論文・プレプリント

Qianyu Li, Dongchen Zhang, Alexis Helgeson +2

本研究では、SoilGridsの土壌有機炭素データを米国内の39地点のNEONサイトで同化し、炭素循環モデルの予測精度向上を実証。直接的なSOCデータ同化が最も効果的で、間接的なリモートセンシングデータも不確実性低減に寄与する。この手法は地域・全球の炭素収支推定に有望。

Chidiebele E. J. Uzoagba

本論文はニジェールデルタ地域におけるマングローブ再生の炭素貯留ポテンシャルを評価する。現地調査によりバイオマス・土壌炭素蓄積量を推定し、気候変動緩和策としての有効性を検討する。日本では直接的な関連性は低いが、炭素吸収源の定量化手法として参考になり得る。

Eléonore Mira, Maguy Dulormne

本研究では、熱帯林樹種の柔らかい形態形質（比葉面積、葉面積、材密度、気孔密度、葉毛密度）に基づく類型が炭素獲得戦略を捉えるが、乾燥耐性（木部脆弱性、膨潤喪失点）とは関連しないことを示した。カリブ海小アンティル諸島の乾燥林と雲霧林の14種を解析し、3群の類型が獲得‐保守スペクトルに沿って有意に異なることを確認した。しかし、生理学的乾燥脆弱性の予測には限界があり、フェノロジーや水理特性の統合が必要である。

Shuhui Liu, Wenchang Ma, Le Chen +8

本研究は乾燥山地生態系の標高勾配に沿って微生物の炭素利用効率と栄養利用効率のトレードオフを調べた。結果はこれらの効率間の負の相関を示し、土壌炭素貯留と栄養循環に重要な示唆を与える。

Nam Vu, Michael Bourlakis, Ioannis Manikas

本レビューは、気候変動と生物多様性が食料安全保障に与える影響を系統的に分析した。342件の研究を選定し、気候変動要因11カテゴリー、生物多様性要因9カテゴリーを特定。気候変動は作物や動物の生息地や生理に悪影響を与える一方、生物多様性（特に植物・作物の多様性、土壌生物多様性、アグロフォレストリー）は食料安全保障に有益とされた。

Ruben Prütz, Sabine Fuss, Jeff Price +15

本論文は、気温上昇とバイオエネルギーや森林再生などの土地利用集約型の緩和策が、生物多様性の避難所である気候レフュジアに与える影響を、複数の統合評価モデルを用いて分析した。1.5℃目標に沿った積極的な気候対策は、現在の政策と比較して気候レフュジアの損失を50%以上削減できる。ただし、地域差やモデル間の差異、生物多様性の回復仮定によって結果が大きく異なる。

(著者不明)

本レビューは、植林と再植林が気候変動緩和に果たす役割を総合的に検討している。森林はCO2を吸収し炭素貯蔵するが、土地や食料システムへの悪影響も指摘。気候変動対策として、森林の保全・再生は温室効果ガス削減と同様に重要であると結論付けている。

Tomáš Halenka, Ranjeet Sokhi, Sandro Finardi +3

本プロジェクトは、CO2以外の短寿命気候強制因子（エアロゾル、オゾン前駆物質など）の気候・大気質・健康への影響を評価する。全球・地域気候モデルと化学輸送モデルを結合し、プラハ市の高解像度実験を含む。将来シナリオに基づく緩和・適応政策の効果を検証する。

Tyoyima John Ayua, Musa Daboe

本レビューは、メタン削減技術を発生源対策と大気除去に分類し、効率・スケーラビリティ・コストを比較。発生源対策（嫌気性消化、水管理）は30～90%削減を低コストで実現する一方、大気酸化技術は除去効率0.8～4.3%と不確実性が高い。最安は自然酸化シフトの強化（<2 USD/tCO2e）だが生態リスクあり。多様なポートフォリオが最適と結論。

Zouhaier Aloui, Mekki Hamdaoui, Wafa Sahraoui +1

この研究は、MENA地域（1996-2023年）における政治的安定と気候変動が健康アウトカム（乳児死亡率）に与える影響を分析。同時方程式GMMとCS-ARDLモデルを用いて内生性と長短期の動学を考慮。気候変動は乳児死亡率を有意に上昇させ、政治的安定は低下させるが、相互作用項は正で、政治的安定だけでは気候変動の悪影響を完全に相殺できないことを示す。効果的な環境政策と医療システムへの投資が必要。

Alperen Meral, İlknur YAZICI, Engin Eroğlu

本研究は、急速に拡大する大都市イスタンブールを対象に、2017～2024年の土地利用変化が炭素ストックに与える影響をInVESTモデルとGISで評価した。その結果、市街地が3.72%増加し、農地・森林・牧草地が減少、正味約111万7千トンの炭素損失（約410万トンCO2換算）が生じた。土壌有機炭素が損失の75.7%を占め、森林伐採や舗装拡大の悪影響が顕著だった。都市炭素管理とカーボンニュートラル目標達成への政策示唆を示す。

Erkişi K.

本論文は、カナダにおける温室効果ガス排出量と経済要因、社会経済的ダイナミクスの関係を分析した実証研究である。手法や結果の詳細は不明だが、排出削減政策への示唆が期待される。

Moreira V.A.

本研究は、都市化が進んだ熱帯沿岸堆積物における温室効果ガス排出ポテンシャルを、メタバーコーディングによる微生物群集データを用いて推定した。気候変動の基礎的理解に寄与するが、具体的な脱炭素施策への応用は限定的。

Rabès A.

本論文は、農業慣行を考慮した上で、雑食、ペスコ・ベジタリアン、ベジタリアン、ヴィーガンの各食事パターンにおける温室効果ガス排出量、エネルギー需要、土地利用を比較分析している。結果は、植物性食品中心の食事ほど環境負荷が低いことを示し、食生活の転換が気候変動緩和に有効であることを示唆する。

Du Q.

本論文は、中国の水田において家畜との複合栽培がイネの収量と土壌からの温室効果ガス排出に与える影響を検討する。持続可能な農業への示唆を提供する可能性がある。

Wei Zhou, Binglin Liu, Yan Jiang +3

本研究は、SSP1～SSP5の5シナリオに基づき、2030年、2050年、2070年のアフリカ森林の時空間変化と断片化パターンを予測。SSP5では森林面積が増加する一方、SSP4では減少・断片化が顕著。南アフリカの森林拡大は主に人工林や外来種によるもので、在来種ではない。2030～2050年が森林変化の重要な転換期である。

Lijing Wang, Stephen Polasky, Fei Lu +4

チベット高原の1990〜2020年の食料生産を分析し、気候変動シナリオ下での将来予測を行った。食料生産は32.33%増加し、自給自足を達成。気候温暖化と農業技術向上により、耕作地10%削減でも生産維持可能だが、極端気象の頻発がリスクとなる。

Laveena D Mello

2001年から2022年にかけて、インドネシア、ミャンマー、インド、カンボジア、タイ、ベトナムの6か国における森林減少と炭素排出を分析。インドネシアでは森林モラトリアムにより排出が19%減少したが、ミャンマーとベトナムでは農地拡大や商業伐採により排出が増加。エルニーニョ現象が泥炭火災による排出を増幅することを示した。

G.B. Toychibekova, Эльмира Аккереева, Жаухазын Шарафиева +1

本研究は乾燥地景観における異なる劣化レベルでの土壌炭素動態を評価した。植生被覆が炭素蓄積の主な制御因子であり、塩類化、浸食、過放牧が炭素損失を加速することを示した。炭素貯蔵量は71.2 t C/haから30.9 t C/haに減少し、炭素隔離効率は76.4%から23.7%に低下した。土壌炭素は乾燥生態系の地理生態学的変容と回復力の有効な指標であることを確認した。

Jacob Hochard, James T. Erbaugh, Teevrat Garg +7

本論文は、自然を基盤とした気候ソリューション（NbS）において、相乗便益（生物多様性、水資源など）にプレミアムを付けることで、その効果を高める可能性を提唱する。追加的なインセンティブがNbSへの投資を促進し、気候変動緩和と持続可能な開発の両立に寄与することを示唆する。