論文・プレプリント

E. Parwati, Wendy, Giriati

インドネシア証券取引所上場のエネルギー企業183件の観測データを用い、ESG開示と所有構造（経営・機関・外国人）が財務パフォーマンスに与える影響を検証。ESG開示と各所有構造はいずれもROAに正の効果を持つ。取締役会のジェンダー多様性も直接的に財務パフォーマンスを高めるが、調整変数としてはESG・所有構造とROAの関係を弱める（交互作用は負）ことを示した。

Alimatur Rosyidah, Rizdina Azmiyanti

インドネシアIDX上場の非循環消費財企業18社（2022〜2024年、54観測）を対象に、ESG開示の各次元が財務パフォーマンスに与える影響をパネル回帰で分析。社会（S）とガバナンス（G）の開示は財務パフォーマンスに正で有意な影響を与える一方、環境（E）開示は有意な影響を示さなかった。複合ESG指数ではなく次元別に分析した点が新規性で、投資家・経営者に対しSとGの財務的影響がEより強いことを示唆する。

S. Suratman

本論文は、企業のサステナビリティ開示と企業パフォーマンスの関係において監査品質が果たす調整効果を、PRISMAに基づく系統的文献レビューで検証した。開示は透明性向上や情報非対称性の低減を通じて業績に正の影響を与えるが、監査品質が高いほど開示情報の信頼性が高まり、その経済的価値が強まることが示唆される。監査品質を開示の実効性を左右するガバナンス機構として位置づけている。

Azza Ibraisama Ersyada, S. Sunarsih

ジャカルタ・イスラミック指数（JII）構成12社・2020〜2024年のパネルデータを用い、GRI基準2021とPOJK 51/2017に基づく45項目チェックリストでESG開示指数を構築し、株価リターンへの影響を検証した。Common Effect Modelの結果、ESG開示は株価リターンに負だが統計的に非有意な影響（β=−2.688; p=0.257）にとどまり、仮説は棄却された。規制の未成熟、短期志向の個人投資家優位、ESGスコ…

C. Hussain, Ghazanfar Hussain, Rüstem Keçili

グリーンケミストリーにイノベーション・適応性・AIの三要素を統合した「SMART Green Chemistry」概念を提唱するレビュー。AIによるリアルタイム意思決定や予測分析が資源管理・廃棄物削減を強化し、データ駆動型の持続可能性を再定義すると論じる。製薬・再生可能エネルギー・環境修復分野での分子設計やグリーン触媒探索の加速が期待される。

Dan Zhao, Yue-Liang Liu, Ji-Xia Liu +3

本研究は、深部地質条件下でCO2ナノバブルを用いて玄武岩の溶解と炭酸化を促進し、CO2のその場固定と高付加価値化学品への変換を同時に達成する手法を提示する。高温高圧オートクレーブとその場ガスクロマトグラフィーにより、ナノバブル崩壊時に生じる反応性水素ラジカルがCO2水素化を促進し、C2–C3アルカン（特にプロパン）への選択的変換と、Ca2+と炭酸イオンからの紡錘状カルサイト再結晶化が並行して起こることを示した。CO2の「貯留－変換」統合…

H. Jin, W. Liu

燃料計測と大気逆解析を物理情報ニューラルネットワーク（PINN）で統合し、施設レベルのCO2フラックスを連続再構成するデジタルツインを提案。質量保存・燃焼化学量論・移流拡散を制約として組み込み、測定の疎性やノイズ、大気変動に対応する。2025年の実工場実証で、制御放出20件の最大相対誤差10.3%（平均5.5%、R²=0.992）、年間の大気対燃料差は+6.8%と報告。ただし検証はCO2限定で、メタンは対象外。

Hao-Ming Ma, Wen-Nan Long, A. Ravikumar

ホルムズ海峡途絶を想定した3つの6ヶ月シナリオで、パイプライン・代替ターミナル・供給者代替による追加輸送排出を推計。追加排出は5.9〜6.4 Mt CO2eでシナリオ間でほぼ同水準だが、パイプラインと海運間で配分が変化する。上流排出強度の差が大きく、イラン産原油の米国産代替は輸送ペナルティを相殺し得る一方、カタール産LNGの代替は排出を確実に増やす。

Suhasini Jindal, Harshita Jain, Lovepreet Singh

ITeSセクターは低排出と見られてきたが、クラウド・データセンター・AIの拡大で電力需要とGHG排出が増大している。78研究の系統的レビューにより、デジタルインフラの高エネルギー強度、炭素集約的電力網への依存、セクター固有の炭素会計・報告の不足、分断された政策インセンティブ、企業コミットメントの弱さという5つの相互依存する障壁を特定。ICTハードウェアや半導体サプライチェーン等のScope 3の重要性を強調し、再エネ調達・SBT設定・サ…

Xiao-Ning Cheng, Yi-Qi Wang

中国のスマートシティ・低炭素都市パイロットの重複適用が企業ESGに与える影響を、2008〜2023年のA株上場企業83,081件のパネルデータと多期間DIDで検証。低炭素都市単独ではESGが改善する一方、スマートシティ政策の重畳は有意な負の交互作用を生む。デジタルインフラへの資本集中が地域信用資源を吸い上げ、企業のサステナビリティ投資をクラウドアウトする「制度的摩擦」効果を実証した。

J. Turg'unov, Eshmamat Khirramov, N. Durdiev +3

30カ国1,840社の2018〜2024年パネルデータを用い、TCFD原則に基づく気候リスク開示指数（質・量・適時性）が企業価値と投資家行動に与える影響を分析した研究。開示指数10ポイント上昇でTobin's Qが0.035ポイント、機関投資家持株比率が0.47ポイント上昇し、操作変数推定では効果がさらに大きい。強制開示規則の発表には市場が正に反応（CAR=0.72%）するが、新興国では有意でなく、制度の質が正の調整効果を持つ。

Yueyu Shen, Xiaodong Su, Yadong Ma +6

中国の集約酪農22農場の3年データを用い、農場別GHGインベントリで排出原単位を定量化。運営段階は0.86 kg CO2-eq/kg FPCMで腸内発酵が最大源。飼料生産の上流排出を加えると1.287に増加（+49.7%）し、システム境界選択の重要性を示す。乳牛比率・飼料効率・エネルギー・糞尿管理が主要決定要因。

Juan Yang, Yang Lv, Yaoyu Lei +3

中国30省の貨物車両41,601台のマイクロデータと県レベルの気候・夜間光データを突合し、IPCC排出係数法でCO2排出量を算出。ディーゼル車が排出の大半を占め、高排出地域は東部沿岸に集中する一方、BEVの排出原単位は39g CO2/t·kmとディーゼル(50g)を下回るが、高炭素電源地域では優位性が損なわれる。低温は輸送効率を通じて排出原単位を最大7.1%押し上げ、新車・大型車は原単位を低減する。

Yu Zhu, Lihong Zhao, Jin-liang Wang

中国291都市を対象に、2011〜2021年の化石燃料とクリーンエネルギーの協調移行度（CCD）を結合協調度モデルで測定。XGBoostとGeoShapleyを統合した地理空間説明可能AI（GeoXAI）で空間的異質性を分析した。CCDは全都市で上昇し、顕著な空間的自己相関を示し、原発立地アクセス性が全国・地域・都市の全スケールで最重要因子（寄与37.33%）と判明。多層的なエネルギー移行政策への示唆を提供する。

Dongzhe Liang, Hongwei LU, Jinghang Xu +4

中国の1980〜2020年について、人為排出と陸域生態系吸収を統合した純排出量を国規模で推計した研究。純排出の増加は主に人為排出が支配し、生態系吸収は増加分の約12〜32%しか相殺していない。拡張LMDI分解とシナリオ分析により、豊かさの向上が最大の増加要因、エネルギー強度低下が最大の緩和策と判明。土地利用管理や植生吸収効率も純排出を削減したが効果は減衰した。

haixin Huang, Haowei Qie, Runyi Du +1

中国のエネルギー政策が規模拡大からシステム再構築へ移行する過程を、政策進化・管理課題・制度改革の3次元で分析。第14次五カ年計画では再エネが設備容量の約6割を占め、エネルギー法が施行。第15次計画では非化石エネルギーを一次消費の25%、発電の50%とする拘束目標を設定し、エネルギー消費の二重規制から炭素排出の二重規制へ移行する。ガバナンス能力の近代化が転換の成否を決めると論じる。

Zhigang Li, Yingying Zhao, Yawen Hou +3

中国豫北37県を対象に2000〜2020年の土地利用炭素排出（LUCE）を改良IPCC法で推計し、空間統計手法で時空間パターンと駆動要因を分析した。農地から建設用地への転換が進行し建設用地は45.6%増加、モラン指数は0.082から0.382へ上昇し空間集積が強まった。2010年以前は社会経済要因が支配的だったが、その後はNDVIなど自然要因と人為活動の交互作用が強まった。県レベルでの差異化された低炭素政策と土地利用最適化の枠組みを提示…

Demetra Demetriou

NFRDからCSRD/ESRSへの移行が、外部評価のESGスコアと実際の環境アウトカム（エネルギー・水・廃棄物原単位）に与える影響を、EU企業1137社と対照群約1.4万社のパネルデータ（2018–2025年）で差分の差分法により検証した。ESGスコアの有意な改善は確認されず、実環境性能も改善せず、廃棄物原単位はむしろ悪化方向に動いた。開示の包括性向上だけでは初期段階で実質的な環境改善を生み出しにくいことを示す。

Taner AKÇACI, Merve Tatar, Yasin Bayar

トルコのTurquality支援を受けるプラスチック企業6社の最新サステナビリティ報告書を内容分析し、語頻度とワードクラウドで可視性を評価した研究。環境サステナビリティの強調が最も高く、社会・経済次元が続く一方、デジタル化関連語の可視性は相対的に低い。BrisaとTeklasがそれぞれサステナビリティ全体像とデジタル変革指標で突出する。国家ブランドプログラムがサステナビリティ志向のデジタル競争力をどう促進するかの実証的示唆を提供する。

Radwa Eissa

LEED等の認証建物でグリーン収益を得る建設請負企業が、プロジェクト単位の成果を企業全体のESG指標・報告にどう反映しているかを、サステナビリティ報告書と開示の統計分析で検証した研究。報告は大きく断片化しており、正式な報告書を欠く企業や開示指標の範囲に大きなばらつきがあることを示す。発注者がサステナビリティ優先順位を左右する影響力も明らかにする。