論文・プレプリント

Richard Bodó, András Torma

パリ協定後の2016〜2025年におけるCDR研究を、Web of Scienceの4281件の文献を用いて計量書誌学的に分析。2019年以降に研究が急増し、工学的手法と自然を基盤とした手法の2つの流れが存在するが、両者の直接的な連携が弱いことを示した。テーマ進化は政策枠組みからBECCS・中立性、そしてバイオ炭・自然を基盤とした除去へと移行している。

Budi Chandra, Sheila Septiany, Sari Dewi +2

本研究は、インドネシアの上場製造企業を対象に、CEOの政治的つながり（CEOPC）が気候変動開示（CCD）に与える影響を検証した。TCFDフレームワークに基づきCCDを測定し、2020〜2023年の1,093企業年データを分析。結果、CEOPCはCCDに有意な正の影響を与え、政治的つながりが環境透明性を促進することを示した。新興国における政治資本と気候開示の関連をCEOの役割から解明した点が貢献。

Yue Zhang, Chen Wang, Tianyi Jiang +3

本論文は、CO2の電気化学的回収と変換を統合したシステムに焦点を当て、微小環境、触媒設計、システム統合の最適化が変換効率とエネルギー消費に与える影響を検討する。脱炭素技術としてのCCUSの進展に寄与する可能性がある。

Ying CHEN, Qingchen Chao, Guoquan HU

本稿は、2024年が観測史上最も暑い年となったことを踏まえ、パリ協定の1.5℃目標への接近を警告する。2025年の国際的な気候変動対策の進展、特にCOP30での成果を概観し、中国のグリーン低炭素発展へのコミットメントと国際貢献を強調する。

Putu Suda Nurjani, Sintia Permata Sari, Vinsensius Tibo

バリ島の外国建築開発企業を対象に、SROIとインパクト報告の透明性が投資家の信頼と資金持続可能性に与える影響をPLS-SEMで分析。両要因は投資家信頼を高め、信頼が資金持続可能性を強化することを実証。社会的価値の測定と透明な報告が投資関係を強化する戦略的意義を示す。

Hannes Cordes

サステナビリティ報告書や統合報告書の分析に用いられるNLPタスクの体系的レビュー。160件の研究を階層的に分類し、キーワード検索、内容分析、トピックモデリングが頻出であることを示す。言語・文化差、経年変化、バイアスなどの限界を指摘し、研究者・実務者向けのガイドラインと研究アジェンダを提案する。

Yoga Ardiansah, Dwi Suhartini

本研究は、インドネシア証券取引所に上場するエネルギー企業35社（2022-2024年）を対象に、サステナビリティ報告、独立取締役比率、機関所有が企業価値に与える影響を、財務業績を媒介変数として検証した。パネル回帰分析の結果、サステナビリティ報告は財務業績と企業価値に正の影響を与え、財務業績はその関係を部分的に媒介することが示された。一方、独立取締役比率は負の影響、機関所有は有意な影響を示さなかった。

Loso Judijanto, Bintang Cahya, Rully Fildansyah

本研究は、IFRS S1およびIFRS S2に関連するサステナビリティ報告の研究動向を、ScopusデータとVOSviewerを用いた計量書誌学的手法で分析した。その結果、サステナビリティ報告が中心的なブリッジ用語として機能し、ESG会計・開示、持続可能な開発、IFRS S1/S2・気候開示の3つのクラスターを結びつけていることが明らかになった。また、研究は小規模で地理的に集中したチームが支配的であり、英国が主要な協力ハブであることが示…

Onuora J. K. J

本論文はナイジェリアの製造企業を対象に、サステナビリティ報告が財務業績に与える影響を実証的に分析する。報告の質や開示内容が収益性や企業価値にどう結びつくかを検討し、新興市場におけるESG開示の経済的含意を示す。

Sofiіa Kafka

本論文は、CSRD/ESRSとOmnibus Iに基づくダブルマテリアリティを踏まえ、非財務報告を戦略管理に統合するための分析手法を提案する。ESRSマテリアリティ評価、専門家評価、統計感度を組み合わせたハイブリッド加重と複合指標法を用い、ウクライナのOschadbankの2024年データで検証した。統合的経済レジリエンス指数を提案し、因果連関マトリクスと指標パスポートカードで宣言的開示のリスクを低減する。

Hani Fitria, Herman Rustandi

本研究は、インドネシア証券取引所に上場する飲食料品企業24社（2020〜2024年）を対象に、ESG開示が財務危機リスク（Zmijewskiモデル）に与える影響を検証した。ランダム効果モデルによるパネル回帰の結果、環境・社会・ガバナンスの各開示は財務危機に有意な影響を与えず、ESG開示が財務健全性の予測指標として未成熟であることを示唆した。

Rongyu Ji

本研究は、AI企業におけるESG情報開示が資本市場のパフォーマンスに与える影響を、マイクロソフトの事例を通じて質的に分析した。ESG開示の完全性、開放性、AI固有のガバナンスが高いことを示し、責任あるAI、サイバーセキュリティ、データプライバシーなどが新たなESGリスクとして認識されていることを明らかにした。高品質なESG開示は情報の非対称性を減らし、投資家の信頼を高めることで市場パフォーマンスを向上させる。

Dara Ghahremani

欧州上場銀行を対象に、機関・国家・企業・外国所有がESGパフォーマンスと年次報告書のESG開示に与える影響を分析した博士研究の再現資料。PythonとStataコード、テキスト分析、質的抽出を含む。LSEG Workspaceの生データは商用ライセンスのため非公開。

Agnieszka Nowaczek, Joanna Kulczycka, Marek Bęben +4

本研究は、道路建設用の砂・砂利混合物に砕いた片麻岩を10%、30%、50%混合し、機械的特性、耐久性、環境影響、経済性を評価した。片麻岩の含有量増加に伴いCBRや変形係数が向上し、70/30の混合物が最適なバランスを示した。カーボンフットプリントは3.90 kg CO2 eq./tで、ディーゼル消費が最大の排出源であり、輸送距離の短縮が低炭素化に有効であることを示した。

Léo Staccioli, José Gallego, Milena Nasner +1

風車ブレード製造の欠陥修理に伴うCO2排出を、標準プロセス、最適化注入、センサー＋機械学習の3構成で評価。最適化注入はCO2を30.4%削減、機械学習構成は19.5%削減で、欠陥数削減効果(32.1%)ほどCO2削減に寄与しない。年間490枚生産で約900トンと580トンのCO2回避を見込む。

Atul Khanna, Abhishek Shukla

AIワークロードの増大に伴い、データセンターの電力需要と炭素排出が急増する。本論文はハードウェア設計ではなく、運用視点から、ワークロード配置、エネルギー・炭素認識スケジューリング、適正化、インシデント管理、ガバナンス等の運用プラクティスが環境影響を大幅に削減できると論じる。企業の持続可能性戦略に示唆を与える。

Dongyang Fan, Carlos M. Duarte, Faming Wang +18

大型藻類は海洋炭素循環に重要だが、沿岸での炭素埋没の空間分布は未解明だった。本研究は高解像度の全球評価を提供し、堆積環境が埋没を制御することを発見。好適な沈み込みは海岸線の1%未満で、朝鮮湾やオホーツク・サハリン地域に集中する。海洋保護区は低埋没域を優先しており、ホットスポットの保護が不足している。

Siyan Chen

中国A株上場企業を対象に、炭素情報開示が企業の資金調達制約に与える影響をDIDモデルで検証。開示水準の向上が資金調達制約を緩和することを示し、企業の所有性質による調整効果も分析。一連の頑健性チェックで結論の一貫性を確認。

Paolo Vanini

本論文は、企業や国の排出削減インセンティブが時間とともに弱まる現象を分析し、それを防ぐために必要な炭素価格の水準を提示する。炭素予算の概念を用いて、動学的なインセンティブ設計の重要性を論じる。政策立案者向けの示唆を含む。

Agnes Sepaste

エストニアの純林と混交林の炭素循環をバイオメトリック法で評価。純林と混交林はともに炭素吸収源であり、NEPは1.2〜7 t C/ha/年。成熟したスコットランド松林では、部分伐採は炭素中立か吸収源を維持するが、皆伐は炭素源となる。気候スマートな森林管理への示唆を提供。