論文・プレプリント

Premanand Meher, Nandita Debnath

インド・シッキム州の200農家を対象に、気候変動が大型カルダモン・トウモロコシ・ショウガの栽培に与える影響を実証分析した研究。収量減少、病虫害増加、水保全・作付時期調整・作目多様化などの適応行動を確認。農地規模・教育・普及サービスへのアクセスが適応行動の有意な規定要因であることを示した。

Halonen V.

フィンランド郊外の住民を対象に、個人の行動変容が温室効果ガス削減にどれだけ寄与しうるかを検討した事例研究。家庭レベルでの削減ポテンシャルを定量化し、政策や生活様式の違いが排出量に与える影響を示唆する。抄録がなく詳細は不明だが、需要側の脱炭素策を考える基礎資料となる。

Zhuang M.

中国の穀物生産に伴う温室効果ガス排出の空間的なばらつきを分析した研究。地域ごとに排出特性が大きく異なることを示し、農業部門の脱炭素には地域別の削減戦略が必要であることを示唆する。抄録がなく詳細な手法・結果は不明。

L. Attílio

ブラジルを小国開放経済とみなし、1995〜2019年のグローバルVARでチップ価格ショックが経済変数とCO2排出に与える影響を分析。チップ価格上昇は輸入・工業生産・CO2排出を減少させ、その経路は工業生産と国際貿易を介したものであった。サプライチェーン混乱がグリーン投資と再生可能エネルギー生産を促し、よりクリーンな生産へ企業をシフトさせることを示す。米国の排出がブラジルのCO2変動に有意に寄与することも明らかにした。

Xiaojun Wu, Yuchen Hu, Jing Wei +1

中国31省・2005〜2021年の527観測を用い、炭素排出を undesirable output とするDEA・Malmquist–Luenberger指数で農業炭素全要素生産性（ACTFP）を測定。年平均気温1℃上昇でlog ACTFPが0.067低下、日平均32℃以上の日が1日増えるごとに0.014低下することを示した。影響は穀物主産地・気温変動・地理的位置で異なり、主に効率改善の阻害を通じて作用する。地域別適応策と低炭素農業政…

Mythili Ramamurthy Srinivasan, David de Berker, Zoe Claire Venables +2

イングランドにおけるメラノーマ診療の病期別カーボンフットプリントを全国規模で推計した初の研究。診療段階ごとの環境負荷を定量化し、医療の脱炭素化に向けた優先領域を示す。

Mili Kwon, Seoyeon Kim, Gwon-Soo Bahn

1995年から2026年3月までのWeb of Science英語論文643件を対象に、VOSviewerとCiteSpaceによる書誌分析とメタデータに基づく代理指標マトリクス分析を組み合わせた。沿岸植生の研究は生態保全、物理的保護・災害軽減、気候変動適応の3軸に集約され、物理・工学系指標は侵食制御に、生態系指標は遺伝的多様性や生息地に偏る傾向が示された。社会・文化指標の可視性は低く、多次元統合評価の枠組み構築が今後の課題とされる。

Anjal Prakash, Harriet A. Bulkeley, Chandni Singh +2

本論文は、都市における気候不公正への対応策を世界のケーススタディから迅速レビューしたものである。分配的・手続的・承認的正義に加え、認識論的・回復的正義を統合した概念枠組みを提示し、複数の正義次元を同時に扱う気候施策ほど変革的になり得ると論じる。研究者・実務家向けに、公正で衡平な気候ソリューションを共創するための実践的ロードマップを提供する。

Eunhee Son, Hyunkyu Won, Chi-Ung Ko +4

韓国の私有林において、保護区（PA）と準保全山区（SCA）の炭素蓄積量をInVESTモデルと傾向スコアマッチングで比較した。PAはSCAより平均4.97 Mg C ha⁻¹多く、その差は広葉樹で大きく、林冠密度で非線形、林齢とともに縮小した。指定に伴う炭素便益は森林構造により異質であり、差別化された管理・補償・保全優先順位付けの根拠となる。

Ömer Gökhan Ulum

赤尾健一・鷲津明由による、カーボンニュートラル社会の実現に向けて社会科学が果たす役割を論じた著作の書評。経済学・社会学・政策学など複数分野の視点から気候変動問題を横断的に扱う。本稿はその全体像を紹介・評価するもので、特定の実証結果や新規データを提示するものではない。

Caleb Nahabwe, Gershom Nuwemuhwezi, Wycliffe Tumwesigye

ウガンダ・ブニャブガブ県の小規模コーヒー農家を対象に、過去10年の収量変化と気候変動の影響を横断的混合手法で分析。69.6%が収量減少を報告し、気候変動が最大の要因（71.2%）と認識された。害虫・病害、土壌劣化も有意な要因で、政府による収量モニタリング体制の構築を提言する。

James M. W. Ryalls, Jake Bishop, Carol Wagstaff

オゾン(O3)と窒素酸化物(NOx)が花の香り組成を変え、昆虫送粉者の花探索を妨げることを整理したレビュー。メタ分析により両者の同時曝露は相加効果より小さい(sub-additive)ことを示す。SSP2-4.5ではO3は今世紀半ばまで上昇し送粉者への負荷が増すが、2050年以降はクリーンエネルギー移行で前駆物質が減り改善する。回復速度は排出経路とNOx削減政策の実効性に依存する。

Mo Bi

本論文はソーンスウェイト記念モデルと傾向検出・相関・計量経済分析を組み合わせ、アフリカ全域の気候潜在生産性（CPP）の時空間パターンと規定要因を分析した。1901〜2019年にCPPは低下傾向にあり、気温と降水に強く感応する。2000〜2019年には工業化・エネルギー消費・PM2.5とCPPの関係が方向的に異質で、工業化は環境クズネッツ曲線型、エネルギー消費は双方向、PM2.5は弱い負の相関を示す。

Xiaoxiao He, Songsong Li, Yan Zhou

中国270都市の2013〜2022年パネルデータを用い、炭素ロックインが都市の生態レジリエンスを低下させることを実証した。デジタル産業集積の縮小が媒介経路であり、産業構造高度化と炭素排出権取引が負の効果を緩和する。人的資本が閾値を超えると影響は有意でなくなり、内陸・中小・重点環境保護都市で影響が顕著である。

Wenying Liu, Aixia Xu, Lingling Li +4

2012年から継続する半乾燥地トウモロコシ畑の長期試験で、有機・化学肥料の併用（SC）が単独施肥より高い収量と炭素排出効率、正の純生態系生産性を両立することを示した。有機物単独施用は土壌炭素を増やすが生育期の炭素収支は改善せず、施肥は細菌群集組成の変化を介して炭素隔離と排出の関係を調整していた。

Yuxin Wang, Yue Wang, Yue Wang +6

中国東北の風成砂質土で16年間の継続施肥試験を実施し、有機・無機肥料の併用（MNPK）が土壌団粒形成と安定性を高め、SOC蓄積を65.5%増加させることを示した。炭素隔離は微細団粒よりも大団粒の形成と内部炭素濃縮に支配され、落花生収量も最大化された。砂質農地の低炭素・持続的管理に向けた実践的知見を提供する。

Lawrence Onyeoyibo

本論文は1989〜2024年のナイジェリアを対象に、鉱物生産がCO2排出に与える影響をARDL手法で分析した。採掘・採石、原油・天然ガス、石炭生産はいずれも短期・長期でCO2排出を有意に増加させる一方、金属鉱石の効果は有意でなかった。環境規制の強化とクリーン採掘技術への誘導、排出集約型生産からの転換を提言している。

Wilman‐Santiago Ochoa‐Moreno

44カ国・2003〜2022年のパネルで、消費ベース生態足跡と所得・エネルギー使用・貿易開放度・制度品質の条件付き関連をCCEMG等で推定。静的基本モデルのエネルギー係数は0.2673（p=0.0059）で正だが、動的CCEでは0.1470（p=0.352）と有意性を失う。著者は符号は一貫するものの仕様に敏感で、普遍的なエネルギー削減目標への翻訳は不適切と結論。

Wida SİMZARİ, Ali Güneş, Farshad Ganji +2

本論文は、再生農業と気候レジリエントな食料システムを統合する説明可能なデジタルツイン（SEDT）と進化的最適化（SEEFO）を提案する。食料・水・エネルギー・炭素・栄養（FWEC-N）ネクサスを明示的に扱い、作物の微量栄養素密度を意思決定に組み込む。約60カ国・15気候帯の2000〜2026年データで検証し、高精度（R²=0.972）と最適化性能を確認した。XAIによる特徴量寄与で透明な意思決定支援を実現する。

Joseph U. Akiang

アフリカ最大のマングローブ林であるニジェールデルタの劣化要因（石油汚染、森林伐採、都市化等）を整理し、回復が炭素隔離による緩和と沿岸レジリエンス強化による適応の双方に寄与することを示す。生態学的回復にコミュニティ参加・ガバナンス・政策枠組みを統合する必要性を強調する。