論文・プレプリント

Ilenia Fraccalvieri, Nicola Raimo, Vitiana L’Abate +2

本研究は、2004年から2025年までの銀行サステナビリティ開示に関する150の実証論文を系統的にレビュー。開示を5つのタイプと11カテゴリに分類し、推進要因として銀行特性、財務特性、ガバナンスなど10グループを特定。成果は財務業績、市場業績、ステークホルダー関連に集約。今後の研究課題と実務への示唆を提示。

Ana-María Gisbert, Jacobo Gomez-Conde, Bin Pan

本研究は、EU非財務報告指令（NFRD）が企業の自発的ESG開示に与える影響を検証。スペインの株主宛書簡を用いた分析から、自発的開示と実際のESGパフォーマンスとの関連は弱く、一部の企業では「コミュニケーション活動主義」がみられることを発見。さらに、NFRDの施行後には過剰なESG情報が減少し、規制が「サステナビリティ・ウォッシング」を抑制する規律付け効果を持つことを示した。

Yanli Wang

本研究は、中国A株市場におけるESG開示の質と個人投資家の取引行動との関連を検証。5次元の開示品質フレームワークを用い、開示の質が1標準偏差向上すると個人取引量が8.3%増加することを発見。情報非対称性がその影響の約40%を媒介している。この結果は、新興市場における開示基準設定に示唆を与える。

Janani Uthpala, Mishara Wickramasinghe, Ayona Fernando +1

本レビューは、グリーンERPが炭素会計、グリーンサプライチェーン、ESGパフォーマンス測定を支援する方法を33件の研究から分析。データ透明性の向上や報告の自動化に寄与する一方、中小企業での導入障壁や標準化課題を指摘。

Mahmoud Karimi, Halis Simsek

バイオマスとプラスチック廃棄物の共ガス化による水素製造を、CCSの有無で比較。共ガス化によりLCOHは2.18 USD/kgと低減し、CCS導入で30-36%上昇するが、70 USD/tCO2のクレジットで1.74-1.81 USD/kgと競争力を持つ。LCAではCCSによりGWPが正味マイナスになるが、CEDは15%増加。政策支援が鍵と結論。

Muhammad Ilham Maulana, F. Sinulingga

本研究では、インドネシアのエネルギー転換を目的として、Nyamplung油と廃食用油を原料としたグリーンディーゼル合成法「GreenFusion」を提案。NiAg/ZH触媒を用いた水素化脱酸素プロセスにより、収率91.2%、セタン価75の高品質燃料を実現。パイロット規模でのCO2削減効果は年間1,200トン以上と試算され、ドロップイン燃料としての実現可能性を示した。

Obafemi Olekanma, Liyanage S. Rodrigo, D. Adu +1

英国北東部の中小企業256社を対象に、炭素排出削減策（CFI）がグリーンジョブ創出（GJC）に与える影響と、グリーンイノベーション（GI）の媒介効果を分析。CFIはGJCに直接正の影響を与え、GIが部分的に媒介する。政府のインセンティブや規制が効果を増幅する。中小企業における脱炭素化が単なる環境対策ではなく、雇用成長をもたらす戦略的経路であることを示す。

Ebtihal Abdelfatah-Aldayyat, Iván Cabeza, J. E. Rubiano +1

本レビューは、高灰分・高水分の低質バイオマス（下水汚泥、消化液、堆肥など）のガス化技術に焦点を当て、その課題と改善策を体系的に分析。合成ガスのエネルギー含有量は4-5 MJ/m3と低いが、冷ガス効率30-70%を達成。パイロットスケールの技術現状を整理し、プロセス効率向上の道筋を示す。

Eleonora Aneggi, Marilda Scarbolo, D. Zuccaccia

本メタ分析（2024～2025年初頭）は、住宅暖房における水素の役割を消費、コスト、環境影響の観点から評価。直接的な水素暖房は熱力学・経済的に非効率であり、ヒートポンプへの電化が最適解と結論。一方、水素は季節間エネルギー貯蔵や系統調整に戦略的価値を持ち、ハイブリッド構成で系統レジリエンス強化に貢献する。水素の住宅用途はニッチであり、大規模実証が必要。

A. Fabre, Aysin Dedekorkut-howes, Millicent Kennelly +1

本レビューは、オリンピック開催都市における交通脱炭素化の取り組みを調査し、メガイベントが持続可能な都市モビリティへの移行を促進する可能性を明らかにした。公共交通投資やクリーン技術の導入などの戦略的介入が有効である一方、自家用車依存や計画の断片化が課題である。IOCの2030年までの排出半減目標達成には、包括的な評価枠組みと利害関係者の協力が不可欠である。

Renato Rodrigues, R. Pietzcker, Joanna Sitarz +9

本研究は、EUの気候中立目標達成に向けた2040年の中間目標設定を支援するため、詳細なエネルギー・経済・気候モデルを用いて経路を分析。結果は、1990年比86%削減（感度域80-93%）がコスト効率的であり、風力・太陽光発電の7倍拡大、最終エネルギーに占める電力シェア49%、CCSの188 MtCO2/年への拡大が必要と示唆。

Aaron Hoyle, Madeleine Seatle, B. Griffin +2

本論文は、カナダ・ブリティッシュコロンビア州を対象に、統合エネルギーシステムモデルを用いて、電化による脱炭素化と経済開発のトレードオフを分析。実施済み政策と追加政策（LNG・大規模鉱山を含む）のシナリオ比較により、後者では再生可能エネルギー中心の大規模な電力容量拡大が必要となる一方、化石燃料プロジェクトからの排出が他部門の削減を相殺し、正味ゼロ目標達成が困難になることを示した。

Shaon Biswas, Paramita Roy

本論文は、世界の再生可能エネルギー消費量（World Bank EG.FEC.RNEW.ZS指標、1990-2020年）を対象に、13種類の予測モデルを統一的なウォークフォワード交差検証プロトコルでベンチマークした。ハイブリッドETS-GRUモデルを含む諸モデルを3年先予測で比較し、統計的優位性を評価した。再生可能エネルギー普及の予測精度向上に資する。

Mariem Mrad, M. Frikha, Y. Boujelbène +1

本論文は、AIとロボティクスがサプライチェーンの排出削減に与える影響を文献レビューで分析した。AIは輸送ルート最適化などで排出削減に寄与する一方、ロボットは倉庫業務の効率化を通じて間接的に貢献する。導入障壁として、AIの高エネルギー消費やデータ非互換性が指摘され、デジタル基盤のエネルギー効率改善とデータガバナンス強化が重要と結論づけている。

Pranto Chakrabarty, S. Paul, Andrea Trianni +1

本論文は、オーストラリアの家庭用水素サプライチェーン（HHSC）における配送センター（DC）の混乱が与える影響を定量化する。多期間ネットワーク最適化モデルを用いて、緩和策なしでは需要充足がゼロに低下し、罰金コストが急増する一方、代替ルートや安全在庫等の緩和策により需要充足率95%以上、収益性大幅改善を示す。政策立案者や管理者に実践的知見を提供。

Y. Biçer, I. Ghiat, Y. Abdullatif +3

本論文は、建築物のHVACシステムに直接空気回収（DAC）技術を統合し、TVSAサイクルで生じる凝縮水を電気分解によりグリーン水素製造に活用する新システムを提案。経済分析では、CO2回収原価221ドル/トン、水素製造原価5.95ドル/kg（カタール系統電力）／14.71ドル/kg（太陽光発電）と試算し、炭素除去とクリーン燃料生産の両立可能性を示した。

Chaoqing Huang, Qian Wu, W. Xue +4

本研究は、1990～2021年の主要58カ国の炭素排出データを用いて、排出経路を6つの基本類型と18のサブタイプに分類する「炭素排出軌跡曲線（CETC）」モデルを提案。先進国の転換点は2000～2005年に集中し、途上国は2015～2020年に発生したことを発見。排出要因分析では、高排出国では産業付加価値・人口・炭素強度が、低排出国ではGDP per capita・再生可能エネルギー比率が支配的であることを示した。

Hassan Qudrat-Ullah

本論文は、原子力エネルギーの展開における信頼、公平性、制度的学習を組み込むQ-NPTフレームワークを提案。カナダを事例に、ガバナンス指標（信頼、参加、透明性など）を導入し、定量的な閾値を設定。従来モデルと比較して、Q-NPTがガバナンス性能を向上させることを示す。

L. Judijanto

本レビューは、先進国企業の環境主張とグリーンウォッシュの実態を、シグナリング理論や正当性理論などを用いて分析。EUのCSRDや消費者保護指令などの規制対応を紹介し、ネットゼロ誓約などの動的なステークホルダー管理への進化を指摘。消費者懐疑心の高まりや研究ギャップ（縦断研究、国際比較等）を明らかにし、実務・政策への示唆を提供する。

Manuel Herrador, Mayu Imanishi

本稿は、日本の循環経済・資源効率原則（CEREP）とWBCSDのグローバル循環性プロトコル（GCP）の統合を検討し、COP29での連携促進を踏まえた収束フレームワークを提案する。体系的な環境課題の分析と両フレームワークの批判的評価に基づき、地域およびグローバルな循環経済移行を加速する統合的アプローチを示す。政策立案者や企業戦略家、サステナビリティ研究者に有用な知見を提供する。