論文・プレプリント

Lativa, Etty Murwaningsari, Juniati Gunawan

本研究は、グリーン競争優位（GCA）とグリーンイノベーション（GI）が企業業績に与える影響を、サステナビリティ報告の質（SRQ）が調整するかを検証。インドネシアの製造企業248社のパネルデータ（2022-2023年）を分析。GCAは業績に正の影響を与え、SRQはその関係を強化。一方、GIの直接効果は有意でなく、SRQの調整効果も認められなかった。SRQの構成概念に「応答性」と「影響」を追加。

Yasser Elouargui, Abdellatif Sassioui, M. Chergui +4

本論文は、ESGテキスト分類のための軽量かつ解釈可能なグラフベースフレームワークESG-Graphを提案する。ESRSベースのタクソノミーを利用し、グラフ注意ネットワークにより効率的な分類を実現。実験では、トランスフォーマーモデルと同等の性能を保ちながら、最大60倍の省エネを達成した。また、政策との整合性や解釈可能性の向上も示されている。

Annika Stenström

本論文は、ESGインフラ（報告基準、投資慣行、規制）が気候変動対策を促進する一方で、反ESG勢力によって武器化される可能性を分析する。欧州と米国における最近の事例（EUの持続可能性報告基準の縮小試み、米国の株主関与の境界をめぐる争い）を対比し、ノイズの多い公的な武器化と静かな技術的な武器化の形態を明らかにする。グリーンファイナンスの将来にとって重要な洞察を提供する。

Justyna Przedańska

本稿は、EU法におけるCSRDとCSDDDを分析し、ESGが自主的な基準から拘束力のある公法的義務へと移行する「法化」を論じる。両指令を統合的に捉え、透明性義務とサプライチェーン全体のデューデリジェンス義務の結合が、環境・人権保護を企業計画に組み込む一方、比例性や形式的遵守のリスクを生むと指摘する。

T. Tsalis, Nikolaos S. Trevlopoulos, G. Avlogiaris +3

本研究は、ギリシャの企業によるESG情報開示の質を評価する。アテネ証券取引所のガイドラインに基づき、内容分析フレームワークを構築。サンプル企業の開示は中程度であり、環境項目が最も良く開示され、業種の感受性が影響を与えるが、上場状況や発行年は影響しない。

Rima Margaryan

本論文は、ESG監査とグリーンIT監査を比較し、両者が補完的であることを示す。ESG監査は持続可能性の戦略的枠組みを提供し、グリーンIT監査はデジタルシステムの環境性能に定量的な深みを与える。統合により非財務報告の信頼性が向上する。

Mozhgan Soltanisehat, Iva Jestratijević

本研究は、ナイキのサステナビリティ報告書を6つのフレームワーク（Higg Index、GRI、SASB、SDGs、TBL、ダブルマテリアリティ）で比較分析した。環境報告は一貫しているが、労働権やサプライチェーン透明性にギャップがある。複数フレームワークの利点と課題を示し、調和の必要性を強調する。

Tomislav Radoš

本論文は、EUのCSRD（企業サステナビリティ報告指令）に伴う適用延期や移行上の例外措置を分析し、規制改正が持続可能な移行と競争力維持のバランスにどのように寄与するかを検討する。クロアチアのESG格付け結果（2025年）やESGアカデミーの成果（2022-2025年）を用いて、サステナビリティ報告の制度化が進んでいることを実証。報告が規制上の義務から戦略的なリスク管理・競争力向上の手段へと変容しつつあると結論づける。

V. Dragomir, M. Dumitru, Adriana Duțescu +2

本論文は、欧州持続可能性報告基準（ESRS）を用いて企業活動が国連SDGsにどの程度貢献しているかを評価する手法を提案。包括的なマッピングとデジタル統合により、投資家や規制当局が持続可能性情報をより効果的に活用できるようにする。ESRSの実装支援とグローバルな開示標準との調和が期待される。

Yanxuan Deng, Wenqing Zhu, Jinjia Chen

本研究は中国のFortune Global 500企業を対象に、ESG実践の現状と業種別の特徴を分析。データは報告書や格付けデータから取得し、業種間でESGパフォーマンスに大きな差があることを発見。一部リーダー企業は国際基準に準拠しているが、全体的には「高行動・低コミットメント」やジェンダー多様性不足などの課題が残る。ESG報告書数は増加傾向だが、実質的な行動と開示の乖離が存在する。

M. Aluchna, Maria Krawczyńska-Kaczmarek

この論文は、ポーランドの銀行におけるESGデータの需要の高まりを調査した。規制圧力とステークホルダーの期待により、銀行は企業のESGデータを要求するようになっており、2024-2025年の調査結果を報告している。持続可能な金融への移行がデータの質と比較可能性の向上を促している。

Dongkwan Kim, Hanung Nam, Hwanuk Yu +2

本論文は、太陽光発電施設の投資計画において、タイミングとスポットPPA契約の選択を同時に最適化する統合2D-LSMCリアルオプション法を提案する。不確実性下での意思決定を支援し、再生可能エネルギー投資の経済性評価に貢献する。

Shixuan Li

本研究は、中国上場企業を対象に、コーポレートガバナンス、ESGパフォーマンス、企業パフォーマンスの関連を文献レビューにより分析した。結果、強固なコーポレートガバナンスがESGパフォーマンス向上に寄与し、それが企業の評判向上、リスク低減、長期的財務成果につながることを示した。また、中国企業のESG開示とガバナンスシステムの改善提言を行っている。

Soohun Kim, Jiyeon Seo, Aaron Yoon

本論文は、ネガティブなESGインシデントが企業の株式価値の下振れリスク（ダウンサイドベータ）を高めることを示す。RepRiskのデータを用い、特に深刻で新規性の高いインシデントで効果が顕著。パリ協定やSASBの開示ガイダンス後に関係が強まり、ESGがシステマティックリスクに寄与することを示唆。

Lissy Langer, Anders Bjørn, Benjamin F. Hobbs +2

本研究は、EUの再生可能水素定義における電力購入条件（PPAや時間単位マッチングなど）がエネルギーシステム全体に与える影響を、7カ国の系統モデルで分析。追加的な再生可能エネルギー導入やCO2排出量、コストへの波及効果を定量化し、システムベースのアプローチの必要性を示した。

Joanna Rosak-Szyrocka

本稿はポーランド企業におけるESG統合の重要性を追跡し、法的基準（CSRD、ESRS）、企業事例、計量書誌学的分析を通じて課題と機会を明らかにする。特に大企業でのESG浸透が進む一方、中小企業の準備不足が指摘され、競争優位や持続可能な資金調達へのアクセス向上といったメリットが示される。独自のESG CIRCLEPOWERモデルを提案し、内部・外部次元の統合を図る。

Agung B. Darmoyo, Vera Salma Meilania, Ovalia Rukmana

本論文は、インドネシアのエネルギー企業PT Energi Mega Persadaを対象に、ESG開示が株価純資産倍率（PBV）に与える影響を定性的に分析した。インタビューと内容分析の結果、ESGの各要素はPBVに対してポジティブだが変動的な影響を持ち、特に環境イニシアチブとガバナンス改善が信頼性を高めることが示された。

Annisa Rulitasari, Andam Dewi Syarif

本研究はインドネシアの医療業界におけるESG開示（環境、社会、ガバナンス）と企業価値（トービンのQ）の関係を、収益性（ROA）の調整効果に着目して分析した。2019～2024年のパネルデータを用いた結果、社会持続可能性開示と収益性は企業価値に有意な影響を与えるが、環境開示と経営者所有は直接的な影響がない。収益性は環境開示と企業価値の関係を強化するが、社会開示への調整効果はなく、経営者所有には負の調整効果を持つ。

Lei Lei, Fei Xue, Jinxin Zhang +2

本論文は、炭素取引における情報非対称性（レモン市場問題）をブロックチェーンがどのように解決し、クリーンな生産を促進するかを、エージェントベースシミュレーションとグローバルケーススタディを用いて分析。デジタルトラストが炭素市場の効率性と透明性を向上させるメカニズムを明らかにする。

Pungky Lela Saputri, Heru Sulistyo, Ibnu Khajar +1

本研究は、インドネシアのイスラム銀行BSIを対象に、ESG開示と不良金融資産（NPF）の動的関係をVARモデルで分析。ESG開示の改善は1〜2ヶ月のラグでNPFを低減させる一方、NPFはESG開示に有意な影響を与えない。ESG開示が信用リスク管理に有効であることを示唆。