論文・プレプリント

D. Fitriana, Juniarti Gunawan

インドネシアのエネルギー企業40社（2021-2024年）を対象に、GRI基準に基づくサステナビリティ開示が企業価値（PBR）に与える影響を分析。社会開示のみが企業価値に有意な正の影響を与え、独立取締役は環境開示の正の効果を強め、社会開示の効果を弱めることを示した。規制当局に対し、GRI 11のようなセクター別基準の強化を提言している。

Nurfitriyani Muhsin, Baharuddin Semmaila, M. Wahid +4

グリーン人事（GHRM）の実践、グリーンイノベーション、ネットゼロ人材転換に関する文献レビュー。グリーン採用・研修・評価・報酬・従業員参加を統合システムとして運用すると環境パフォーマンスが向上しうるが、効果はリーダーシップや組織文化、ステークホルダー圧力、従業員能力に依存する。社会面・経済面・従業員ウェルビーイングへの配慮不足と実施のばらつきを指摘し、測定可能な目標との統合と公正な移行を提言する。

A. Anwar

ESG枠組みの限界を批判し、消費を上回る価値を生む「ネットポジティブ企業」概念を戦略論として提示する概念研究。価値回復・システム循環性・ステークホルダー共創の三本柱からなる再生型戦略フレームワークを構築し、企業目的・事業慣行・エコシステム関与を整合させる多層モデルを提案する。短期財務と長期再生インパクト、測定標準化と文脈複雑性の緊張関係も論じる。

Yusnaini Yusnaini, Latersia Br Gurusinga, Adi Harianto +1

インドネシア証券取引所上場の鉱業企業27社・81社年を対象に、収益性・レバレッジ・サステナビリティ報告が企業価値に与える影響をパネルデータ回帰で検証。収益性は企業価値に有意な負の影響、レバレッジは非有意、サステナビリティ報告は有意な正の影響を示した。開示が投資家の信頼を高め企業価値向上に寄与する一方、レバレッジは主要な評価要因になっていないことを示唆する。

Hadi Sucipto, Gita Desipradani

インドネシア証券取引所上場のエネルギー企業64社・164観測を対象に、持続可能性報告がROAで測る財務業績に与える影響と企業規模の調整効果を検証。持続可能性報告単独では財務業績に有意な影響は見られなかったが、企業規模が正の調整効果を持ち、大企業ほど開示を業績に活かす能力が高いことを示す。

Selin Manisa, Nanda Wahyu Indah Kirana

インドネシア証券取引所上場のインフラ企業30社（2021〜2024年、120観測）を対象に、ESG開示・ジェンダー多様性・取締役会規模が企業価値に与える影響をパネルデータ回帰と調整回帰分析で検証。ジェンダー多様性のみ企業価値に有意な正の効果を持ち、ESG開示と取締役会規模は有意でなかった。収益性はジェンダー多様性の正の効果を弱める方向に調整する。投資家はESG開示よりも取締役会のジェンダー多様性を評価する傾向が示唆される。

Mansi Panwar, Mohit Verma, Sumanjeet Singh +1

家族企業におけるESG研究73本を対象に、書誌分析とTCCMフレームワークを組み合わせたマルチメソッド系統レビュー。コーポレートガバナンス、 socioemotional wealth、ESG開示、サステナビリティ性能、財務性能、所有構造の5クラスターを特定し、ガバナンス中心からサステナビリティ中心への学問的転換を示す。 socioemotional wealthとスチュワードシップ理論がESG採用の主要理論として浮上。投資家・政策立案…

Meiliana Jaunanda, Daralee Angel, Grace Fabiola Suyana

ASEAN5カ国の上場製造業744社・年（2023-2025年）のパネルデータを用い、ESGパフォーマンスとROAの関係を検証。総合ESGスコアはROAに有意な負の影響を与える一方、環境・社会・ガバナンスの各開示スコアは個別にはROAに有意な正の影響を持つことを示した。統合スコアと個別次元で効果が異なる点を明らかにした実証研究。

Huda Trihatmoko, Amanda Yuniar, Dianty Aisyah Puteri +1

インドネシアのESG Leaders指数構成企業（エネルギー・素材セクター、2020〜2024年、110社・年）を対象に、収益性・レバレッジ・ESG開示が企業価値に与える影響をパネルデータ回帰で分析した。収益性とレバレッジは企業価値に有意な正の影響を与える一方、ESG開示は有意な影響を持たなかった。投資家が依然として財務指標を重視していることを示唆し、ESG指数採用企業であっても開示の価値評価への織り込みが進んでいない現状を浮き彫りにし…

Samson Gidla, Sairam Moturi

インドNSE500企業の2012〜2021年データを用い、ESG開示スコアがROAに正の有意な影響を与えることを示した研究。特にガバナンス開示の効果が最大で、社会・環境開示が続く。実体的利益調整（REM）はESG開示の収益性効果を減衰させるが、裁量的会計処理（AEM）の交互作用は有意でない。インドのBRSR制度導入を巡る規制当局・投資家・企業経営者への示唆を提供する。

Anas mosleh Al mhasnah

海運物流を対象に、ESG開示と環境会計が財務価値創出にどう寄与するかを2010年以降の文献の批判的統合レビューで検討。ESG実践は概ね良好だが異質な財務・業務成果（収益性、企業価値、業務効率）と関連する。開示は情報透明性・資金調達・ステークホルダー信頼・リスク管理を通じ、環境会計は環境コストの可視化と資源配分を通じて価値を高めうるが、開示の信頼性・ガバナンス・所有構造・制度成熟度に依存する。開示の外部情報機能と環境会計の内部管理機能を区…

Hasanudin Hasanudin

インドネシア証券取引所のエネルギー企業28社・140観測のパネルデータを用い、ESGスコアとグリーンイノベーションが株主資本市場価値に与える影響を固定効果モデルで検証した。ESGスコア単独では市場価値への有意な影響は見られなかった一方、グリーンイノベーションの実施は正の影響を持ち、両者の同時効果も大きいことが示された。持続可能性の「語り」より実装が市場評価につながることを示唆する。

Nasyatha Salsalizah Lubis, Mukhtaruddin, Rina Tjandrakirana dp +1

インドネシアのシャリーア銀行BSIを対象に、マカシード・アル・シャリーアと環境会計の適用がイスラム社会報告（ISR）をどう強化するかを年次報告書等の内容分析で検証した定性研究。エネルギー・排出量測定、廃棄物管理、グリーンビルディング、再生可能エネルギー、グリーンファイナンスといった環境会計実務と、宗教・教育・地域 empowerment 等のマカシード実践を確認。両者とISR六次元の統合が透明性・説明責任を高め、経済・社会・環境便益を考…

Odisiana Manek, Baldric Siregar, Miswanto Miswanto +1

インドネシア証券取引所の非金融企業26社（2021-2025年、130観測）を対象に、ESG開示と収益性が租税回避に与える影響を検証。ESG開示は租税回避に有意な影響を与えず、収益性は有意に正の影響を持つ。コーポレートガバナンスはどちらの関係も有意に調整しなかった。ESG開示が実質的な税務コンプライアンスへのコミットメントをまだ反映しておらず、象徴的な段階にとどまっていることを示唆する。

Makhathini Lungani Rudolph, Kansilembo Aliamutu

南アフリカ企業310社・年データを用い、ESG開示と収益性（ROA）の関係を検証。ESG開示はROAと有意に負の相関を示し、開示が短期的な会計上の利益を押し下げる可能性を提示する。企業規模はこの関係を正に調整し、大企業ほどESG対応コストを吸収しやすいことを示唆する。

DONG FANG XIANG, Rozaidy Mahadi, Debbra Toria Nipo

PRISMA枠組みに基づく系統的レビューで、ESG情報開示と企業財務パフォーマンスの関係を51件の研究から統合した。高品質なESG開示は資金制約の緩和、情報非対称性の低減、ステークホルダー信頼の構築を通じて財務パフォーマンスを高める。効果は所有制、業種、地域制度環境により異なり、内部統制と外部市場監督が調整変数となる。

Qin S.

経営者の短期志向がESGデカップリング（言説と実践の乖離）をどう促すかを中国企業で実証した研究。デジタル・シグナリングが環境ガバナンスの実効性を左右する可能性を示す。開示の「見せかけ」を測る視点を提供する。

Babiker I.

サウジアラビアの高汚染産業に属する企業を対象に、取締役会の女性比率がESG開示の水準に与える影響を実証的に分析した研究。抄録が無いため詳細な手法・結果は不明だが、取締役会の多様性とサステナビリティ開示の関係を新興国・汚染産業の文脈で検証する点に特徴がある。

Hanapiah, Iin Rosini, Dian Widiyati

インドネシア証券取引所上場のエネルギー企業18社・90観測を対象に、ERM開示とGRI基準サステナビリティ報告が企業価値（Tobin's Q）に与える影響をパネル回帰で分析。サステナビリティ報告は企業価値に有意な負の効果を持つ一方、ERM開示は有意でなかった。ROEはERM開示と企業価値の関係を負に、サステナビリティ報告との関係を正に調整する。

Irwan Irawadi Barus, Adhar Putra Setiawan, Eri Kristanto

インドネシアの製造業を対象に、税務透明性とESG開示が企業価値に与える影響を質問票調査（125名）と重回帰分析で検証した研究。税務透明性（β=0.562）とESG開示（β=0.412）はいずれも企業価値と有意な正の関係を示し、両変数で46.4%の分散を説明する。開示の質と持続可能性への取り組みが企業評価を高めることを示唆する。