論文・プレプリント

Shuangping Cao, Da He, Yongjie Du +1

広東・香港・マカオの23都市を対象に、2010〜2020年の1kmグリッド建築資材ストックデータを用い、ストック差分法と内包炭素会計を組み合わせて分析した。累積資材ストックは19.41%増加した一方、年間増分内包炭素は2011年の100.60Mtから2020年の24.34Mtへ75.81%減少し、「収縮・集中」パターンが確認された。人口・経済ベースの強度とホットスポットの乖離から、都市平均強度が低くても炭素ロックインリスクは低いとは限ら…

Katherine Naasko, Alexa Smychkovich, Swarnali Mahmood +5

米国中西部の3つの長期試験の保管土壌を用い、土壌有機炭素（SOC）の経時変化を深度別・画分別（POC、MAOC、POXC、MINC）に分析した。残渣保持は表層SOCを増加させ、POXCがSOCの増減を最もよく反映した。表層のみの測定はSOC動態を誤って評価しうるため、複数画分・深度での長期モニタリングが不可欠と結論づけた。

Srinivasulu Reddy Nelluru

「ゼロカーボン」基準の等価性幻想を問う論文の補足資料。22の基準・枠組み・セクター経路を、基準時点性・Scope 3粒度・オフセット許容性の3軸で0〜3点に採点し、厳格度指数を算出。Wardクラスタリングやシルエット幅、重み感度分析などを再現するPythonコードを提供する。

Agus Sudiro, Paiman Paiman, Rosanti Rosanti +2

インドネシア西カリマンタンの沿岸地区を対象に、土地利用・被覆図と炭素密度を組み合わせたストック差分法で地上炭素貯蔵量を推計した研究。総炭素量は約320万トン、潜在CO₂排出量は約1,172万トン、炭素価値は約1,600万ドルと試算。マングローブが最大の炭素貯蔵源であり、保全と持続的土地利用の戦略的重要性を示す。

Hu Hongbo, Meng Lingdong, Ye Meng +2

中国湖北省のセメント工場5社・7生産ラインを対象に、2026年3〜6月のクリンカー生産量オンライン監視データを公開したデータセット。原料-クリンカー転換係数法とバケットエレベーター電力法のデュアルトラック比較に、在庫検証や計測器トレーサビリティ点検を組み合わせ、116ライン日分を収録する。両手法の相関はr=0.99905、平均絶対相対偏差1.46%、拡張不確かさU=3.08%（k=2）と±5%基準を大きく上回る品質を示した。炭素会計のデ…

Holzapfel P.

ライフサイクル評価（LCA）において電力消費をどう計上するかを巡り、二重計上が生じる構造的課題を扱った論考。系統電力と再エネ証書・帰属手法の重複がGHG算定の整合性を損なう点を掘り下げる。Scope 2や製品カーボンフットプリントの算定設計に直結する基礎的論点である。

Beltrami F.

国境を越えた電力貿易に伴う限界排出係数（MEF）を推計する研究。電力の輸出入が実際の排出削減効果にどう影響するかを評価する点が核心で、従来の平均排出係数では捉えられない時間・地域変動を反映する。企業のScope 2算定や越境電力調達の脱炭素評価に示唆を与える。

Alikhani P.

本論文はオランダの電力システムを対象に、限界排出係数（MEF）を推計・分析する。MEFは追加的な電力需要や供給変化がもたらす排出量の変化を示し、平均排出係数とは異なる指標である。再生可能エネルギー導入や電化政策の評価、炭素会計の精緻化に資する知見を提供する。

Barreau T.

企業の温室効果ガス排出量を推計する手法に焦点を当てた研究。抄録がなく詳細は不明だが、Scope開示や炭素会計の基礎となる推計アプローチに関わる内容とみられる。企業の排出量データ整備や開示精度の向上に資する知見が期待される。

Yang H.

都市緑地への下水汚泥施用に伴う温室効果ガス排出を、バミューダグラス草地での圃場実験により実測した研究。汚泥の資源循環利用が実際にどの程度のGHGを発生するかを現場データで示す点に貢献がある。廃棄物系バイオマスの緑地利用における排出係数の精緻化に資する。

Deng C.

抽出型FTIR（フーリエ変換赤外分光）を用いて温室効果ガス排出を測定・監視する手法の応用研究。抄録がなく詳細は不明だが、排出量の実測・検証技術はMRVやScope 1算定の基礎となる。測定精度や対象ガス、実装条件は本文で確認が必要。

Sanchez M.

世界の通信業界を対象に、エネルギー消費と炭素フットプリントを推計する手法の改善を提案する研究。通信ネットワークの電力使用やサプライチェーン排出をより精緻に算定することを狙う。詳細な手法・結果は要旨未取得のため未確認。

Carrión E.

企業のネットゼロ目標を実際の事業運営へ落とし込む際のカーボン会計の役割を扱う研究。目標設定と現場の排出管理をつなぐ会計手法・枠組みに焦点を当てる。抄録がなく詳細は不明だが、目標の運用化という実務的課題に直結する。

Haider S. Abid, Nadheer A. Fazaa, M. Whittingham +2

イラク南東部・イラン国境の国境横断湿地アル＝フウェザ湿原を対象に、生態系サービスと炭素ストックの経済価値を推計した研究。Costanzaらの枠組みで生態系サービスを約31,462 USD/ha/年と評価し、IPCC Tier1/2で炭素蓄積を算定、EU・UK ETS価格で金銭換算した。1970年代・2008年ラムサール・2025年の3シナリオを比較し、年間サービス価値は約12.6億〜71.5億USD、炭素資産は約2.77〜15.7億US…

Yuxuan Zhao, Tong Li, Bohan Zheng +7

Landsat時系列とLandTrendr変化検出、林齢別ロジスティック成長モデルを組み合わせ、中国海南島のマングローブ定着状況を30m解像度で2000〜2023年にわたり地図化した研究。2023年時点で337haが定着し、その半数超が林齢7年以下ながら成熟林炭素量の43%を既に蓄積していることを示す。継続保護下での炭素貯留潜在量は約33,668Mg Cと推計され、林齢に応じた差別的管理と国家炭素クレジット市場への基盤提供を訴える。

Mehmet Fatih YILMAZ, Beyza Çiftçi

トルコ・マラティヤ県バッタルガジ地区のサイレージ用トウモロコシ生産者60戸の平均投入産出から代表インベントリを構築し、IPCC Tier1法とウォーターフットプリント評価マニュアルに基づき炭素・N₂O・水フットプリントを同一境界で統合評価した。炭素フットプリントは4,533 kg CO₂e/ha（78.8 kg CO₂e/t）で、土壌N₂Oが38.9%、尿素製造17.6%、灌漑電力15.5%を占めた。水フットプリントは180.9 m³/…

Wei Huang, Cheng Wang

両面ガラスガラス型PVモジュールを対象に、アルミ枠・ガラス・シリコンのリサイクル材使用がカーボンフットプリント（CFP）をどう低減するかをカットオフ法で定量化した研究。新材経路で1kWpあたり351.64kgCO2-eq、リサイクル材活用で13.9〜22.9%削減できることを示す。Ecoinvent 3.9は電力係数の陳腐化等によりCFPを約50%過大評価すると指摘し、動的排出係数DBやブロックチェーン基盤、国際相互認証を提言する。

Douglas Mol Resende, Aline Santana Figueiredo, José Maria Franco de Carvalho +1

ブラジル・鉄鉱石産地の3種の鉄鉱山廃棄物（IOT・IOST・IWR）の建設資材への再利用可能性を、物理化学分析とCPQvA定性評価、コンクリートのカーボンフットプリント分析で検討した。IOSTは細骨材、IWRは路盤材等に適し、セメント5%をIOTで代替し骨材を置換すると最大約10%のCO2削減が可能と示された。法的・環境的・技術的・物流的側面の統合が不可欠と結論づける。

Vincent Canwat, Daniel Mukisa

北ウガンダの気候スマート農林業炭素取引プロジェクトを対象に、炭素貯留のリバーサルリスクを準実験設計で分析した研究。病害虫・山火事・気候災害がリバーサルを駆動し、プロジェクト受益者は非受益者よりこれらのリスクと農林業採用・普及サービスアクセスが高いことを示す。リバーサルリスク緩和策と普及サービスの強化、山火事や放牧に関する政策・条例の厳格執行を提言する。

Michael Erb, Gregg Marland

CDIAC-FFプロジェクトは、国連の燃料生産・輸出入データ等を用いた「参照方式」で、1750年から2023年までの国別・世界の化石燃料燃焼およびセメント生産由来の炭素排出量を推計した。液体・固体・気体燃料およびフレアリング、セメントを区分し、世界・国別・2023年単年・一人当たりの各ファイルで公開。1995-2023年については部門別アプローチも併存するが、データ不完全のため参照方式を主データセットと位置づける。