論文・プレプリント

Morstyn T.

本稿は、ネットゼロ電力系統の最適化問題に対して量子コンピューティングが果たしうる役割を検討する。再エネ大量導入に伴う系統運用・需給調整の複雑化に対し、量子アルゴリズムの適用可能性を論じる。具体的な実証結果や定量的評価は抄録からは確認できない。

Assareh N.

英国を対象に、道路交通と建物暖房のネットゼロ施策が大気汚染曝露に与える影響を評価した研究。脱炭素政策が気候以外に大気質という共便益（コベネフィット）をもたらすか、あるいは地域的な曝露格差を生むかを検討する。政策設計と健康・環境のトレードオフを論じる点が特徴。

Açikkalp E.

本論文は、建築物の持続可能性評価に「ネットゼロ拡張エクセルギー」概念を適用する手法を提示する。エクセルギー解析により、エネルギー量だけでなく質を考慮した建物の省エネ・脱炭素性能を評価できる点が特徴である。建物の設計・運用段階での脱炭素化判断に資する分析枠組みを提供する。

Kaupa C.

本論文は、ネットゼロ主張において排出量・除去量・オフセットを一体として相殺計上する慣行が抱える法的問題を検討する。GHG会計とオフセットの合算が、開示規制や法的責任の観点からどのような矛盾やリスクを生むかを問う。企業のネットゼロ表明の信頼性と説明責任をめぐる論点を提示する。

Battaglia L.

海上輸送用コンテナを住宅建築に再利用し、ネットゼロ（実質排出ゼロ）住宅を実現する可能性を性能面から評価した研究。コンテナの構造・断熱・エネルギー性能を検討し、低炭素建築資材としての活用余地を示す。具体的な手法や結果は抄録がなく不明だが、建築分野の脱炭素化と資源循環を結びつける視点を提供する。

Shandiz S.C.

ネットゼロ排出を目指すコミュニティを対象に、エネルギーマスタープランニングとレジリエンス評価を統合するモデルを提示する研究。地域単位での脱炭素計画と、災害・供給途絶時への強靱性評価を同時に扱う枠組みを構築する点に貢献がある。抄録がなく詳細な手法・ケースは不明だが、地域エネルギー計画の定量モデルとして政策的含意が期待される。

Madden B.J.

本論文は、ESG指標への過度な依存がネットゼロ移行をむしろ遅らせ得ると論じ、イノベーションへの直接投資こそが脱炭素を主導すると主張する。ESGスコアや格付けの限界を批判的に検討し、政策・企業戦略の焦点を技術革新と実質的排出削減に移すべきとする立場を示す。要旨が入手できないため、実証手法やデータの詳細は不明である。

Ngwaka U.

本論文は、産業クラスターにおける脱炭素化経路をマルチエネルギーシステムの観点から分析する。複数のエネルギー源を統合したシステム設計により、産業部門の排出削減とエネルギー効率向上の可能性を検討している。詳細な要旨が入手できないため、貢献の具体的内容は限定的にしか把握できない。

Aktas C.B.

ネット・ゼロ・エネルギー住宅（ZEH）の建設において、施工性（コンストラクタビリティ）上の問題を抑えるための重要成功要因を扱った研究とみられる。要旨が入手できないため詳細な知見は不明だが、設計段階からの施工者関与や高断熱・高気密・再エネ設備の施工品質管理が鍵になると推測される。住宅脱炭素の実装段階の課題に焦点を当てた実務的貢献が期待される。

Angelkorte G.

ブラジルが2040年までのネットゼロ達成に何を要するかを論じた研究。脱炭素経路と政策要件を検討する内容とみられるが、抄録がなく詳細は不明。新興国の早期ネットゼロ戦略に関心を持つ読者に示唆を与える。

Spiegelhalter T.

BIM（3D・4D）のパラメトリック設計ツールを用いて、ネット・ゼロ・エネルギー・ビルディング（ZEB）の2020年・2030年目標達成を支援する手法を扱う研究。設計段階でのエネルギー性能最適化と工期・コスト管理を統合する点が特徴。抄録がなく詳細な実証結果は不明だが、建築分野の脱炭素設計実務に直結する内容とみられる。

Latifah Tri Kania, H. Handri, Nadia Meirani

インドネシア証券取引所上場の非循環消費財セクター75社・300観測を対象に、企業規模（Ln総資産）とESG開示（GRI基準のCSI）が収益性（ROA）に与える影響をパネルデータ回帰で検証。個別には両変数とも有意でないが、同時には有意な影響を持つことを示した。ESG開示の財務効果が単独では現れにくいことを示唆する。

Md. Nazmul Haque

本論文は、LNGターミナル・液化/再ガス化設備・パイプラインおよび現代送電網の拡張に向けた資金調達メカニズム、リスク管理、経済影響を検討する。プロジェクトファイナンス、SPV、長期オフテイク契約、PPP、開発金融、気候整合型金融商品などの構造を整理し、建設・規制・為替・市場・遅延・座礁資産リスクとデジタルモニタリングを論じる。LNGと送電網近代化の相互作用がエネルギー安全保障、電力レジリエンス、再エネ導入、価格形成、投資インセンティブに…

Archana Haloi, Santi Gopal Maji

新興アジア6カ国の大企業300社を対象に、気候ガバナンス指数（CGINX）と環境SDGs開示の関係をパネルTobitモデルで検証。気候ガバナンスは環境SDGs開示を促進し、その効果は企業収益性と国の炭素排出強度によって強まることが示された。内部資源と外部圧力の双方が開示の実効性を規定することを明らかにした。

Christian Jude Villalon, Junnasir Sakilan

フィリピン・ダピタン市の3バランガイのマングローブを対象に、堆積物コアとアロメトリ式で炭素蓄積量を評価した研究。土壌有機炭素が最大の炭素プールを占め、生態系全体で約1,480万MgC/haと推定された。マングローブ面積の広さが総炭素量に大きく寄与し、保全ゾーニングや国家ブルーカーボン政策への統合に資するバランガイ単位の基礎データを提供する。

Mradul Ranawat, Pragya Mishra

本論文は、パイプラインや発電所など高依存度のエネルギーインフラが現代紛争の標的かつ手段となる実態を、ロシア・ウクライナ戦争、ガザ紛争、イラク戦争の事例で分析する。Capitalocene論や「スロー・バイオレンス」概念を用い、戦争が化石燃料依存を強め、排出・土壌水質汚染・生物多様性喪失・エネルギー不安を深刻化させることを示す。環境劣化は偶発的被害ではなく地政学的エネルギー経済に構造的に埋め込まれていると論じ、紛争後の分散型再生可能エネル…

Renju C. M.

セメント産業は世界のCO2排出の約7%を占め、脱炭素化が急務である。本論文は、液体水酸化ナトリウムを使う従来のツーパート型ジオポリマーに対し、炭酸ナトリウム粉末を用いた安全性の高いワンパート型ジオポリマーを対象に、M30グレードでOPCコンクリートとのフレッシュ性状・硬化性状を比較した。さらに建物建設に必要な材料量から環境・社会影響も試算し、実用化の障壁低減と炭素削減の可能性を示す。

Sudipta Adhikary, Paramita Bhattacharyya

フライアッシュにポリマー改質を加えたPMFACについて、耐久性・資源効率・炭素削減・ライフサイクル性能を比較評価した研究。ポリマーとフライアッシュの相乗効果により、微細構造の健全性、界面接着、ひび割れ抵抗、不透水性が向上し、セメント使用量と産業廃棄物の削減に寄与する。耐久性と長寿命化を通じて保守負荷と実体炭素を低減し、資源効率の高い低炭素インフラに資する可能性を示す。

Ahmadreza Goharbakhsh, Haniyeh Rahbari, Kayvan Aghabayk

AIS・FAO食料価格・運賃先物データを用い、2026年ホルムズ海峡危機の影響を局所射影法とIMO GHG会計で分析。海峡通航は最大95.1%減、陸路迂回はトンキロ費用2.4〜4.2倍・CO2 1.47〜3.54倍に増加。しかし食料価格への影響は統計的にゼロと区別できず、レジリエンスと脱炭素のトレードオフをSDGs 2・12の観点から示す。

Sathisha N. S. Syeda Nausheen Fathima

インド・カルナータカ州の工科大学で5学年にわたり発生した電子廃棄物を対象にLCAを実施。累積11,870.5kgのe-wasteを分析し、リサイクル処理は埋立比で約8,265kgCO₂eの純回避排出をもたらした。埋立排出係数の経年改訂や廃棄物組成の変化も示し、キャンパス単位の炭素会計フレームワークを提示する。