論文・プレプリント

Sabyasachi Paul, Md. Kaviul Islam, Protap Sarker +1

レアアース元素（REE）がクリーンエネルギー技術や先端技術の性能を支える重要資源であることを踏まえ、本稿は循環経済の観点からリサイクルの役割を論じる。資源供給リスクと環境負荷の低減に向け、REE回収・再資源化の意義と課題を整理する。

Adamaagashi Izuchukwu

ケニア・ウガンダ・ルワンダを対象に、太陽光家庭システムやミニグリッド、クリーン調理器などの分散型再エネ技術（DRET）の導入・性能・社会経済的影響を文献・政策文書・業界報告から評価した定性研究。農村電化の拡大や生計改善、起業促進、環境負荷低減に寄与する一方、初期費用の高さ、信用アクセスの制約、政策の不整合、技術人材不足、社会的受容の低さが障壁となる。政策枠組み強化、多様な資金調達、人材育成、住民参加、地域協力を柱とする多次元的な提言を示…

Shuangshuang Long, Jingye Liu, Rijia Ding

中国の水素エネルギー産業をシステムダイナミクスモデルで中長期予測した研究。現行軌道では2035年にグリーン水素753万トン、政策制約なしではグレー水素が2034年に3451万トンでピークとなり炭素排出678百万トンを伴う。グリーン水素への単位補助金・税優遇・設備更新政策が投資補助や技術進歩単独より有効で、炭素価格が高炭素経路の抑制に最も強い効果を持つ。

Funmilayo C. Jayeola, Masengo Ilunga

本論文はPRISMA 2020に基づき2015〜2026年のScopus文献を系統的・計量書誌学的にレビューし、建築材料のエンボディドカーボン（EC）評価と脱炭素化におけるAI・説明可能AI（XAI）の活用動向を整理した。2023年以降研究が急増し、ニューラルネットやランダムフォレスト等がEC予測や材料最適化に用いられているが、XAI適用は限定的で予測精度に偏重している。地域データの空白やモデル移転性・実証検証の不足を指摘し、地域LCA…

Karl-Heinz Leitner, Sabine Neuberger, Ludo Diels

本論文は、産業部門の脱炭素化に向けたロードマップの役割を、ビジョン・ナラティブ・数値という三つの要素から分析する。ロードマップが単なる将来予測ではなく、企業・政策・投資家の合意形成と変革を促す実践的ツールであることを論じる。脱炭素経営や政策設計におけるロードマップ活用の示唆を与える。

Dimitrios Tyris, Anastasios Skiadopoulos, Vasileios Anestis +1

養豚哺育施設向けの太陽光・バイオマスハイブリッド型マイクロCHP（PEORC）を対象に、ギリシャ・デンマーク・ポーランドでcradle-to-grave LCAを実施。ハイブリッド構成はディーゼルボイラー比で気候変動影響を約90〜108%削減し、バイオマス単独構成が多くの影響カテゴリで優位だった。低GWP作動流体R1233zd(E)への転換は漏洩時の気候・オゾン影響を大幅に緩和する。

Shuxian Zheng, Tong He, Yize Liu +5

太陽光発電（PV）のサプライチェーンをポリシリコンからモジュールまで対象に、国際貿易に伴うエネルギー消費・排出の「漏出」を分析した研究。製造工程の地理的分散が脱炭素化に与える影響と、貿易構造を通じた排出削減の道筋を示す。要旨未取得のため詳細は限定的。

Tan Liu, Yichao Liu

グリーンファイナンスと環境規制を組み合わせることで、産業構造の脱炭素化に相乗効果が生じるかを検証した研究。単独の政策よりも両者の併用が産業構造転換を促進する可能性を示唆する。詳細な実証手法や対象国は要旨未取得のため不明。

Omar Montero, Pauline Brischoux, Carolina Fraga +6

改修前の集合住宅では、空間・電力容量・投資コストの制約からモノバレント空気熱源ヒートポンプ導入が難しい。本研究は既存ガスボイラーとヒートポンプを組み合わせたハイブリッドシステムを、実測データで検証した動的シミュレーションで評価した。ハイブリッドはガス専焼比で約60%の排出削減を達成しつつ、年間化コストはモノバレント比で約16%低く、設置容量は40〜50%で済むことを示す。

Urszula Motowidlak

本研究はラストマイル配送の脱炭素化において、規制・組織・消費者行動の各要因を統合した概念モデルを構築し予備的に実証検証した。結果、脱炭素化は非線形かつシステム的で、規制圧力と企業の適応戦略が運用効率と低排出ソリューション導入を大きく左右する一方、行動要因の影響は相対的に限定的だった。トップダウンとボトムアップの非対称な相互作用が示され、デジタル化促進や行動経済学的手法の活用が実務的示唆として挙げられる。

Syed Ilyas, Muhammad Asif, M. Imran Khan

ESCO（エネルギーサービス会社）を「トランジション仲介者」として位置づけ、その機能とビジネスモデルを整理した研究。需要側の脱炭素化を進める上でESCOが果たす役割と今後の展望を論じる。省エネ投資を軸に、脱炭素移行を促す中間組織の意義を示す。

Paola Caputo, Alice Denarie, Nicola Cesare Di Nunzio +1

EU LIFEプロジェクトSkills4DHCの学術的取り組みを報告する論文。DHCバリューチェーン全体のスキルギャップを特定し、修士・博士・ポストグラデュエート各レベルのモジュールとコースからなる柔軟な教育フレームワークを設計。イタリアでのパイロット実装では、講義・実習・学際的協働の組み合わせが有効である一方、参加者の背景の多様性や適応型研修構造の必要性といった課題も明らかにした。

Can Wan, Xitong Mu, Zihan He +4

電化鉄道の運行調整により、既存インフラを機械式蓄電資源として活用できることを示す研究。32万件超の駅間運行データから、世界の蓄電ポテンシャルを2025年190GW、2050年315〜579GWと推計。中国・欧州・インドの容量拡張モデルでは従来型蓄電への投資を11.9〜20.0%削減でき、世界換算で年149〜351億ドル相当。総システム費用を増やさず年0.94〜2.59億トンのCO2削減も可能とする。

Yongliang Luo, Worawat Sa-Ngiamvibool, Supannika Wattana +1

広西チワン族自治区の運輸部門を対象に、LEAPモデルで2024年統計に校准し2060年までの4シナリオを比較。BAUでは2036年頃に48.0Mtでピークを迎え2060年も37.4Mt残るが、政策シナリオは2027年までにピークし2060年に11.7〜21.5Mtへ削減。Shapley分解で2060年削減の50%を車両電化、36%を電力脱炭素、11%をモーダルシフトが担い、電化と電力脱炭素が補完的に86%を実現すると示す。

Venkatachalam Anbumozhi

アジアの輸出経済圏がEUのCBAMや unilateral 関税の圧力に直面する中、関税変動と気候義務の相互作用を分析。炭素価格整合、地域バリューチェーン統合、産業クラスターでのクリーンエネルギー導入という3戦略を評価する。共通の炭素会計基準とトランジションファイナンスがなければ、分断された国境措置が先進国と途上国の産業格差を拡大しうると指摘。ASEAN・東南アジアでの協調的貿易・気候枠組みの必要性を強調する。

Zhongwei Li, Leijian Song, Kai Wang +7

翼帆（ウィングセイル）支援船の燃料効率を、運航条件の変動に応じて動的に最適化するフレームワークを提案する研究。BCGWとPSO（粒子群最適化）を組み合わせた協調最適化により、帆の制御と運航を連動させる。海運の脱炭素化に向けた運航効率改善の工学的アプローチを示す。

Holzapfel P.

ライフサイクル評価（LCA）において電力消費をどう計上するかを巡り、二重計上が生じる構造的課題を扱った論考。系統電力と再エネ証書・帰属手法の重複がGHG算定の整合性を損なう点を掘り下げる。Scope 2や製品カーボンフットプリントの算定設計に直結する基礎的論点である。

Galzi P.Y.

フランスを対象に、グリーン電力（再エネ由来電力）の需要家が実際に再エネ発電容量の増加を促しているかを実証的に検証する研究。グリーン電力契約や証書の需要が追加的な再エネ投資を生むかという「アディショナリティ」の論点に、国別データで接近する。要旨が未取得のため詳細な手法・結論は不明だが、企業の再エネ調達の実効性を問う重要な視点を提供する。

Bösch J.

欧州の再生可能エネルギー証書（GO等）市場における価格動態を分析した研究。証書価格が需給や政策、再エネ普及の進展をどの程度反映しているかを評価する。企業の再エネ調達やグリーン電力市場の価格シグナル機能を考える上での基礎的知見を提供する。

Paris A.

本論文は、欧州の起源保証（Guarantees of Origin）制度が企業の電力調達の脱炭素化にどう影響するかを、ドイツとノルウェーの事例を通じて検討する。再生可能エネルギー証書の活用と企業調達行動の関係を分析し、制度設計が脱炭素化の実効性を左右する点を示唆する。