論文・プレプリント

Shilong Li, Li Xie, Liang Duan

ブルーカーボン生態系（BCE）の劣化は気候目標への直接的な脅威であるにもかかわらず、有効な対策が進んでいない。本レビューは劣化の現状と要因（気候由来の環境ストレスと人為的干渉）を整理し、初期調査・評価から設計、実施、長期評価・炭素検証までの全工程標準化ロードマップを構築する。さらに大規模で持続可能なBCプロジェクトに向けた拡張・グローバル化の道筋を示す。

Simplice Anutechia Asongu, Judith C. M. Ngoungou, Yapatake Kossele Thales Pacific

アフリカ51カ国を対象に、衛生・水・電力などの公共財供給が、気温・外国投資・人口増・資源レントといった「政策症候群」のCO2排出と気候脆弱性への影響をどう緩和するかを分位点回帰で分析。公共財が一定の臨界水準に達しないと症候群の悪影響を抑えられないことを示し、その閾値を人口比で提示する。企業のCSRと政府政策の双方に実用的な指標を提供する。

Naveen Kumar, Archana Meena

インド・ラジャスタン州の熱帯乾燥落葉樹林2保護区・5林分でバイオマスと炭素蓄積を推定した研究。林分間で炭素量は大きく変動し、最大林分では1480 Mg C/haに達した。樹木密度と胸高断面積が炭素蓄積の主要規定因子であり、DBH70cm超の大径木が炭素の40〜80%を占めた。成熟木の保全と持続的管理の重要性を示す。

Emma J. Hutchinson, Tobias Magnus Schuster, Melanie A. Crane +21

都市レベルの気候変動対策が健康に及ぼす共便益を、60件の系統的レビューから評価した概観論文。証拠の多くは交通・建築部門の緩和策と都市形態に集中し、健康共便益は主にアクティブ・トランスポートの増加や住環境改善から生じていた。単一部門の行動による気候・健康への効果は限定的で、目標達成に必要な部門横断的な大規模施策の都市全体での実施例は確認されなかった。

Lin Wang, Qin Chen

四川省21市州の2015〜2024年パネルデータを用い、農地利用・水田メタン・作物栽培・稲わら焼却・畜産から農業炭素排出を算出。SDEモデルで時空間パターンを、Tapioデカップリングモデルで農業経済との関係を分析した。農業技術進歩は肥料投入強度の低下を通じて排出を有意に抑制するが、その効果は平野部と非民族農業地域に限定され、民族地域や非平野山間部では機械化だけでは排出削減が困難であることを示した。

Elena Giovanna Bignami, Mattia Madeo, Sara Fedele +4

麻酔科領域で用いられる臨床AIの炭素フットプリントを、現行の臨床実践と桁違いのオーダーで比較する研究。AI導入が医療現場の排出量に与える影響を定量化し、AI利用の環境負荷を評価する視点を提示する。医療分野における脱炭素とAI活用のトレードオフを議論する基礎資料となる。

Mariana Rodrigues Fontenelle, N. R. Madeira, Swiany Silveira Lima +2

ブラジル中部の温室メロン栽培を対象に、慣行耕起・最小耕起・不耕起野菜体系の下で土壌有機炭素（SOC）とその物理画分を2作期にわたり比較した。粒子状有機炭素（POC）は変動が最も大きく、慣行耕起で損失が顕著だった一方、不耕起と最小耕起は炭素保持に有利だった。鉱物結合態炭素（MAOC）は安定だが、第2作期の表層でSOCと強い相関を示した。不耕起・最小耕起は土壌再生と気候適応、公正移行を両立し得ると結論づける。

zara omar, Liwan Liyanage

本論文は2000〜2025年の45件の査読論文をPRISMA枠組みで系統的にレビューし、CO₂排出量の時空間予測手法を整理した初の包括的レビューである。データ駆動型・ハイブリッド・リモートセンシング統合モデルの急速な進展を示す一方、細粒度予測、時間的一般化、スケール間統合に大きなギャップがあることを明らかにした。炭素管理と気候政策の科学的基盤強化には統一的な時空間フレームワークの必要性を強調している。

Chen R.

粤港澳大湾区（GBA）を対象に、一人当たり建築物炭素排出の空間的動態を分析し、2060年ネットゼロ炭素達成への経路を検討した研究。都市間・地域間の排出格差とその要因を空間的に捉え、建築部門の脱炭素経路を描く。抄録がなく詳細は不明だが、都市スケールの建築脱炭素と長期ネットゼロ目標を結びつける点に意義がある。

Taufiq Hidayat, Imam Santoso, Maharani Pertiwi Koentjoro

インドネシア・モジョケルト市を対象に、IPCC Tier2準拠の特定排出係数（SEF）法と空間自己相関分析（Moran's I、LISA、Getis-Ord Gi*）を組み合わせ、地区別の炭素排出を定量化・地図化した。住宅部門が主因で年間13,439.87トンCO₂、Moran's I=0.24で有意な空間クラスタリングを確認。排出ホットスポットとコールドスポットを特定し、空間的に標的化した緩和策の必要性を示した。

Ge R.

長江デルタの農地を対象に温室効果ガス排出量を推計した研究。農業由来の排出インベントリ構築に関わる内容で、地域単位のGHG把握手法を示す。抄録がなく詳細な手法・結果は不明。

Ortiz-Bobea A.

本論文は、米国の農業生産量の増加と温室効果ガス排出量の関係を分析し、両者がデカップリング（切り離し）されているかどうかを検証するものである。要旨が入手できないため詳細な手法や結論は不明だが、農業セクターにおける排出削減と生産性向上の両立可能性を問う実証研究と位置づけられる。

Takuto Taguchi, M. Sasakawa, T. Machida +4

西シベリアのJR-STATIONにおける2005〜2021年の大気CH4・CO2観測を用い、石油・ガス由来メタン排出の経年変動を分析した。国別インベントリの単調傾向に反し、2009年まで40%超の急増、その後2016年にかけて2006年比20%減と大きく変動した。生産増加にもかかわらず排出の継続的増加は支持されず、長期モニタリングの必要性を強調する。

Rong‐Gang Cong, Xin Zhang, Wenying Han +2

中国内モンゴル典型草原を対象に、気候・生態・経済を統合したモデリング枠組みを構築し、炭素隔離と生物多様性のトレードオフを評価した。蝶を指標とし、SSPシナリオ下でNSGA-IIにより2025〜2050年の刈取り・放牧の最適配置（パレート解）を導出。降水変動が温度より共管理ポテンシャルに大きく影響し、最適解は刈取り優位（77〜94%）となった。機会費用を組み込み、地域経済制約下での移転可能な手法を提示する。

Meiling Zhao, Guo-Dong Wang, Ming Wang +5

土壌は陸域最大の炭素貯留庫であり、その炭素隔離は気候変動緩和に重要である。本レビューは、外因性炭素投入が土壌有機炭素の鉱化・安定化に与える影響と、プライミング効果を含む不確実性を体系的に整理した。微生物過程・鉱物保護・土壌物理機構といった制御要因をまとめ、今後の研究方向と土壌炭素シンク強化への理論的基盤を示す。

Wenzhen Zhao, Micheli D. P. Costa, Shiwei Lin +10

中国の18,000km沿岸で進むSpartina alterniflora除去は21.4Mt CO2の放出を伴う。本研究は種分布モデルとSLAMMを結合し、除去後の2つの回復戦略（環境適性優先ES・炭素貯留優先CS）をSSP1-2.6とSSP5-8.5で2100年まで予測した。2060年・2100年には沿岸湿地が23-50%減少し炭素貯留も12-51%減、目標貯留量2.16Tg C維持には31-157km2の内陸移動空間が必要と示した。

Natthawat Wisaiprom, Apichart Thammajarn, Kittinut Kaewthong +3

タイ・バンクンティアンのマングローブ林で3年間、重金属分布と炭素動態を調査。上流部でHg・Cd・Cr等が高濃度となり、有機物と粘土質の多い底質が主要な金属貯留層として機能していた。R. apiculataとAvicennia sppの地上部・地下部バイオマス炭素は指数関数的に増加し、3年目には総炭素蓄積量が約16〜17.6 Mg C/haに達した。若齢マングローブの高い炭素隔離能を示し、保全・再生の意義を裏付ける。

G. D. Vatutin, Ekaterina Filimonenko

亜熱帯・熱帯の沿岸湿地（ブルーカーボン生態系）におけるCO2・CH4・N2Oフラックスをレビューした研究。これらの生態系は平均して温室効果ガスの純発生源であり、塩分上昇や土壌pH変化で排出が低下する。季節性や気候型（モンスーン・熱帯雨林・サバンナ）により排出特性が大きく異なり、淡水湿地や沿岸沼沢で排出が最大となる。

Ines Könsgen, Boris Braun, Udo Michael Nehren

ドイツ・レバークーゼンで災害後に自然基盤解決策（NbS）がどう認識され、実施意欲にどうつながるかを実証的に分析した研究。抄録がなく詳細は不明だが、災害経験が適応策への住民・関係者の動機を左右する点を扱うとみられる。気候適応と生物多様性の社会受容を考える基礎資料となる。

Md Salman Hossain, Md Parvez, Jubair Howlader +3

バングラデシュ沿岸部3地域の住民164名への調査から、自然基盤ソリューション（NbS）と持続的生計フレームワークを統合し、気候ショックへの適応効果を検証した初の試み。サイクロンと塩害が主要ショックで、NbSは農民・漁民の所得機会と生産損失削減、適応能力向上に寄与するが効果は生計タイプで異なる。途上国沿岸域の適応政策に示唆を与える。