論文・プレプリント

Antti Karhunen, M. Laihanen, Tapio Juhani Ranta

フィンランドのバイオガス・バイオメタンの生産・消費の現状と将来計画を評価した論文。EUおよびフィンランドの脱炭素移行、排出枠価格上昇、国内燃料の供給安全保障の重要性を背景に、農村地域でのバイオガス利用促進の可能性を検討する。2030年までに生産量を14.4PJ（4TWh）へ拡大する国家目標に対し、現状は3.2PJ（0.9TWh）、2025年時点で140施設が稼働している。バイオメタンの生産増と運輸部門での消費拡大が見込まれる。

Papadakis NC

MeteoSynthは、太陽光発電や建築エネルギー需要の評価に用いる物理的に整合した合成気象時系列を高速生成するオープンソースPythonパッケージである。2次元KDEに基づく非斉次マルコフ連鎖で日周変動をモデル化し、負値防止・夜間零状態処理・366日カレンダー・日付整合の深夜跨ぎモデルを備える。PVGIS連携や最大10万年的規模のアンサンブル生成を実用的な実行時間で可能にする。

Al-Araji, Adil Hamzah Ahmed

太陽光・風力・蓄電池・インバータ無効電力支援・OLTC制御を統合した協調制御フレームワークをIEEE33バス配電網で評価。系統輸入電力量27.58%減、損失60.47%減、最低電圧0.9626p.u.へ改善、運用コスト約27%減、炭素排出27.58%減、周波数ナディアも改善した。再エネ大量導入下の配電網運用に技術・経済・環境の三面で有効性を示す。

REN21

REN21政策データベースは、世界の再生可能エネルギー政策と規制枠組みを網羅的に収録したリソースである。国・地方レベルの政策や戦略、施策を比較・探索でき、エネルギー転移の加速に向けた政策動向の把握やエビデンスに基づく意思決定を支援する。政策立案者・研究者・産業関係者を対象とした実務ツールである。

Prof Shabtai Isaac, Dr. Oz Kira

半乾燥砂漠気候の都市において、イチゴ栽培と太陽光発電を組み合わせた屋上アグリボルタイクスシステムの環境・経済・エネルギー・農業性能を実証評価した。雨水流出抑制、土壌温度調節、作物収量、発電量などの指標をセンサー網で計測し、技術経済モデル、DesignBuilderによる建物エネルギーシミュレーション、LCAを統合して分析した。水不足・高温・土地制約下での多機能型都市インフラとしての可能性を示す。

Sylwia Łaba

ポーランドの食品廃棄物（年450万トン超）を農業バイオガスの基質として活用する可能性を定量化した研究。2022〜2023年の国家統計と基質別メタン収率係数を用い、理論上のバイオガス潜在量は約4.84億m³/年と推計。これは現行の農業バイオガス生産能力の72%に相当する。嫌気性消化は埋立比でメタン排出を大幅に削減し、消化液による養分回収も可能だが、規制・系統接続・他再エネとの競合が障壁となる。

Sorin Petrică Angheluță, Andreea Ligia DRUGĂU-CONSTANTIN, Ana Mădălina Bîgu (Potcovaru) +1

EU加盟国を対象に2015〜2024年の一次・最終エネルギー消費と再エネ比率を分析した研究。電源種別の総・純発電量を比較し、再エネが化石燃料依存を減らす移行の基盤となることを示す。運輸部門の再エネ比率の推移も整理し、クリーンエネルギー転換の進捗を指標面から評価する。

Jordan Jenkinson, Lucas McNea, Omid Norouzisafsari +1

作物残渣や家畜ふん尿の嫌気性消化における低いバイオガス収率を改善するため、超好熱性加水分解（HTH）を前処理として用いる研究。超好熱性嫌気性菌Caldicellulosiruptor besciiがリグノセルロースを分解し、水素・単糖・有機酸を生成、後段のメタン収率を高める。乳牛ふん尿と小麦わらを対象に、水素生成とメタン収率の最適バランスや操作変数を評価し、廃棄物のエネルギー価値化を目指す。

Khan, Younas, Bojnec, Štefan

中東・北アフリカ19カ国24地点について、太陽光＋蓄電池の時間別コストを比較し、国別コスト差を資本コスト・設備価格・日射量に分解した。ファイナンスコストが信頼性ある電力価格を最も大きく左右することを示し、金利ショック・24年気象・CMIP6気候変動・モンテカルロで頑健性を検証している。

Wimmers A.

欧州のグリーン電力原産地保証（GO）市場を対象に、不確実性下での取引をシナリオベースで評価した研究。再エネ証書の価格・取引リスクと市場設計の課題を分析し、企業の再エネ調達や証書市場の安定性に示唆を与える。

Chrysikopoulos S.K.

石油・ガス企業が脱炭素化を進める手段として、電力購入契約（PPA）と再生可能エネルギー証書（REC）の役割を検討した研究。再エネ調達を通じたScope 2排出削減と、証書活用による調達の柔軟性・追加性の論点を扱うとみられる。化石燃料部門が再エネ市場とどう接続するかを示す実務的示唆が期待される。

Haseeb Ur Rehman Khan, Mustafa Rehman Khan, Ismail Khan +1

再生可能エネルギー供給を通じたエネルギー部門の持続可能な移行を論じる研究。要旨が提供されていないため、具体的な分析手法や知見は不明だが、タイトルからは再エネ導入と移行政策の関係を扱う内容と推測される。

Ahmed Jamal Jasim

風力発電をSDG7（クリーンエネルギー）とSDG13（気候行動）の二重枠組みで包括的にレビューした論文。陸上・洋上浮体・垂直軸・空中風力などの技術、AI・デジタルツインによる最適化、系統接続や蓄電池連携、途上国展開の課題を整理する。コスト・土地利用・社会的受容・サプライチェーン・政策ギャップなどの障壁と今後の研究方向を示す。

Ana Buchadas

ポルトガルの再エネ760案件を分類し、多変量クラスター分析で18の「エネルギー・土地システム」類型を特定した研究への査読回答。風力は北部で放牧・養蜂等との共存や共同ガバナンス、太陽光は南部で生産量と外部性緩和が特徴。大規模案件は社会的に周縁化された地域に立地し社会生態的措置を多く伴う一方、小規模案件は生産性の高い土地を占める傾向を示す。

Ana Buchadas

ポルトガルの再エネ760件を分類し、多変量クラスタ分析で18の「エネルギー・土地システム」類型を同定した研究。風力は北部で放牧・養蜂との共存や保護区・共有地との協治、太陽光は南部で生産量と外部性緩和が特徴。大規模案件は社会生態学的に周縁化された地域に立地し対策も多い一方、小規模案件は生産性の高い土地を占める傾向があり、規模と立地のトレードオフが政策に示唆を持つ。

Ana Buchadas

ポルトガルの再エネ760件を分類し、多変量クラスター分析で18の「エネルギー・土地システム」類型を特定した研究。風力は北部で放牧・養蜂等との共立地・共治が進み、太陽光は南部で生産量と外部性緩和が特徴。大規模案件は社会生態学的に周縁化された地域に立地し対策も多い一方、小規模案件は生産性の高い土地を占める傾向がある。

Pavao Mesarić, Lovorka Gotal Dmitrović, Boris Jalušić

地熱エネルギーの起源・歴史的利用・直接熱利用および発電システムの技術進化を概観し、世界の動向と統計指標を整理する。特にクロアチアに焦点を当て、既存プロジェクト、地質データ、戦略的開発計画を示す。法制度調整、投資インセンティブ、制度的支援を含む障壁と解決策を論じ、エネルギー転換への体系的統合の必要性を強調する。

Alneamy, Jamal Salahaldeen Majeed, Mahmood, Omar Ahmed, Hamoodat, Harith

再エネマイクログリッドの蓄電池運用に対し、因果性を考慮したリスク感応型経済行動選択(RSE-AS)を強化学習(SAC)で実装した研究の再現パッケージ。2022年通年テストで平均調整電力コストを固定ベースライン比1.93%(約805ドル)削減し、需要+20%・PV−30%・料金+50%等の分布外シナリオでも1.46〜1.76%の削減を維持した。ただし5シードの符号検定はp=0.0625で有意性は主張していない。

Sidik Mustafa, Gatot Yudoko

インドネシアの電力供給事業計画RUPTL 2025–2034の再エネ目標に対し、調達からPPA締結への転換率が低いボトルネックを混合手法で分析した。AHPにより「バンドリング：マルチウィナー・マルチPPA」戦略が優先度0.399で最上位となり、感度分析でも安定していた。単一買い手型電力会社における調達の断片化を減らしつつ柔軟性を保つ統合的枠組みを提案する。

Enoch I. Obanor, Nesochi Mogbolu, Goodness E. Olumide +1

本書章は、再エネ普及を加速する上でエネルギー外交が果たす役割を検討する。気候協定・技術革新・経済的インセンティブを推進要因として挙げる一方、地政学的緊張や政策の不整合、資金制約といった課題を指摘。国際太陽光同盟やEU・中国協力、アフリカ再エネ構想などの事例を通じ、技術移転と資金動員を促す外交戦略を論じる。