論文・プレプリント

Oladehinde Oladejo Morufu, Rasheed Aderemi

ナイジェリアの預金取扱銀行を対象に、2015〜2024年のパネルデータでESG開示（環境・社会・ガバナンスを統合したSUD指数）が企業価値（Tobin's Q）に与える影響を検証。固定効果モデルの結果、統合開示は企業価値に有意な正の効果を持ち、特にガバナンス開示の影響が最も強い。企業規模は正、レバレッジは負の効果。ESG報告の強化と規制当局による開示枠組み整備を提言している。

Tamara Munjihatu Tazkiyah Ashal, T. Siregar

インドネシア国有企業（BUMN）の2022〜2024年サステナビリティ報告書におけるESG開示のコンプライアンスと実務をPRISMA準拠の文献レビュー（20件）で評価。開示の差異はセクター特性に左右され、エネルギー企業は脱炭素など物理的指標を、金融企業はグリーンファイナンスを重視する傾向。文献の65%はESG実装が収益性に正の寄与を示すが、約35%は負の効果や例外を指摘する。

E. Parwati, Wendy, Giriati

インドネシア証券取引所上場のエネルギー企業183件の観測データを用い、ESG開示と所有構造（経営・機関・外国人）が財務パフォーマンスに与える影響を検証。ESG開示と各所有構造はいずれもROAに正の効果を持つ。取締役会のジェンダー多様性も直接的に財務パフォーマンスを高めるが、調整変数としてはESG・所有構造とROAの関係を弱める（交互作用は負）ことを示した。

Alimatur Rosyidah, Rizdina Azmiyanti

インドネシアIDX上場の非循環消費財企業18社（2022〜2024年、54観測）を対象に、ESG開示の各次元が財務パフォーマンスに与える影響をパネル回帰で分析。社会（S）とガバナンス（G）の開示は財務パフォーマンスに正で有意な影響を与える一方、環境（E）開示は有意な影響を示さなかった。複合ESG指数ではなく次元別に分析した点が新規性で、投資家・経営者に対しSとGの財務的影響がEより強いことを示唆する。

Azza Ibraisama Ersyada, S. Sunarsih

ジャカルタ・イスラミック指数（JII）構成12社・2020〜2024年のパネルデータを用い、GRI基準2021とPOJK 51/2017に基づく45項目チェックリストでESG開示指数を構築し、株価リターンへの影響を検証した。Common Effect Modelの結果、ESG開示は株価リターンに負だが統計的に非有意な影響（β=−2.688; p=0.257）にとどまり、仮説は棄却された。規制の未成熟、短期志向の個人投資家優位、ESGスコ…

Xiao-Ning Cheng, Yi-Qi Wang

中国のスマートシティ・低炭素都市パイロットの重複適用が企業ESGに与える影響を、2008〜2023年のA株上場企業83,081件のパネルデータと多期間DIDで検証。低炭素都市単独ではESGが改善する一方、スマートシティ政策の重畳は有意な負の交互作用を生む。デジタルインフラへの資本集中が地域信用資源を吸い上げ、企業のサステナビリティ投資をクラウドアウトする「制度的摩擦」効果を実証した。

Taner AKÇACI, Merve Tatar, Yasin Bayar

トルコのTurquality支援を受けるプラスチック企業6社の最新サステナビリティ報告書を内容分析し、語頻度とワードクラウドで可視性を評価した研究。環境サステナビリティの強調が最も高く、社会・経済次元が続く一方、デジタル化関連語の可視性は相対的に低い。BrisaとTeklasがそれぞれサステナビリティ全体像とデジタル変革指標で突出する。国家ブランドプログラムがサステナビリティ志向のデジタル競争力をどう促進するかの実証的示唆を提供する。

Ji-Hye Kim, Hyun-Soo Kim

韓国の大学26校のサステナビリティ報告書から1,504件のKPIを抽出し、ESG三原則とSDSN四領域の12セル行列で実装度を評価した。社会×教育が最も高く（2.96）、環境×外部リーダーシップが最も低い（2.25）。社会領域とキャンパス運営ではKPI検証が進む一方、研究や環境面の外部連携は弱く、USRが知識生産や地域連携機能に制度化されていないことを示す。

Anil Menon, Sandeep Jashwant

インド上場企業120社（製造・金融・IT）の5年間データを用い、ESG開示スコアとROA・ROE・Tobin's Qの関係をパネル回帰で分析。ESG開示と収益性指標の間に統計的に有意な正の関連を確認し、特にガバナンス開示の効果が最も強い。結果は株主至上主義よりステークホルダー理論を支持し、ESG開示がコスト負担ではなく長期的リスク管理のシグナルとして機能することを示唆する。

Atika Rahmi, Riska Franita, Rizal Indra Tjahya

インドネシア上場非金融企業306社・1,782社年（2018–2024年）のパネルデータを用い、監査委員会の財務専門性（ACFE）、開示で裏付けられたデジタル化（DIG）、ESGプロファイル（ESGP）が会計透明性（AT）を介して企業価値（FV）と関連するかを検証した。ACFE・DIG・ESGPはいずれもATと正に関連し、ATはFVと正に関連。ATを介した間接効果は有意で、AT投入後も直接効果が残った。ただしDIG・ESGP・ATが同一…

Alshbili I.

発展途上国を対象に、所有構造の違いとコーポレートガバナンスの仕組みが企業のCSR開示にどう影響するかを実証的に分析した研究。抄録が入手できないため詳細な知見は不明だが、開示ガバナンスと株主構成の関係を扱う点で、日本企業のESG開示体制や統合報告の設計を考える上でも示唆を持つ。

Erhui Hao, Junzhe Ma

中国上場企業を対象に、企業の環境投資強度とESG評価の関係を実証的に分析した研究。環境投資を多く行う企業がESG評価でどう評価されるか、その連動性や乖離を明らかにする。ESG格付が企業の実際の環境支出を適切に反映しているかを問う内容で、評価手法の妥当性に関わる示唆を持つ。

Varra Nur Ramadhani, Nujmatul Laily, Rizky Firmansyah +1

インドネシアIDX ESG Leaders指数の非金融60社・240社年データ（2021〜2024年）を用い、ESG開示が財務パフォーマンスに与える影響と財務的余裕（Financial Slack）の調整効果をデュポン分析で検証。ESG開示単独ではROEやNPM・TAT・EMに有意な影響を与えないが、財務的余裕が高い企業ではESG開示がNPMを正に高める。RBV視点から、ESG開示という無形資源は財務的余裕という有形資源と補完的に作用す…

A. Loureiro, Sónia Monteiro, Cristina Aibar-Guzmán

2018〜2024年のScopus・WoS収録54論文を対象に、SDGs報告とステークホルダー・エンゲージメントの研究動向を計量書誌学と体系的レビューで分析。金融・不動産・鉱業・大学・自治体などで報告書やSNSの内容分析が多用され、象徴的関与（印象管理）と実質的行動の乖離が中心的論点として浮上。より質的で記述・正当化を超えた研究アジェンダの必要性を提唱する。

Chennakeshi Ganesh, Yesha Tomar, M. Ramu +3

金融サービス業における持続可能性への関心の高まりを受け、戦略的マーケティングと持続可能なビジネス実践の関係を検討した研究。ESG基準が企業戦略の前提条件となる中、SMEを含む金融機関がマーケティングとサステナビリティ目標をどう整合させるかを論じる。持続可能な投資実践と投資家価値創出の関連も分析する。

Olayemi Sunday Sanya

本稿はナイジェリアを中心とする新興国における企業報告の変容を検討する文献レビューである。財務開示からESG・サステナビリティ指標を含む戦略的ツールへの移行を整理し、厳格なサステナビリティ報告が長期的なビジネス成功に資するという「サステナビリティ仮説」の妥当性を問う。ステークホルダー期待と社会的要請の高まりを背景に、開示の戦略的意義を論じる。

Stefan Milojević, Snežana Knežević, Aleksandra Vujko

セルビアの医療従事者1415名を対象に、環境金融リテラシー（EFL）と組織の環境・社会持続可能性の関係を、ガバナンス／ESG報告が媒介するかをCB-SEMで検証した研究。EFLはガバナンス／ESG報告と正に関連し（β=0.658）、それが環境持続可能性（β=0.561）と社会持続可能性（β=0.469）を高める。間接効果は直接効果を上回り、ESG報告が持続可能性実現の重要な組織的媒介機構であることを示す。

Mohamad Zulman Hakim, Hilda Maulida, Tantri Kartika Sutanto +2

インドネシア証券取引所（IDX）上場金融企業177件（2020〜2024年）を対象に、監査委員会・企業規模・独立取締役会・取締役会規模がサステナビリティ報告開示に与える影響をパネルデータ回帰で検証。監査委員会・企業規模・取締役会規模は有意な正の影響を示す一方、独立取締役会は有意でなかった。企業統治構造が開示の広さを規定することを示す。

Supriyanto Supriyanto, Stephanie Stephanie

本論文はインドネシア証券取引所上場の非金融企業（2020〜2024年）を対象に、アクルーアル利益操作とESG開示が資本構成に与える影響を回帰分析で検証した。両者とも資本構成に有意な負の影響を与え、利益操作やESG開示水準が高い企業ほどレバレッジが低い傾向を示す。情報の透明性と財務報告の質が最適な資金調達判断を支えることを示唆する。

Intan Puspitasari, Sari Rusmita, Muhsin

インドネシア証券取引所上場のエネルギー企業14社を対象に、ESG開示・資本集約度・売上成長が租税回避に与える影響をパネルデータ回帰で分析。3要因はいずれも租税回避に有意な負の効果を示し、GRIスタンダード2021準拠のESG開示が税務コンプライアンスを高める可能性を提示した。