論文・プレプリント

S Maluccio, T Grassi, R Romano

本論文は、2011年から2024年までのイタリアの自主的森林炭素クレジット市場を分析し、取引量は増加傾向にあるが、まだ規制されていないことを明らかにした。国家登録簿とガイドラインの導入による市場の信頼性向上の可能性を議論している。

Medilė Jokubė, Matti Hyyrynen, Sampo Pihlainen +1

バイオ炭による二酸化炭素除去（CDR）の普及は自主的炭素市場に依存しており、本研究ではヘドニック価格法を用いて、SDGsに関連する便益の主張がどのように炭素クレジット価格に反映されるかを分析。171件の取引データから、便益主張が1%増えるごとに価格が0.14%上昇し、経済的便益の主張は価格を押し上げる一方、環境的便益の主張は価格を下げる傾向があることを発見。市場が便益主張を評価するため、その監査が重要であると結論。

Hailey Sinon, Mark Abbott, Brad Rosenheim +4

本研究では、アラスカ北東部の湖E5の堆積物中の放射性炭素年代オフセットを分析し、過去4万5千年にわたる永久凍土由来の古い有機炭素の動態を解明した。最終氷期最盛期に大きな年代オフセット（27,200年）が見られ、植生や土壌発達、浸食機構が炭素移動に重要であることを示した。

Jana Foxe, Nives Dolšak, Aseem Prakash

本研究は、有名人（テイラー・スウィフト）の支持が個人のカーボンオフセット購入意思に与える影響を検証する。実験的手法を用いて、セレブリティ・エンドースメントが気候変動対策への行動変容を促すかどうかを分析する。

Zikra Makhriza, Dini Wahjoe Hapsari

本研究は、2020～2024年のインドネシアIDX80企業を対象に、炭素排出開示、エコ効率（ISO14001認証）、ERM開示が企業価値（トービンのQ）に与える影響を検証した。パネルデータ固定効果モデルの結果、モデル全体は有意だが、個々の開示変数は企業価値と有意な関連を示さなかった。また、収益性やレバレッジなどの財務変数も有意ではなかった。この結果は、非財務開示が価値関連性を持つためには、信頼性とパフォーマンス連動性が必要であることを示…

Takahiro Sasaki, Godai Suzuki, Masatoshi Funabashi

本研究は、システムダイナミクスを用いて炭素ストックとフローを統合した大気-バイオマス-土壌（ABS）モデルを提案する。単作とシンファーム（混作）の比較分析により、シンファームが温帯・熱帯で正味負の炭素収支を達成することを示した。また、炭素クレジット評価の偏りを低減するためのサンプリング最適化フレームワークを提供する。

Kelvin Appiah-Badu, Alexander K. Anning, Emmanuel Danquah +3

ガーナのアウドゥア森林で、生物多様性オフセットサイトと撹乱参照サイトを6年間比較。オフサイトでは種数が63から68に増加、炭素貯留量は33.54から60.35 Mg C/haに増加。参照サイトよりも高い多様性と炭素貯留を示した。

Ezaddin Abdualadim M Bakir, Abulgasem Mahmoud Abusatala

リビア国営石油公社を対象に、環境会計情報開示が持続可能な開発に正の影響を与えることを回帰分析で実証。開示が環境・経済・社会の各側面を改善し、分散の50%以上を説明。GRI基準の採用と専門部署の設置を提言。

Ivan Skaloš, Anna Lašáková

本論文は、企業の反贈収賄（ABC）システムとESGフレームワークの相互強化関係を検討する。ABCがESGに貢献する方法と、ESGの持続可能性ロジックがABCの設計・運用を変革する可能性を論じ、活動ベースと影響ベースの指標を組み合わせた持続可能なABCメトリクスモデルを提案する。

Zdravka Tzankova, James Muchira, Carol Ziegler

本論文は、カーボンオフセットが途上国で不平等を悪化させる懸念に対し、米国内の低所得世帯向け省エネ、栄養改善、喘息患者のケアといったプロジェクトで排出削減クレジットを創出し、自主的炭素市場で販売することで、健康・公平性向上の資金源とする新たな枠組みを提案する。オフセットの国内適用による正の社会的便益の可能性を示す。

Hanny Ulfa Hidayati, Nanu Hasanuh

インドネシア証券取引所に上場する銀行12社を対象に、環境・社会・ガバナンス(ESG)の各開示が収益性(ROA)に与える影響と、企業規模の調整効果を分析。環境とガバナンスの開示はROAに正の影響、社会開示は負の影響。企業規模はこれらの関係を調整する。ESG開示が一様に収益性を高めるわけではないことを示唆。

Lhassan Essajide, Slimane Ed-dafali, Hicham Sbai +1

本系統的レビューは、ESG開示とグリーンイノベーションの相互作用を77本の査読付き研究から分析。透明性と革新が相互強化する均衡は、政策主導の制度的環境に強く依存することを発見。さらに、開示量と特許数が実質的な環境成果を捉えていない可能性を指摘し、「報告と特許の儀式」に陥るグリーンウォッシングの危険性を警告。制度的コンテクストをメタモデレーターとする統合的フレームワークを提案。

Yue He, Keywan Riahi, Matthew J. Gidden +3

一時的な二酸化炭素除去（CDR）は短寿命の非CO2気候強制因子（特にメタン）をオフセットするのに有効であることを示した。例えば、20年貯蔵で1kgメタンに対し498kg CO2、100年貯蔵で101kg CO2が必要。農業など非CO2排出が支配的なセクターでの一時的CDR認証に物理的根拠を提供する。

Bingjie Wang, Qiang Xie, Pengbo Cao +6

本研究は、説明可能な機械学習を用いて活性炭の細孔構造とCO2回収性能の関係を解明し、データ駆動型の材料設計手法を提案する。これによりCCUS技術の効率的な材料開発が可能となる。

Otuo-Akyompong Boakye, Ebun Maria Omole-Ohonsi, Nagagopi Pesarlanka +2

農業排水からの栄養塩除去と回収を目的として、藻類を添加した嫌気性バイオフィルターを開発。脱窒と藻類吸収により硝酸およびリン酸を除去し、同時に大気中のCO2を固定する。システムは水処理、栄養塩回収、炭素回収を統合し、持続可能な農業と循環型経済に貢献する。

Shanlin Du, Weijie Cai, Zhaoxi Wang +6

本研究は、CO2の昇華（固体化）過程における圧力調整メカニズムを解明し、極低温炭素回収技術の開発を促進するものである。

Wilson H. McNeil, Robert A. Harley, Chelsea V. Preble +1

本論文は、アミン系溶媒を用いたCCSを米国の石炭・天然ガス火力発電所に導入した場合の大気汚染とCO2排出への影響を評価。石炭火力では排ガス前処理による健康便益が大きい一方、天然ガス火力ではアンモニア対策なしにMEA溶媒を用いると健康被害が4倍に増加する可能性を示した。

Zainab Parween, Sohrab Zendehboudi, Noori M. Cata Saady

本レビューは、カナダにおける尿素生産への炭素回収・利用（CCU）技術の適用に関する現状、課題、将来展望を包括的に整理する。技術的・経済的障壁を分析し、政策支援の重要性を指摘している。

Abdullah Abdulaziz Aljarboua, Ryan Alyamani, Olivier Durand-Lasserve

本論文はKAPSARCの多地域部分均衡エネルギーシステムモデルを用いて、再生可能エネルギーとCCSへの補助金が世界の脱炭素経路に与える影響を分析する。補助金の種類によりエネルギー転換の速度と構成が大きく変わることを示す。

Corrine Willis, Sanghita Mondal, B. Gopalakrishnan

米国における連邦炭素税の導入を仮定し、RGGIの最低価格（27.7%）をベースにGTAPモデルでマクロ経済影響を分析。GDP減少は0.09%と限定的だが、化石燃料セクターの生産・輸出が大幅に減少し、非熟練労働者への負担が大きい。炭素税は排出削減に効果的だが、公正な移行と税収還元の重要性を示唆。