論文・プレプリント

Majjiga Sreenivas

本レビューは、カカオ・アグロフォレストリーにおける日陰樹の機能形質・樹冠構造・密度が、微気候調整と競合・病害・収量のトレードオフをどう左右するかを統合的に評価する。地上部炭素の増加は支持されるが、土壌炭素の応答は一貫せず、森林保全の代替にはならないと結論づける。収量単独ではなく、気候条件に応じた機能的日陰設計と適応的管理が最も妥当な道筋だと示す。

S. M. Mofijul Islam, Mohammad Nazrul Islam, Umme Aminun Naher +8

南・東南アジアの水稲作を対象に、スマート土壌健康管理手法（SSHMPs）の収量・窒素利用効率（NUE）・温室効果ガス（GHG）削減効果を109研究の系統的レビューで統合。SSNMやNutrient Expert®は収量6–18%・NUE20–117%改善、INMは収量8–28%・土壌有機炭素14–60%増、AWD灌漑はGWPを約20–36%削減した。効果は文脈依存でトレードオフもあり、導入には政策と普及の連携が必要と結論。

Jiang Z.

水田にバイオ炭を施用した際の正味温室効果ガス排出量を、生物地球化学モデルDNDC-BCでシミュレーションした研究。バイオ炭の最適施用量を探索しつつ、将来の気候変動が排出量に与える影響を予測する。農業分野の炭素除去・GHG削減ポテンシャル評価に資するモデリング手法を提示する。

Rebecca Owen

カナダ・ブリティッシュコロンビア州の森林を20年間追跡し、伐採が土壌炭素に与える影響を検証した長期実証研究。林床の保全が土壌炭素の維持に重要であることを示唆し、森林管理と炭素蓄積の関係を実証的に裏付ける。自然由来の炭素吸収源を評価する基礎的知見を提供する。

Demián Rotbart, Dániel Kozák, Mariana Giusti +3

本論文は、アルゼンチン・サンマルティン将軍市とイタリア・トリノの都市型自然基盤ソリューション（NbS）パイロット事業を費用便益分析（CBA）で評価し、その有効性と課題を検証する。都市気候適応・グリーンインフラ投資の意思決定にCBAをどう適用するか、実務的教訓を提示する。

Nicola Frances Rule, Cameron T. McLean, Andrew Emmanuel Okem +12

アフリカ42カ国・134都市・112研究を対象とした系統的レビュー。都市緑地が証拠の49%を占め最も多機能だが、都市農業は過小評価されている。適応成果は72%、緩和成果は27%の研究で報告され、緑地近傍で最大12.2°Cの気温低減が確認された。長期資金不足と生計・移転への影響が課題として挙げられている。

Hailing Lai, Chong Du, Qing Ru +1

CMIP6・PLUS・InVESTを組み合わせ、黒竜江省の2032年6シナリオを分析。水収量はSSP585で増加し、炭素貯留は減少した。農地保護は水収量を最大化し、生態保全は炭素貯留を最大化する。両者は負の空間的関連を示し、国土空間最適化と協調管理の必要性を示唆する。

Budi Harsoyo, Rizaldi Boer, Edvin Aldrian +2

インドネシアの泥炭地火災を予防する気象改変技術（WMT）を2016〜2025年について評価。Difference-in-Differences法により、スマトラでホットスポット約80%、焼失面積約71%が減少し、2023年エルニーニョ時には炭素排出が最大94%削減されたと推定。費用便益比は2019年60、2023年173と高く、NDCやFOLU Net Sink 2030目標に資する費用対効果の高い対策と結論づける。

Soumili HALDER

本稿は、企業が紙を減らし業務をデジタル化すれば持続可能と主張できるという通念に疑問を投げかける。デジタル化の環境負荷は消えたのではなく、データセンター・クラウド・端末製造・冷却設備など可視化されにくい場所へ移転・不可視化されていると論じる。デジタル化を気候対策の万能薬とみなす無批判な前提に再考を促す概念的な問題提起である。

M. Kalavathi, I.Najitha, R. Lakshmi +3

バイオテクノロジーが気候変動緩和に果たす多面的役割を概説した論文。微生物・藻類・植物による炭素隔離、バイオエタノールやバイオガスなどのバイオ燃料生産、気候耐性作物や化学肥料削減、廃棄物の生物分解を論じる。微生物工学や合成生物学によるCO2回収・変換の可能性にも触れ、低炭素で持続可能な経済への統合的貢献を示す。

Arti Bhatia

インド農業は食料安全保障と2070年ネットゼロの両立を迫られている。本稿は、家畜の腸内発酵や水稲由来のメタン、肥料由来のN2Oを削減し、バイオマスと土壌有機炭素への炭素隔離を収益化する「炭素農業」への戦略転換を評価する。アグロフォレストリーと統合営農を軸に、小規模農家向けの拡張性ある枠組みをViksit Bharat 2047構想と整合させて提示する。

Mohamed Nur Abdulkadir, Yassin Sheikh Ali Ali

ソマリアの作物生産が気候変動にどう影響されるかをVECMで分析した研究。短期的にはCO2・気温・降雨が伝統的適応策により生産を押し上げるが、長期的にはCO2排出1%増で生産が57%減、気温上昇で100%超の減少となる。灌漑整備や気候スマート農業の必要性を示す。

Munir Dar

本論文は、樹木と作物・家畜・生態系修復を組み合わせたアグロフォレストリーが、カナダの多様な生態域における劣化地回復の自然基盤型解決策となり得るかを検討する。メタ分析・現地事例・地理空間モデリングを組み合わせ、土壌有機炭素の向上、侵食抑制、保水力強化、生物多様性増大、気候レジリエンス強化といった効果を示す。カナダの気候公約や先住民の土地管理原則との整合性を指摘し、国家戦略と政策統合の必要性を訴える。

Rizhiya E.Y.

窒素を富化したバイオ炭と堆肥の混合物をハプリック・ルビソル（土壌型）に施用し、温室効果ガス排出量への影響を評価した研究。土壌改良による炭素貯留と農業由来GHG削減の可能性を示す内容とみられるが、抄録がなく詳細な手法・結果は不明。

Islam M.Z.A.

稲作におけるバイオ炭施用と制御灌漑（間断灌漑等）を組み合わせ、水使用量の削減とメタン等の温室効果ガス排出抑制を評価する研究。農業分野の排出削減と水資源保全を同時に狙う実践的アプローチで、Scope 3・農業由来排出の削減策として注目される。抄録がなく、具体的な削減率や経済性は本文確認が必要。

Arceo A.

住宅および近隣地区の温室効果ガス排出を規定する要因を、密度以外の観点から検討した研究。都市密度だけでは説明できない排出ドライバーを掘り下げ、住宅・地域レベルの脱炭素政策設計に示唆を与える。抄録がなく詳細な手法や結論は不明。

Feng Y.

中国の都市下水道網を対象に、温室効果ガス排出の把握（マッピング）と削減方策を扱った研究。抄録がなく詳細は不明だが、下水処理・管路系の排出インベントリと緩和策が主題とみられる。都市インフラ由来の非エネルギー系排出を可視化する点に意義がある。

Pramod Kumar Singh, Himangana Gupta, Julio Díaz‐José +19

IPBESネクサス評価に基づき、陸・海・エネルギー・都市・産業・社会の15の気候対応選択肢を比較分析。生態系中心・需要側の経路は生態学的機能を通じてシナジーを生みやすい一方、インフラ・技術中心の選択肢は土地利用や水需要、生物多様性リスク、 tenure、利益配分に左右され、効果が文脈依存的であることを示す。ネクサス・ガバナンスと地球システム正義を統合し、部門横断調整・分配的公平・手続き的包摂・説明責任ある資金・知識の多元性が正当性と持続…

Rakesh Kumar, Arti Kumari, Bhagwati Prasad Bhatt +17

南アジアの稲作・小麦輪作体系を対象に、保全型農業による集約化が水フットプリント、炭素動態、作物生産性、経済性に及ぼす影響を長期評価した研究。抄録がなく詳細は不明だが、農業由来の水・炭素・収益のトレードオフを定量化する点で、スコープ3や農業排出削減の議論に接続しうる。

Chang Liu, Zebin Zhao, Shiyu Sheng

中国の都市炭素吸収システムを対象に、気候リスクがその安定性・レジリエンスに与える影響を分析した研究。炭素吸収源を「強化」から「安定化」へと捉え直す視点を提示する。抄録がなく詳細は不明だが、都市単位の炭素吸収評価と気候リスク評価を接合する点に特徴がある。