論文・プレプリント

Inyada, Sunday Joseph

本研究はサーベイ調査（サンプル237）により、財務諸表監査、内部統制保証、監査品質、保証業務が会計情報の質・信頼性・意思決定有用性に及ぼす影響を分析。いずれも有意な正の効果を確認し、監査と会計は補完的関係にあると結論。近年の保証業務はESG開示やサステナビリティ報告へ拡大している点も指摘。

Maf’ul Taufiq, Weny Putri, Mifthahul Jannah +1

インドネシア証券取引所上場の産業部門企業を対象に、炭素会計開示と監査品質が企業効率性に与える影響を2019〜2023年のパネルデータで分析。炭素開示は企業効率に正の影響を与え、監査品質はその関係を強化することを示した。正当性理論・ステークホルダー理論・シグナリング理論を支持する実証結果で、新興国の持続可能性会計研究に貢献する。

Zihang Wang, Ling Zhang, Mengmeng Pu

本研究は、78プロジェクト・426棟のデータを用いて、設計段階ごとに建築プロジェクトの体化炭素排出量を予測する機械学習フレームワークを構築した。残差補正付き重み付きアンサンブルモデルが最高精度（R2=0.949）を示し、SHAP分析により主要因が設計段階で変化することが明らかになった。低炭素設計の意思決定を定量的に支援する手法である。

Sankarshanan V. V., Uday Shankar, Arindam Basu

本稿は、インドの炭素クレジット取引制度(CCTS 2023)を法的・政策的観点から分析。追加性の定義曖昧さ、制度の断片化、監督不足を指摘し、CDMの失敗から学ぶべきと主張。法的基盤と独立した監視がなければ正味排出削減を実証できず、国際的信用を得られないと論じる。

Yuru Guan, Yang Wang, Ruoqi Li +7

中国の家計調査と環境拡張産業連関表を結合し、貨幣ベースと物理量ベースの炭素フットプリントを比較。支出五分位で最大7%の差、品目別では±50%超の差が生じ、炭素税負担の帰着が大きく変わることを示した。特に最貧困層の必需品負担が物理ベースで高まる。会計方法の選択が気候政策の公平性評価を左右する。

Xiaoli Hao, Liang Hongze, Qingyu Sun +2

本研究は、33のOECD加盟国を対象に、金融包摂（FI）が炭素生産性（CP）に与える影響を2010～2019年のデータで実証分析した。結果、FIはCPを直接的に向上させ、低炭素消費・エネルギー構造・技術革新を媒介する間接効果も確認。非ユーロ圏や所得格差が大きい国、環境規制が厳しい時期で効果が強いことを示した。

Hong Yuan, X. D. Nguen, Chung Thi Xuan Nguyen +1

ベトナムの炭素集約型製造企業380社を対象に、炭素価格への認識が環境戦略を促し、企業業績を直接・間接に高めることを実証。ただしその効果は制度的・財務的条件に依存し、単純な市場メカニズム前提を批判する。

Yiwei Ren, Xunhuan Li, Siyou Xia

再生可能エネルギーへの移行がエネルギー安全保障と社会的公平性に与える影響を、先進国と開発途上国で比較分析した研究。両者の成果が分岐する要因を明らかにし、政策設計への示唆を提供する。

Ryohsuke Tanaka

本稿は、ESG投資判断においてサステナビリティ情報開示を評価するための方法論を提示する。投資家が開示情報の質や信頼性をどう判断すべきかに焦点を当て、実務的な評価枠組みの構築を目指すと考えられる。

Lorenzo Mongardi, Etienne Lefevre, Romane Cariou +7

太平洋の離島における脳神経外科フォローアップの患者移動に伴う経済的費用と二酸化炭素排出量を分析。遠隔医療の活用がコスト削減と脱炭素に寄与する可能性を示唆するが、詳細な方法論や結果は要旨からは不明。

Bora ÖÇAL

ロジスティクスプロセスにおける炭素フットプリントを機械学習で推定する研究。実データが入手困難なため、輸送距離や貨物重量などの変数から合成データを生成し、6つのアルゴリズムを比較。XGBoostがR²=0.9945で最高性能を示した。合成データによる排出量推定が持続可能な物流の意思決定に寄与しうることを示した。

Junqing Hou, Li J, Yujie Zhang +5

部分脱窒-アナモックス系において、炭素源の種類がN2O排出量に影響し、炭素・窒素代謝バランスの変動がN2O生成を制御することを解明。廃水処理からの強力な温室効果ガスであるN2O削減の運転指針を提供する。

V. L. Tauson, А.Н. САПОЖНИКОВ, С.В. ЛИПКО +2

ラズライト系鉱物へのCO2取り込みを実験的に検討し、500℃で最大となる温度依存性を明らかにした。CO2吸収材としての可能性に言及するが、実用化には遠い基礎研究。

Wenlei Zhu

都市ビル外壁に生物反応性材料を用いることで、二酸化炭素を可視的に削減する技術を提案。光合成や鉱物化作用を利用し、都市の炭素排出を直接削減する。建物のデザインと環境性能を両立させる新しいアプローチである。

Jörn Altmann, Patrick Maillé, Bruno Tuffin

本論文は、ネットワークの容量計画と価格設定に炭素排出を組み込む方法を提案している。排出コストを運用に反映することで、ICTインフラの脱炭素化を促進する。

Chi Nguyen Thi Linh, Vu Dong Thuc, Anh Le Mong +2

本論文は、カーボンナノチューブを用いた正極において、ポリ(エチレングリコール)で機能化した共結合剤を導入することで、カーボンバインダードメインを強化する手法を提案している。これにより電極の導電性と安定性が向上し、電池性能の改善が期待される。EVや蓄電池の高性能化に寄与する技術である。

Paula Valdunciel Grimaldi

炭素ゲルを燃料電池に応用する可能性を検討した研究。材料特性が発電効率に与える影響を評価する内容と考えられるが、要旨が未記載のため詳細は不明。

Xiao Li, Ganesh Doluweera, Sarah M. Jordaan

本論文は、エネルギー貯蔵システムの導入が実際に炭素排出削減に寄与するかを問いかける内容とみられる。再エネ統合や系統脱炭素との関連で、貯蔵の効果を定量的に分析している可能性が高い。

Siegmund Nuyts, Paul E. Carnell, Teah Coate +3

オーストラリア・ビクトリア州の5つの沿岸湿地で、マングローブと塩性湿地のアクティブ修復に関する費用便益分析を実施。40%被覆の中強度戦略が最適で、無対策の機会費用は11〜42年で修復投資を上回るが、炭素クレジット制度の回収期間とは不整合があることを示した。

Salvatore F. Papandrea, Pasquale A. Marziliano, Maria Francesca Cataldo +5

イタリア南部のPinus radiata林で大規模山火事後に焼損した丸太を侵食防止バリアとして再利用し、24ヶ月間の構造耐久性と生態的効果を評価。中程度の焼損樹皮の丸太が最も安定し、時間経過・樹皮損傷・音響波速度が劣化の主な予測因子。等高線配置の丸太は流出と侵食を低減し、実生定着を促進。焼損丸太の選定指針を提供。