論文・プレプリント

(著者不明)

豪シドニーの二階建て住宅を対象に、eToolLCDを用いたLCAでALCブロック壁の環境影響を評価した。製品段階が影響の大半を占め、壁構造がEEの29.5%、GWPの31.1%を寄与。ALCブロック壁はレンガ壁比でEE約44%、GWP約24%削減でき、EPDデータでも裏付けられた。

(著者不明)

本研究は、EPBD IVとライフサイクル地球温暖化係数（LCGWP）指標を踏まえ、BIMとLCAを統合して建設物のエンボディドカーボンを定量・削減する手法を検討した。One Click LCAとRevitを連携したハイブリッドBIM-LCAワークフローを構築し、南イタリアの保育施設設計に適用、材料生産段階（A1–A3）で6つの材料シナリオを比較した。その結果、高リサイクル材料とEPS床スラブ・EPS耐力壁を組み合わせたシナリオ5が最小G…

(著者不明)

銅・非鉄製錬、EAF鉄鋼、SAFフェロアロイ、アルミ、e-scrap処理を対象に、排ガスの冷却・調質・浄化・利用技術を横断的に評価した批判的レビュー。単一の出口温度ではなく反応炉から煙突までのガス状態軌道を設計変数とするTCTF枠組みを提唱。熱回収はファウリングや腐食管理と両立する場合のみ有効で、急速クエンチは調質を改善するがエクセルギーを犠牲にすると論じる。

Xueying Ren, Xiuwu Zhang, Chaohui Zhang +6

欠陥制御したFe-Nドープ多孔質炭素を用い、選択的吸着と相転移電気触媒再生を組み合わせた二段階プロセスを報告。電極生成H2O2をFe-Nサイトで活性化し•OHを生成、酸化剤添加やpH調整なしで吸着能を90%以上回復する。SMX除去でエネルギー消費0.034 kWh log−1 m−3、CO2排出を従来AOP比96.9〜99.4%削減した。

Qinhe Guo, Jiayi Pan, 贾德辉 +8

建築用高分子断熱フォーム（RPUF、PF、EPS、XPS）の防火性と断熱性能のトレードオフを整理したレビュー。反応性難燃剤、ナノフィラー、界面コーティングなどの先端戦略を、凝縮相炭化・気相抑制・遮熱・煙抑制の観点から体系的に論じる。さらにEnergyPlusシミュレーションで、フォームの熱物性を建物冷房エネルギー需要と運用CO2排出に結びつけ、材料からシステムまでの設計ロードマップを示す。

Li X.

従来型空調と太陽熱支援空調システムを対象に、エネルギー消費量と温室効果ガス排出量を比較評価した研究。太陽熱を組み合わせることで空調由来のエネルギー需要と排出をどの程度削減できるかを定量化する点に貢献がある。要旨が入手できないため、対象地域・手法・削減率の詳細は未確認。

Wenfei Song, Juanwei Li

中国30省・2011〜2022年のパネルデータを用い、デジタル経済発展がエネルギー効率に与える直接効果・媒介効果・非線形効果をIV推定・媒介分析・閾値回帰で検証した。デジタル化の直接効果は有意に正だが、技術革新と経済成長は競合的媒介、エネルギー消費構造と産業構造は間接的媒介として作用する。閾値分析では低発展段階では正、中間段階では負の効果が示され、市場化が鍵となる解放条件であることが判明した。

Samet Ozyigit, Carla N. Schnell, Abdelghani Laachachi

熱処理と亜塩素酸ナトリウム系化学処理を組み合わせた二段階リサイクル手法で、熱硬化エポキシ複合材から炭素繊維を回収する技術を提案。VARTMで作製した積層板を最適温度で熱処理し層間剥離させ、続く酸化化学処理で残存エポキシを除去。μCTやTGAで評価し、大気圧下で参照繊維に匹敵する構造・機械特性の再生炭素繊維が得られることを実証した。

Chelsea-Xi Chen, Jiahe Li, Cheng‐Hung Lo

旧住宅の低炭素改修を促すコミュニケーション手段として、インタラクティブVRとパノラマ動画VRを比較した研究。改修知識・透明性認知・導入意向・地域支持意向では両モード間に一貫した優位性は見られず、支払意思額（WTP）も統計的に有意な差は確認されなかった。インタビューでは隠れた施工工程の理解が深まる一方、施工品質や費用・近隣調整への懸念が残ることが示された。

Abdallah Elshawadfy Elwakeel, Guma Ali, Ibraheem M. Almalki +3

太陽追尾型集熱器とPV換気・制御系、5kW補助電気ヒーターを組み合わせたハイブリッド乾燥機でリンゴスライスを乾燥し、乾燥速度・エネルギー・エクセルギー・系統電力需要・CO2削減を実験評価した。風速を上げると乾燥時間は短縮するが補助電力が増え、低風速ほど系統電力削減率が高く最大86〜87%に達した。最大回避排出は1バッチあたり1.334kg CO2、比炭素削減は乾燥物1kgあたり2.899kg CO2であった。

Lena Neij, C Wilson, K Araújo +26

本ビネットは、地政学的な不安定化を背景に、エネルギー効率を「第一の燃料」として再評価する専門家の論考である。需要削減・システム柔軟性・エネルギー安全保障への寄与を強調し、AIや電化、素材管理といった新たな可能性とリバウンド効果にも言及する。効率を惑星境界やウェルビーイングといった社会目標に統合する政策・金融メカニズムの必要性を訴える。

Tian Su, 邵建文

都市化の加速に伴う建設需要の増大と、資源消費・生態劣化・温室効果ガス排出の深刻化を背景に、低炭素型のコーティングおよび建設材料の開発と、知的建造物保護技術を統合的に論じたレビューである。建設分野の脱炭素化に向けた材料技術の方向性を示すが、具体的な削減量や評価手法の詳細はアブストラクトからは限定的である。

Zahra Jandaghian, Michal Bartko, Mehdi Ghobadi +1

カナダ3都市の商業建築を対象に、高反射率（クール）外装材のエネルギー・炭素性能をEnergyPlusで比較評価した。冷房需要は15〜20%減るが、冬期の日射取得減で年間エネルギーは最大1%増加。運用炭素は地域電力の排出係数に強く依存し、外装材のembodied carbonは製造地域の電源構成で大きく変動した。

Jevgeņijs Kozadajevs, Ivars Zālītis, Anna Mutule +3

ノルウェーの3棟の建物を対象に、屋上PVと暖房改修の最適機器構成を遺伝的アルゴリズムで導出し、面積当たり補助金水準が持続可能性と柔軟性に与える影響を分析した。新指標ECFIFを提案し、10〜40EUR/m²で収益性が最大、20〜35EUR/m²でシステム性能への効果が最大となることを示した。高コスト案件には個別の支援設計が必要と結論づける。

Mr. Vinay Ranjan Kumar, Mr. Vinay Ranjan Kumar, Madhuri Kumari +4

本論文は、地中2〜4mの熱慣性を利用するアースチューブ熱交換器（ETHE/EAHE）の工学的実現可能性を評価する。開ループ・閉ループ構成、PVC対金属ダクト、遠心送風機の選定、施工法、熱物性パラメータ、運用上の制約を体系的に分析。冷媒不要・低エネルギーで建物の熱的前処理を行い、住宅・公共・農業分野のカーボンフットプリントを大幅に削減し得ると結論づける。

Sami Saleki, Shooka Khoshbakht Bahramani

本研究は、テヘランの教育用建物を対象に、LCB Method 3.0（PAS 2050に基づく）を用いてライフサイクル全体の温室効果ガス排出量を評価し、低炭素建物の分類でクラスC（良好）にランク付けできることを示した。また、低炭素化に有効な戦略を議論している。

Xikun Zhu, Chunsheng Liu, Zehua Li +1

低C/N都市下水の窒素除去において、外部炭素源の添加を削減するため、外因性脱窒菌バイオオーグメンテーション（DEN）戦略を評価。選定した菌株により高い脱窒速度を達成し、6つの下水処理場でC/N要求値を21-55%低減。実規模検証では、処理水TNを約10mg/Lに維持しつつ、単位TN除去あたりの外部炭素源コストを69.4%削減した。

Mohammadreza Ghorbani, Dariush Sattarzadeh

本レビューは、スマート建材と再生可能建材の統合による持続可能な建築の可能性を体系的に検討した。自己修復コンクリート、形状記憶合金、スマートグレージング、相変化材料、木質材料、バイオ複合材料、BIPVなどが、エネルギー消費と炭素排出削減に寄与する一方、高コストや標準化不足などの課題が普及を阻む。IoT、BIM、AI、デジタルツインとの融合が将来の方向性として示された。

H. Young, E Setyowati, Agung Dwiyanto

熱帯ホテルのエネルギー消費は冷房・給湯・照明が主で、気候や稼働率に依存する。本レビューは236件から48件を抽出し、EnergyPlus等のシミュレーションと機械学習を組み合わせたハイブリッドモデルや再生可能エネルギーの技術経済評価を整理。気候応答設計と行動・政策シナリオを統合した枠組みを提案し、データ制約やCSR行動の定量化不足を指摘。将来は匿名データやフィールド実験の必要性を強調。

Bai M.

本論文は、都市下水処理システム（SBR法および無酸素好気法）における温室効果ガス排出削減方法を研究したものである。具体的な手法や結果は不明だが、下水処理分野の脱炭素化に寄与する可能性がある。