論文・プレプリント

Ganraj M. Ghule, Vaishali M. Bogar

本研究は、100%フライアッシュを用いたM60グレードの高性能ジオポリマーコンクリートの力学特性と炭素フットプリントに及ぼす養生条件の影響を調査したものである。XRDによる鉱物学的分析と併せて、養生条件の最適化が強度と環境負荷の両面で重要であることを示す。セメント代替によるCO2削減の可能性を提示している。

Subhajit Bhowmik, Sayan Khamaru, TAUSIF AHAMAD ANSARI +1

石油ピッチ由来の軟炭素を正極・負極の両方に用いるデュアルカーボン電池を開発。高電流密度でも高い容量と長寿命を実現し、エネルギー密度114 Wh/kg、出力密度3665 W/kg、2000サイクルの耐久性を示す。副産物の高付加価値化とエネルギー貯蔵の高性能化に貢献する。

Shizhe Hong, John Orr, Arnaud Delaplace

本論文は、コンクリート構造要素の体化炭素（ゆりかごから門まで）を削減するためのFRP鉄筋と鋼鉄筋の炭素効率を比較する多段階フレームワークを提案する。材料、断面、部材レベルでの比較により、最適な鉄筋タイプの選択を支援する。例として、非プリズマティックBFRP鉄筋スラブは鋼鉄筋スラブより4.8%～14.4%低いCO2排出を示し、従来のプリズマティック鋼鉄筋スラブと比較して最大63%のCO2削減が可能である。

Ammar Chakhrita, Nour El Houda Benharkat, Mohammed Chennoufi +1

本論文は、AHPとファジーTOPSISを組み合わせた多基準意思決定手法を用いて、低炭素製鉄技術（水素還元、CCUS、電気炉など）を評価する。技術の経済性、環境性、実現可能性などの観点から総合比較し、優先順位付けを行う。鉄鋼業の脱炭素化に向けた技術選択の意思決定を支援する。

Katarzyna Łach, Anna Jasińska-Biliczak

ポーランドの家庭用太陽光発電と蓄電池の投資収益性を、実際の消費・発電データを用いて分析。割引回収期間は約7年、NPVは正、IRRは13%で経済的実行可能性を示した。ヒートポンプ利用世帯など高消費電力世帯に特に有利。

Joep Keuzenkamp, Jacopo Mazza, Bob Rijkers +1

米国のインフレ削減法（IRA）の「エネルギーコミュニティ」条項が、化石燃料依存地域へのクリーンエネルギー投資を促進したかを検証。空間的に詳細なデータを用い、太陽光投資を有意に増加させたが、風力投資や雇用、政治的選好への影響は限定的。削減コストは社会的炭素コストを下回り、他の気候政策より効率的。地域ベースのグリーン政策は投資誘導に有効だが、広範な経済・政治効果は限定的と示唆。

Lorenzo De Vidovich

欧州で再生可能エネルギーコミュニティが公正な移行の担い手として注目されるが、エネルギー脆弱性との関係は未解明である。本書は欧州の動向とイタリアの政策経験を踏まえ、脆弱な世帯の参加障壁を分析し、包摂的な設計と政策介入がなければ社会的不平等を再生産するリスクを指摘する。

Roland Eichinger, Katrin Dahlmann, Volker Grewe +8

本研究は、コペンハーゲン空港発の便を対象に、限られた持続可能な航空燃料（SAF）を気候効果の大きい便に配分することで、気候緩和効果を最大化する方法を評価した。2030年のReFuelEU Aviationの6%SAF義務を想定し、AirClimモデルを用いて、飛行機雲由来の気候影響を考慮した最適配分を分析。ターゲット利用により、気候便益における飛行機雲の寄与を20%から50%に高め、追加で60kt CO2eの削減が可能と示した。ただし、…

Usama Ahmed

本研究は、ポリスチレン廃棄物をメタノールに変換する統合的プロセスを提案し、循環型炭素利用と廃棄物由来燃料戦略に貢献する。Aspen Plusで2つのケースをシミュレーションし、ガス化とSMRの統合によりメタノール生産量が2倍になり、プロセス効率81%、メタノール生産コストが50%削減されることを示した。

Marin. autoth(SI-MaCOB)305191779 Hero, Peter Vidmar, Patrick Vlačič +1

本研究は、上海・ジェベルアリ・コペルを結ぶ大陸間グリーン海運回廊を対象に、システムダイナミクスモデルを構築し、港湾運用、航行排出、代替燃料生産、バンカリングインフラ、再生可能エネルギー導入を統合的に評価した。結果、成長と脱炭素化のパラドックスが明らかになり、年間2.2%の貿易成長下では、23の対策と86%の代替燃料導入でも2050年ネットゼロは達成できない。航行段階が排出削減の96%を占め、バンカリング段階が重要な役割を果たす。

(著者不明)

本研究は、中国四川省の交通部門の炭素排出動態と将来経路を分析。2005～2020年の排出量を推計し、LMDI分解とSTIRPATシナリオ分析により、低炭素発展シナリオでは2035年頃にピークを迎え、排出削減効果が最も高いことを示した。地域特有の電化、都市化、エネルギー転換、低炭素物流の重要性を強調。

A. S. Rukavitsyn, D. A. Fomin, I. A. Fedotov

本論文は、第四次エネルギー転換期における米欧の石油・ガスメジャーの戦略変化を分析する。欧州企業（BP、シェル、トタルエナジーズ）は再生可能エネルギーへの多角化を進めたが、期待した成果を上げられず、米国企業（エクソンモービル、シェブロン）と同様に石油・ガス事業へ回帰した。市場資本の差が拡大し、欧州モデルの限界が示された。

Katherine K. Porterfield, Eric D. Roy

食品廃棄物の脱水処理は輸送コストと温室効果ガス排出を削減するが、乾燥に伴う電力使用が新たな排出を生む。ライフサイクル評価により、カウンタートップ脱水機の使用は埋立処分と比較して気候影響を42〜92%削減できるが、輸送距離と電力系統の炭素強度に依存することが示された。

Giacomo A. Campagnola, Bruno S. Sergi, Emiliano Sironi

本研究は、気候変動に対する個人の態度と省エネ行動の関係を、欧州23カ国の調査データに機械学習を適用して分析した。その結果、気候変動に対する個人的責任の認識が、エネルギー意識の高い行動の最も強力な予測因子であることを明らかにした。需要側のエネルギー削減を促進するための政策的示唆を提供する。

Myles Lennon

本稿は、米国のエネルギー転換を促進するための「2050年」という暦上の目標が、実際の活動家や労働者を動機づけるものではないと論じる。代わりに、フロンティアの先駆者というアメリカの起源神話が、起業家精神と結びつき、市場ベースのエネルギー転換を促進するが、その速度は緩慢であると指摘する。脱炭素化の遅延を文化・時間論の観点から考察する。

Omer S, Ghanim H, Ahmed I +3

サウジアラビアの再生可能エネルギー消費の決定要因を1990-2025年についてARDLとランダムフォレストで分析。消費の経路依存性が強く、貿易開放度は負の効果。Vision 2030以降モデルの説明力が向上。技術革新の影響は未成熟。

Lin G, Yu Y, Zhang Y +1

本研究は、2003年から2023年までの185カ国における再生可能エネルギーFDIの独自のプロジェクト別データセットを用いて、国際資本が電力部門のグリーン転換に与える影響を実証分析。FDIは再生可能電力の量とシェアを有意に増加させ、特に風力・太陽光で効果が強く、高所得国で顕著。拡張・共同立地プロジェクトは新規投資よりも雇用・生産効果が高い。

Jamal S, Pasupuleti J, Maghami MR +1

本研究は、マイクログリッドのエネルギー管理システム（EMS）を最適化し、運用コストを削減することを目的とする。ペリカン最適化アルゴリズム（POA）を用いて、再生可能エネルギー源と蓄電池の組み合わせ、および負荷シフトによるデマンドサイドマネジメント（DSM）の効果を検証した。シミュレーションの結果、蓄電池とDSMを併用したシナリオ4で最小コスト（11.889 USD）を達成し、POAは比較対象のアルゴリズムより優れた性能を示した。

Guelfi D, Pivatello A, Chiesa V

本研究は、系統容量が限られた港湾における陸電供給（コールドアイアニング）の代替案として、CHP、太陽光、蓄電池、熱回収を統合したマイクログリッドを評価。ケーススタディでは、従来の船内発電と比較してLCOEを約22%削減し、年間CO2排出量を約36%削減できることを示した。また、24時間の系統停電時にも島嶼運転で運用継続が可能。コージェネレーションが港湾をマルチエネルギーハブとして統合する鍵となることを示唆。

(著者不明)

本論文は、AIの普及に伴うデータセンターの電力需要増加が再生可能エネルギーの導入・運用に与える影響を分析する。データセンターの立地や電力調達戦略が再エネ市場や系統安定性に及ぼす影響を検討し、持続可能なAIインフラのための政策的含意を提示する。