論文・プレプリント

Bishwajit Roy, Tiago Capela Lourenço, Md. Habibur Rahman +1

バングラデシュ南西部の沿岸農業地域を対象に、海面上昇と塩水侵入への適応策としての自然基盤ソリューション（NbS）を評価した研究。フォーカスグループと251世帯の調査を組み合わせ、アグロフォレストリーやマングローブ保護、養殖関連の適応などを多基準で評価。地域条件により有効性が異なることを示し、国家適応計画への統合を提言する。

Rahul Sadhukhan, Dinesh Kumar, Seema Sepat +17

保全型農業が食料生産・エネルギー利用・炭素効率の間に生むトレードオフとシナジーを評価する研究。アグリフードシステム全体の脱炭素と資源効率の両立可能性を検討する内容とみられる。要旨が未取得のため詳細な手法・結論は不明。

(著者不明)

本論文は、保全型農業（最小耕起・永続的被覆・輪作多様化）が土壌有機炭素貯留を高めるメカニズムと評価手法を概観する。土壌サンプリング、リモートセンシング、シミュレーションモデル、GIS等の手法を整理し、慣行耕起に比べ炭素蓄積と生産性・GHG削減の両立が示される一方、気候・土壌型・残渣管理への依存性と導入課題を指摘する。

Ali Ahmad*

本稿は、森林・草地・湿地などの植生が炭素隔離、生態系レジリエンス、温室効果ガス調整を通じて気候変動緩和に果たす役割を概説する。マングローブやユーカリ等の高バイオマス樹種、都市緑化によるヒートアイランド緩和、農業における気候耐性種の活用を論じる。森林破壊や侵略種、水不足などの制約を挙げ、政策枠組みと地域主導の植林、都市緑化インフラの拡充を提言する。

Ekundayo AFOLABI, Abine Alexander Atama, Abdulkabir Onoruoyiza Taru +2

ナイジェリア北西部のトウモロコシ農家540世帯を対象に、土地ベースの気候変動緩和・適応の意思決定と世界銀行介入への認識を調査。持続可能な土地管理（SLM）実践は農家の約4割にとどまり、無機肥料依存の不持続的実践の方が高い収益を生む傾向が示された。有機堆肥の効率的利用や労働節約型の除草具導入の必要性を提言している。

(著者不明)

バイオ炭は農業残渣等の熱分解で得られる炭素-rich資材で、土壌の物理・化学・生物性を改善し、養分保持や保水性を高める。土壌炭素隔離を通じGHG削減と気候スマート農業に寄与する。GIS・リモートセンシング・IoT・AIとの統合が進むが、原料変動やコスト、品質標準化が普及の課題である。

Jittima Prasara-A, Pornpimon Boonkum, Charongpun Musikavong +1

タイで25年間の生物経済シミュレーションを実施し、オイルパーム単作・キャッサバ単作・間作の3シナリオを比較した。間作は炭素隔離量でオイルパーム単作と同等（−389.50 tCO2eq/ha）を達成しつつ、初期5年間の収入空白を埋め、累積包括所得と商業利益で最高値を示した。小規模農家の気候レジリエンスと財務安定性を両立する熱帯農業モデルを提示する。

Holtsmark B.

木質バイオマス燃料と化石燃料の地球温暖化影響を、森林のアルベド（反射率）変化を組み込んで比較した研究。従来の炭素収支のみの評価では見落とされがちな地表反射率の効果を加味することで、バイオマス燃料の気候便益が地域や森林管理条件によって変わり得ることを示唆する。再生可能エネルギー政策や森林由来燃料の持続可能性評価に再考を促す内容。

Shrestha R.K.

バイオ炭を負の排出技術と位置づける既存の圃場研究統合に対し、GHG排出に関する批判的コメントへ著者が回答する論争論文。バイオ炭の炭素隔離効果と土壌GHG（N2O・CH4）収支の評価をめぐる方法論的論点を整理する。ネットゼロ戦略における除去技術の会計処理に示唆を与える。

Arifanti V.B.

インドネシアのマングローブ保全・再生が気候変動緩和にどう寄与するかを扱った研究。ブルーカーボン生態系による炭素吸収・貯留の定量評価を通じ、自然基盤の緩和策の可能性を示す。沿岸生態系保全と気候目標の両立を論じる内容とみられる。

Mazis A.

オレンジとキウイの果樹園を対象に、農業生態系のエネルギー均衡と温室効果ガス排出を作付転換の判断材料として評価したケーススタディ。作物選択が農場のGHG収支やエネルギー収支に与える影響を比較し、気候に配慮した作付転換の可能性を検討する。抄録がなく詳細な手法・結論は不明。

Lee C.

肉用牛に被覆硝酸塩を給与し、そのふん尿を短期間貯留した際のアンモニアおよび温室効果ガス排出量への影響を検証した研究。硝酸塩添加が家畜排せつ物由来の排出をどの程度抑制しうるかを実測した点に貢献がある。農業・畜産分野の脱炭素対策として、飼料設計を通じた排出削減の可能性を示唆する。

Liu Y.

中国レンゲ（緑肥）と稲わらの還元を組み合わせ、窒素施肥を削減した条件下でイネ収量と温室効果ガス排出量を評価した研究。化学肥料削減と有機物活用による農業由来GHGの抑制可能性を示す。要旨が未取得のため詳細な知見は限定的。

Barkley Z.R.

北米6都市において、タワー型観測ネットワークを用いてCOVID-19ロックダウン期間中の温室効果ガス排出量の変化を評価した研究。都市規模の実測ベース排出モニタリング手法の有効性を示し、政策介入が排出に与える影響を検証する枠組みを提供する。

Xue Chen, Zhenxiong Yang, Ningyu Yan +3

中国の沿岸域において、海面養殖（マリカルチャー）の拡大と沿岸湿地が持つ炭素吸収（ブルーカーボン）機能の両立を検討した研究。抄録がなく詳細な手法や結論は不明だが、沿岸生態系の保全と水産養殖政策のトレードオフを扱う点で、海洋由来の炭素管理に関心が高まる日本にも示唆がある。

Mirjana Miletić, Milena Lakićević

本論文は、都市気候適応におけるランドスケープアーキテクチャの役割を、直近5年の文献を中心にレビューしたものである。緑屋根・壁面緑化、都市林、バイオレテンション、人工湿地、スポンジシティ、ブルーグリーン回廊などのNBS類型と、設計・ガバナンスの主流化メカニズムを整理する。資金・規制・技術・社会面の障壁を特定し、性能定量化・スケール横断統合・公平性中心設計に向けた研究課題を提示する。

Lukas Schuster, Omosalewa Odebiri, David B. Lindenmayer +3

豪州南東部の54の農場池で16,773件のGHG測定を実施し、家畜排除がN2Oを44%、CH4を52%削減し、CO2換算で44%の排出削減につながることを示した。ただしCH4とN2Oの削減は連動せず、水質指標では排出変動を十分に説明できなかった。N2Oは質量では小さいが、温暖化係数の高さからCO2換算排出の76.7%を占める。

[email protected] MKWELA

サブサハラアフリカ（SSA）を対象に、草原と森林の炭素貯留研究を文献計量学的に比較した初の試み。2020〜2025年のオープンアクセス論文293件を分析し、森林研究が草原の3.6倍、被引用数でも大きく上回ることを示した。生態系面積や炭素貯留量で正規化しても森林が優位であり、草原炭素の測定強化と国家気候報告への統合を提言している。

Jihène Khalifa

チュニジアの1996〜2024年データを用い、NARDLモデルで気温・降水量・CO2排出が作物生産に与える影響を分析。短期的にはCO2排出増が作物生産を有意に減少させ、長期的にも持続的な負の影響を及ぼすことを示す。肥料使用は正の効果を持ち、非対称的な関係も確認された。気候スマート農業と低炭素開発への投資を提言する。

Shaima Chowdhury Sharna, Tek Maraseni, Ando Radanielson +1

バングラデシュの稲作農家435戸を対象に、稲わらのすき込み導入への行動意欲と支払意思額（WTP）を分析。導入率は14%と低いが、31%が関心を示し、28%が平均37米ドル/ha/作期を支払う意向を持つ。気候脆弱地域（特に塩害地域）でWTPが高く、気候リスクが行動変容の触媒となることを示す。教育・世帯所得・農業機械へのアクセスが主要因で、機械レンタル補助が導入を促進しうる。