論文・プレプリント

Noora Alsulaiti, Hissa Al-Buainain, Dhabya Al-Quraishi +4

高温乾燥地域の大学キャンパスを対象に、屋根置き太陽光発電の導入ポテンシャルを地理空間データで評価した研究。建物屋根面積や日射量を空間解析し、キャンパス脱炭素化への寄与を定量化する。再エネ導入計画の立案に資する手法を提示する。

Chi Wei Su, Yiwei Hu, Linjie Liu +2

複数の不確実性（経済政策・気候・市場など）が再生可能エネルギーによる純発電量に与える動的な影響を分析した実証研究。不確実性が再生可能発電を刺激するか抑制するかを検証し、エネルギー転換政策の設計に示唆を与える。要旨が入手できないため詳細な手法・結果は不明。

Marlon Farmer, Dillon Ramsook, Sharona Mohammed +3

トリニダード・トバゴの住宅部門を対象に、HomerProで太陽光(PV)システムを設計・最適化し、補助金の有無別の電力料金感度分析を行った。現行の補助料金では経済性が乏しいが、0.15USD/kWhで10%、地域平均の0.22USD/kWhで36%の再エネ普及が成立し、世帯CO₂を年422kg削減できる。政策・金融枠組み次第で住宅エネルギー転換が可能と示す。

Sandhya Rani Swain, Upasana Yadav

太陽光発電は世界のエネルギー転換の柱だが、パネルのライフサイクル全体、特に廃棄段階の環境影響を見落とすべきではない。本レビューは、カドミウム・鉛・クロム・ニッケル・銀などの微量金属が、機械的破損・洪水・不適切なリサイクルを通じて淡水生態系へ溶出しうると指摘する。溶出はパネル組成・経年劣化・pH・温度・水文条件に左右され、藻類から両生類までの水生生物に酸化ストレスや発達異常、繁殖影響を及ぼす。太陽光のライフサイクル持続可能性評価に淡水生態…

Venkatesh Daggupati

本研究は、オーストリアを対象に、太陽光発電（PV）導入促進のための教育媒体としてVRの有効性を検証した。既存VRアプリKaisergasseVRの評価を基に、PVパネル構成を操作し発電動態を観察できる新規VRアプリSolarPowerVRを開発。対話性はPV機能の概念的理解を高める一方、最適方位などの事実的知識の習得には十分でないことを示した。

MOHAMMED HAMIDU

本レビューは、ナイジェリアにおける太陽エネルギーの賦存量と現状の利用状況を整理し、温室効果ガス削減・ゼロエミッション達成への寄与可能性を検討する。同国は豊富な日射量に恵まれるが活用は著しく不十分であり、太陽光は遠隔地・オフグリッド地域への電力供給と化石燃料依存の低減に有効と結論づける。ただし大規模なインフラ投資が必要であり、政策立案者・投資家向けの枠組みを提示する。

Yuan Shang, Dipan Kundu

本章は水系充電可能電池（ARB）と再生可能エネルギーの統合を概観し、鉛蓄電池、ニッケル水素、レドックスフロー、水系亜鉛電池などの化学系の商業化状況と技術要件を整理する。エネルギー密度、往復効率、耐久性、応答時間の最適化と、材料・セル・パック設計の課題を論じ、大規模応用に向けたスケーラビリティとコスト低減、環境持続性の重要性を強調する。

(著者不明)

再生可能エネルギーシステムで用いられる発電機技術の現状と将来動向を扱う産業応用フォーラムの記録。風力・水力・分散電源などにおける発電機設計・制御・効率化の技術動向を概観する。学術論文ではなく業界向け解説の性格が強く、定量分析や政策含意は限定的。

(著者不明)

北海道における再生可能エネルギー導入拡大の取組みを扱った事例的論考。抄録がなく詳細は不明だが、地域レベルでの再エネ普及・系統連系・政策連動が主題と推測される。日本国内の脱炭素地域モデルとして参照価値がある。

(著者不明)

本稿は小型分散型のフレキシブルな再生可能エネルギーシステムを扱う。要旨が提供されていないため、具体的な手法・データ・結論は不明である。分散型再エネと系統柔軟性の組み合わせは、地域脱炭素や需給調整の文脈で関心が高いテーマである。

Jiaying Wang, Da Liu, Yi Wu +3

中国の太陽光発電（PV）産業拡大に伴い、廃棄パネルの処理が課題となる。本研究は2050年までの廃棄PV量と資源ポテンシャルをシナリオ別に評価し、累積1164〜1403GW、資源量6.43〜7.86×10^7MTと推計。リサイクルにより累積純経済便益9035〜1兆886億元（約1404〜1620億ドル）、CO2削減1.11〜1.42億トン等の便益を示す。

Joseph Ignatius Teye Buertey, Alex Osei- Bonsu, Comfort Mensah +4

ガーナの不動産・建設業界の専門家400人への調査から、太陽光技術の効率性とスマートエネルギー管理が再エネ導入の最重要決定要因であることを示した。導入動機は長期運用コスト削減・炭素排出削減・エネルギー自立性向上で、障壁は政府支援の不足と初期投資の高さ。普及イノベーション理論に基づき、拘束力ある規制支援と財政インセンティブを実証・認証より先行させる政策順序を提言する。

Jing He, Jingyong Zhang, Ye Zhang +3

CMIP6モデルデータを用い、SSP1-1.9（炭素中立経路）と高排出シナリオ下での世界の風力エネルギー変化を比較した。SSP1-1.9は北半球の風力減少を緩和し南半球の増加を抑制することで、風力資源の安定性維持に有利であることが示された。累積CO2排出量の差が拡大するほど、この効果は顕著になる。炭素中立政策の便益評価と将来の風力発電計画に科学的根拠を提供する。

Xiaoping Gao, Yipan Li, Xiaori Yang +1

退役した風力タービンブレードのリサイクル経路を整理したレビュー論文。ブレードは熱硬化性複合材のため処理が難しく、埋立・焼却に依存してきた現状に対し、機械的・熱的・化学的リサイクルなど標的型の経路を比較検討する。再生可能エネルギーの大量導入に伴い今後急増する廃棄物処理と資源循環の課題を提示する。

A. Nana Akwasi Agyei, Evans Oteng, Isaac Anowuo +1

本論文は、サブサハラ・アフリカ諸国を対象に1990〜2020年のパネルデータを用い、環境税と環境技術が再生可能エネルギー開発に与える影響を検証した。拡張平均群推計と分位点回帰の結果、両者とも再エネ導入に有意な正の効果を持つことが示された。人口増加は負の影響を与え、環境財政改革とクリーン技術投資の拡大が政策課題として強調されている。

Spitalny L.

ドイツのネット・ゼロ・エネルギー（ZEB）オフィスビルを対象に、再生可能エネルギー技術の導入効果を評価した研究。抄録がなく詳細は不明だが、建物単位の脱炭素化と再エネ活用の実証事例として位置づけられる。ZEB設計や再エネ機器選定の実務的示唆が期待される。

Do Quang Linh, Dung Duc Tran, A. Dang

ベトナム中央高原というデータ希薄地域を対象に、11の全球気候モデルと観測記録を統合した深層学習フレームワークを構築し、高解像度の風力資源マップを作成した。CNNとXGBoostが従来モデルを大きく上回り、ERA5の負バイアスを大幅に低減。6.0 GWh/km²/年超の有望地点を特定し、将来のSSPシナリオでもポテンシャルが維持されることを示した。

Duygu BIYIKLI, Faik Ahmet SESLİ, Pelin Kasap

トルコの5MW風力発電所を対象に、YEKDEM制度がドル建てからリラ建てへ移行する直前の規制転換期を分析。決定論的NPVでは不採算でも、モンテカルロ・シミュレーションとブラック・ショールズ型リアル・オプション評価により、延期オプション価値が投資を条件付きで実行可能にすることを示した。規制移行期には静学的NPVがプロジェクト価値を過小評価しうると結論づける。

Asha R Nair

本論文は、政府の再生可能エネルギー政策と実際の導入のギャップを、インドの太陽光・屋根置き太陽光を中心に2020〜2024年の10研究のレビューで分析する。高額な初期投資、資金アクセス不足、情報不足、規制の複雑さ、消費者の信頼不足などが導入を妨げていると指摘。補助金は申請手続きの簡素化、信頼できる情報、系統接続、消費者保護、資金アクセスと組み合わさって初めて効果を発揮すると論じ、政策手段・実施・消費者認識・導入を結ぶ概念枠組みを提示する。

Brunelli L., Belloni E., Pigliautile I. +3

本研究は、多様な再生可能エネルギー源を統合したハイブリッド型エネルギーコミュニティ（REC）を設計するための新たなシミュレーションツールを提示する。イタリア中部の森林地域に適用し、バイオマス600kWとPVの組み合わせで年間最大1660トンのCO2削減と80%超のエネルギー自給率を達成、PV比率を高めると割引回収期間が4.9年まで短縮されることを示した。産業ユーザーの参加がREC成功と地域活性化の鍵となる。