論文・プレプリント

Jiashu Ren, Ying Fang

下水処理場の温室効果ガス、特に直接N₂O排出を無視してきたIWA標準ベンチマークに、エネルギー・時間別排出係数・二段硝化N₂Oモデルを統合したオープンソースのデジタルツインカーネルを開発した。公式実装を再現しつつnumbaで18.4倍高速化し、261の設定点探索から199の実行可能点と11点のパレートフロントを導出。高硝酸設定では曝気増でN₂O排出係数が0.79%から0.58%へ低下することを示した。

Masahide Shima, Ikuyoshi Tomita, Hiroaki Tada +3

超長尺カーボンナノチューブ（UL-CNT）を低温超音波処理とSDS／希薄IPA水溶液により高分散化し、バインダー不要の吸引ろ過でシート電極を作製した研究。Snを電析したUL-CNTS-Sn電極はCO2電解還元でギ酸を132 mmol g–1 h–1で生成し、市販カーボンペーパー電極の10倍以上の性能を示した。高分散化による有効反応表面積の増大と歪緩和による導電性向上が要因とされる。

Eun-Young Kim, Dongsik Chang

カーボンラベルを軸に、企業が炭素資産をどう管理し戦略に組み込むかを論じた研究。ラベル情報を炭素会計や資産評価に接続する枠組みを提示するとみられる。要旨がなく、実証手法や対象企業の詳細は不明。

Xianjin Zhang, Bo Nan, Qingxin Zhang +2

都市のブルーグリーン空間（緑地・水域）の空間パターンと炭素隔離量の関係を、解釈可能なXGBoost-SHAPモデルで分析した研究。非線形な関係を可視化し、どの空間配置が炭素隔離に寄与するかを機械学習の説明性手法で示す。都市計画・緑地設計における炭素吸収の定量評価に資する。

Madilo Zacky, Aziz Moumen

森林炭素ファイナンスは既存の成果に報いる一方、再植林には初期投資が必要という課題に着目。コンゴ民主共和国のNGO Faja Lobiの「グリーンファンド」を事例に、投資家が植林を事前融資し、地域コミュニティへの配分後に炭素クレジット収入で返済する仕組みを分析した。20%の地域還元と1トン57ドルの事前購入価格なら100万ドルを3%で9年返済、25年で地域に約352万ドル。一方スポット価格28ドル・10%では返済不能となる。

Brian Ssengendo

本論文はウガンダにおける環境政策手段としての課税、とりわけカーボンクレジット取引への課税を批判的に検討する。汚染課税・有害製品課税・行政手数料・環境活動所得課税を区別し、容易に課税できる税源と実際の環境被害とのミスマッチを指摘する。2025年規則で炭素市場ガバナンスは明確化したが、対応調整フィーは所得税・VAT・地域利益配分と区別すべきとする。税設計・執行・代替手段・検証された環境成果の関係が実効性を決めると結論づける。

Adil Adrees, Khiza Sohail, Mohi Ud Din +1

2006年以降のScopus収録1,260件を対象に、途上国都市の自然基盤ソリューション（NbS）研究を文献計量分析した系統的レビュー。SDGs採択やポストCOVIDの都市回復を契機に出版が急増した一方、知識生産がGlobal Northに偏在し、途上国との制度能力格差がNbS政策の移転可能性を損なうと指摘する。20年間の知的枠組みをマッピングし、研究者・政策担当・実務家向けの基盤を提供する。

William Stive Fajardo-Moreno, Leonardo Rodríguez-Urrego

本論文は、URBAN GreenUPプロジェクトのバリャドリード（スペイン）を対象に、都市域における自然基盤ソリューション（NbS）を指標ベースで運用化するモデルを提示する。気候適応・都市グリーンインフラの評価枠組みに関わる内容とみられるが、抄録がなく詳細は不明である。

Huan Minh Nguyen, Vu Hoang Anh Thy, Nguyen Thi Hong Gam +2

ベトナム・ホーチミン市訪問の国内観光客488人を対象に、価値・アイデンティティ・規範モデル、計画行動理論、保護行動決定モデルを統合し、任意のカーボンオフセット参加意欲を分析した研究。個人的規範と保護行動認知が参加意欲を高める一方、知覚されたグリーンウォッシュがこれらの関係を弱めることを示した。参加意欲の分散の80.5%を説明し、透明で検証可能なオフセット情報発信の重要性を強調する。

Engr. Abdul Rehman

パキスタンのエネルギー部門を対象に、排出量会計・カーボンクレジット評価・企業サステナビリティ評価を統合したESG主導のカーボンオフセット枠組みを提示する研究。産業脱炭素と気候責任あるエネルギー管理の実現を狙う。抄録がないため手法や実証結果の詳細は不明。

Sina Namdarpour

本稿はe-メタノール製造における炭素源調達の選択肢を技術経済的に比較する研究の補足資料である。バイオマスを可搬型のバイオジェニック炭素キャリアとして用いる方式を、CO2輸送や直接空気回収（DAC）と比較し、コストや実現性の観点から評価する。水素キャリア・合成燃料の脱炭素経路設計に資する知見を提供する。

Pedro Sousa, João Henrique da Silva Rêgo, Yuri Sotero Bomfim Fraga +3

ブラジル連邦区の実リサイクルプラントから採取した再生砂・粗骨材2種を、25℃・60%RH・3%CO2で加速炭酸化しCO2固定量を評価した研究。純質量増加は0.318〜1.358%で、粗骨材由来試料が砂由来を上回った。TG分析で550〜950℃の質量減少が処理後に増加し、付着ペースト中のCaCO3生成を裏付けた。吸水率低下と密度上昇も細孔充填と整合し、産業規模での確認には複数プラント・反復試験・プロセス炭素収支が必要と結論づける。

Yibo Fan, Mingqi He, Zhuoqi Yu +4

石炭系活性炭にポリエチレンイミン（PEI）を修飾したCO2吸着材を検討した研究。担体としての適応性と細孔構造とアミン担持のマッチングを評価し、動的なCO2回収性能を左右する材料設計因子を明らかにする。CCUSの吸着分離プロセス高度化に資する基礎的知見。

Rana Gohar

燃焼後CO2回収に用いる単一・混合アミン系溶媒の効率を比較したレビュー。MEA–PZや触媒支援MEA–BEA–AMP系が回収性能と再生エネルギー要求のバランスで有望と報告。溶媒劣化・腐食・プロセス改善に加え、CO2溶解度予測や分子スクリーニングへの機械学習応用も概観する。

Xuan Cui, Luchang Xiong, Olga Maltseva +2

セメント産業は世界CO2の約8%を排出する。本研究は70%以上の高含有バイオマス灰を用いたハイブリッドアルカリセメント(BHAC)を開発し、前処理法と化学添加剤の最適化を検討した。LCAの結果、クエン酸塩を含まないBHAC群はCEM I 52.5R比でGWPを59.42%以上、累積エネルギー需要を45.67%以上削減できることを示した。

Yihang Wang, Guowei Chen, Feifei Chen +5

天然の藻類・細菌共生体であるマリモを用い、硝酸塩濃度の変動に対する窒素循環ネットワークの適応機構を解明した研究。硝酸塩が高いと、貧栄養湖水中では脱窒・同化型硝酸還元が、炭素豊富な下水処理水では異化的硝酸還元（DNRA）が促進される。メタゲノム解析によりRhodobacteraceaeを鍵とする機能的に分化したコア群集が制御していることを示し、硝酸塩が環境フィルターとして働き安定した除去性能と共生安定性を支えると結論づけた。低炭素型マリモ…

Saurabh K. Gupta, Reed M. Hanson, Sage L Kokjohn

メタノールと軽油のデュアルフューエル燃焼は低負荷域で燃焼効率が悪化し、メタノール利用率が制限される。本研究は排気の一部を再循環させる再呼吸（リブリージング）機構を6.7L重負荷エンジン単筒試験で検証した。再呼吸支援により燃焼効率と未燃排出が改善し、メタノール質量割合は84%に達し、CO2排出を10〜15%削減できると推定された。

Ming Yang, Yingren Lyu, Weiqing Kong +4

ユーカリを自己触媒的二相系で分画し、マンニトールで保護することで高付加価値化と低炭素化を両立させる提案。バイオマス由来素材の有効利用を通じ、化石資源依存の低減に資する基礎研究と位置づけられる。

Wang Chang

中国の低炭素ゾーン試行を対象に、炭素排出規制が産業連関ネットワークを通じて企業動態に与える影響を分析した論文の再現パッケージ。規制の波及効果をネットワーク構造から捉える実証枠組みを提供し、政策評価の再現性を高める。

Stephen Obinozie Ogwu, Precious Muhammed Emmanuel, Chijioke Richie Ezekwube +1

N-11の11カ国を対象に1990〜2024年のパネルデータを用い、低炭素エネルギー移行とエネルギーアクセスがGDP当たりエネルギー強度に与える影響をMMQRで分析した研究。電力アクセスの拡大は短期的にエネルギー強度を押し上げる一方、天然ガス・原子力・再エネの比率上昇はエネルギー強度を低下させる。炭素排出は強度と正、総固定資本形成は負の関係を示し、アクセス拡大と効率化政策の同時推進が不可欠だと結論づける。