論文・プレプリント

Putri Alifa Kholil, Abdul Jabbar, Dhia Sasmita Lantip +2

インドネシアのランドリー零細企業を対象に、ゲート・トゥ・ゲートLCAで炭素・水フットプリントを算定した研究。衣類1トンあたり5,072kg-CO2eq、水使用687m³を計測し、洗濯工程が排出の68%、水使用の95%を占めるホットスポットと特定。洗濯段階への介入が資源効率改善の鍵と結論づける。

Edoardo Rossi, Claudia Bassano, Giulia Monteleone +2

セラミック窯の脱炭素化に再生可能水素を活用する統合モデリング研究。技術経済評価と電解装置技術の比較を通じ、水素代替のコストと実現可能性を検討する。高温熱需要を持つ窯業分野での水素転換の含意を示す。

Wang S.

海運分野で用いられるBook and Claim（証書取引）型の炭素削減スキームを数理モデルで分析した研究。制度が意図した排出削減効果と実際の挙動の間に生じる「パラドックス」を数値実験で示す。Scope 3排出量の配分やカーボン会計の設計に示唆を与える。

Chigbu U.E.

本論文はアフリカにおけるグリーン水素生産の拡大が土地保有権や地域社会に及ぼす影響を解釈的に検討するレビューである。大規模な再エネ・水素プロジェクトに伴う土地利用転換と権利紛争のリスクを整理し、公正な移行の観点から政策的示唆を提示する。

Pingkuo L.

炭素排出権取引制度の下でCCUS技術の普及過程を、火力発電企業・政府・公衆の三者による進化ゲームモデルで分析した研究。各主体の戦略選択が制度設計やインセンティブによりどう変化し普及が進むかを理論的に検討する。炭素価格とCCUS導入促進策の相互作用に関する政策的示唆を与える。

Dai M.

中国の石炭液化（CTL）産業にCCUSを後付け導入する際の投資評価を扱った研究。タイトルのみで要旨は未取得だが、炭素集約度の高いCTLプロセスへのCCUS適用の経済性・投資回収を検討する内容と推察される。重排出産業の脱炭素化における投資判断の枠組みを示す点に意義がある。

Marín-Rodríguez N.J.

グリーンボンドをポートフォリオ投資に組み入れる動向を整理した概説論文。近年の市場拡大と投資家の活用状況を俯瞰し、今後の研究課題を提示する。実証分析の詳細は要旨未取得のため不明。

Liu F.H.M.

マレーシアにおけるグリーン・スークーク（イスラム債）を通じたグリーン・イスラム金融の発展を分析した研究。イスラム金融の枠組みがグリーン資金調達のエコシステムをどう形成するかを論じる。要旨未取得のため詳細は限定的。

Shang H.

中国各都市のグリーンファイナンス発展度を比較し、南北間の地域格差の存在とその形成メカニズムを分析した研究。要旨が未取得のため詳細な手法・結論は不明だが、地域別のグリーンファイナンス水準の差異と規定要因の解明を目的とする。中国国内の資金配分の地域偏在を可視化する点に意義がある。

Ntombela T.

グリーンファイナンス商品に対する認知度と、採用を促すと認識される要因を調査した研究。要旨が未取得のため詳細な手法・結果は不明だが、金融商品の普及障壁と促進要因の実証的解明を狙うものと推測される。投資家・企業のグリーン金融活用の意思決定要因を理解する手がかりとなる。

Ürkmez S.

炭素国境調整メカニズム（CBAM）がカーボンリーケージを実際に削減できるかを、製造業者のデュアルソーシング（調達先二重化）問題の観点から再検討する研究。炭素価格差が企業の調達・立地判断に与える影響を理論的に分析し、国境調整措置の有効性と限界を問う。要旨未取得のため詳細は不明だが、EU CBAMを巡る政策議論に直結する論点を提示する。

Yin F.

重汚染産業に属する上場企業を対象に、ESG開示の水準が企業の炭素パフォーマンス（排出削減実績）に与える影響を実証的に分析した研究。開示の質・量が実際の排出行動を促すかを検証する点が核心で、開示規制の実効性を問う内容と推察される。詳細な手法・結果は要旨未取得のため未確認。

İnci T.

本論文はネットゼロ達成に向け、炭素排出削減を実際に促進する要因を実証的に分析する。要旨が非公開のため詳細な手法・対象国・結論は不明だが、排出削減ドライバーの特定は脱炭素政策の設計に資する知見を提供しうる。

Sungmun Yoon, Kang-wook Cho, Soojin Park

データセンターの24時間365日無炭素エネルギー（24/7 CFE）達成に向け、小型モジュール炉（SMR）と再生可能エネルギーを組み合わせたマイクログリッドの技術経済性と持続可能性指標を分析した研究。SMRの安定供給と再エネの変動性を補完し、常時無炭素電力を供給する構成の実現可能性とコストを評価する。データセンターの脱炭素調達戦略に示唆を与える。

Jia-Ning Le

本レビューは2020年以降の内外文献を統合し、ESG格付が資本市場の価格効率性に及ぼす経路を整理する。高品質なESGパフォーマンスは情報環境の改善、株価同調性・情報遅延の低減、株価暴落リスクの緩和という三経路で価格効率を高める。一方、格付基準の不統一、グリーンウォッシュ、文脈依存の異質性が摩擦となり、実証結果の矛盾を生む。今後の課題として格付乖離の定量化や地域制度文脈の検討を挙げる。

Ispita Jahan, Sonia Nashid, Kaniz Sultana Chy +4

FinBERTとRoBERTaにSHAP・XLexの説明機構を組み合わせ、ESG開示の感情分類を解釈可能にした研究。米国上場150社・1,200件の開示（2018–2024）を分析し、ESGセンチメントと財務リスク指標の関係を固定効果パネル回帰とグレンジャー因果で検証。ポジティブなESGセンチメントと市場ボラティリティに有意な逆相関（R²=0.67）を確認し、将来リスクへの増分予測価値も示した。

Byounguk Keum

韓国上場非金融企業2,312社・年(2020-2024)を対象に、ESGパフォーマンスが利益管理行動に与える影響を実証分析した。ESGは裁量的会計による利益管理とは有意な関係を示さない一方、実体的利益管理を有意に抑制し、特にSocial(S)の効果が最も強い。ESGは会計操作よりも実体的な事業判断に結びつく非財務規範として機能することを示唆する。

Alicia Amanda Wikaning Tyas, M. Muslih

インドネシア証券取引所上場のエネルギー企業24社（2021〜2024年、96社年）を対象に、ESG開示・デジタルトランスフォーメーション（DT）開示・資本構成が企業価値（Tobin's Q）に与える影響を固定効果パネル回帰で分析した。ESG開示は負で非有意（β=−1.3022, p=0.068）、DT開示は正で非有意（β=0.2125, p=0.268）であった一方、資本構成は正で有意（β=3.5883, p<0.001）であった。シグ…

Soegiharto

インドネシア上場企業85社（ESG評価あり）と非採用170社をマッチングし、2021〜2023年のパネル回帰で分析。ESG採用はROEを2.76pt、ROAを1.54pt押し上げ、ESGリスクが低い企業ほど収益性が高い。企業規模と財務レバレッジが効果を調整し、大規模・低負債企業がより大きな便益を得る。ESG採用率が約11%と低い新興国で、先行採用者の収益プレミアムを示す。

S. Halid, Siti Aisyah Rosli, N. Zaini +3

マレーシア上場非金融企業34社・2015〜2024年のパネルデータを用い、ESGパフォーマンスとROAの関係、およびBig4監査人による調整効果を検証。企業クラスタ頑健な固定効果モデルではESGとROAの正の関連は有意でなく、ESG×監査人の交互作用も非有意であった。短期の会計利益はESGスコアよりも資本構成（レバレッジ）と強く関連することを示す。