasabari, Sudheesh Manalil

この研究は、食品廃棄物の熱分解プロセスにおいて多目的最適化を用いて、エネルギー生成、炭素隔離、農業利用に適したバイオ炭を設計する方法を提案している。効率的な資源循環と気候変動緩和に貢献する可能性がある。

Shift2Zero Partners

Shift2Zeroプロジェクトの成果物で、ユーザー中心の要件抽出プロセスを文書化。87件のインタビュー、8回のワークショップ、512名の調査などを通じて181の要件を特定し、パイロット実証に向けた電動小型商用車のイノベーションをユーザーニーズに適合させる。

Raymond A. Ezejiofor, Uzochukwu Ezekwere

本研究は、ナイジェリアの醸造企業を対象に、ESG報告が企業業績（純利益率）に与える影響を2013～2024年のデータで分析。回帰分析の結果、環境情報開示とガバナンス情報開示は有意な正の効果を持つが、社会情報開示は有意でないことが示された。GRIやTCFDに準拠した体系的開示の重要性を指摘。

Jessica Karina Fernández Salazar, Margarita Del Milagro Chafloque Gonzales, Fiorella Suley Failoc Alban +2

この論文は、ESG測定・報告フレームワークに関する学術文献を系統的にレビューした。PRISMAガイドラインに従い2020～2025年の50本の論文を分析し、ステークホルダー理論と制度理論が主要な理論的基盤であること、測定・報告・統合アプローチの3カテゴリーを特定した。ESG指標の方法論的異質性やガバナンス次元の未発達などの課題を指摘し、今後の研究の方向性を示している。

Rokibul Hasan Chowdhury, Tan Seng Teck, Lim Swee Geok +4

本レビュー論文は、ESG報告の概念的基盤、利点、課題を包括的に検討している。ボルクスワーゲンの排ガス不正やラナプラザ崩壊事故の事例を通じて、グリーンウォッシングや報告基準の不一致などの問題を指摘し、透明性とガバナンス強化の必要性を強調している。

Jalencu Marian

本論文は、持続可能性と環境パフォーマンス報告における新たなESGの実践と課題を探求する。具体的な分析はなく、概念的な議論が中心と推測される。

Chan Xin Liang, Tan Seng Teck, Lim Swee Geok +4

本論文は、ESGとSDGsのフレームワークを徳倫理学の観点から批判的に検討する。義務論、結果主義、美徳倫理の混在による理論的不整合が、表面的な開示やグリーンウォッシングを促進していると指摘。代替案として、美徳に基づく社会的企業（SBE）を提案し、実践駆動型の報告システムへの移行を提唱する。

A. Terentev, E. Vetoshkina, R. Tukhvatullin

本論文は、肥料製造企業におけるESG指標の統合方法を分析。ロシアの大手企業（PhosAgro、UralKaliy等）を対象に、非財務報告基準（GRI、SASB、TCFD、ISSB）の活用状況や情報開示の深さを比較。ESG統合の成熟度に差があることを指摘し、長期的な競争力と持続可能性のために質の高いESG統合が必要と結論。

Garrant Leonardo, Susanto Salim

本研究は、インドネシアのパーム油企業における外部監査人の専門性が財務諸表の気候リスク開示水準に与える影響を分析した。2020～2024年のデータを用いた定量分析の結果、監査人の専門性は気候リスク開示に有意な正の影響を与えることが示された。監査人の能力が企業の透明性と気候変動リスク情報の質を高める役割を確認した。