論文・プレプリント

Yahaya, Onipe Adabenege

本研究は、ナイジェリア証券取引所（NGX）上場企業148社の2011〜2025年のデータを用いて、ESG開示の質とアナリスト予測精度の関係を検証した。GRI基準やNGXガイドラインに基づく複合指標を用いたパネル回帰分析の結果、ESG開示の質が高いほど予測精度が向上し、情報非対称性の低減に寄与することが示された。ナイジェリアがISSB基準の採用に向かう中、政策立案者や企業経営者に示唆を与える。

Truong T.H.D.

本論文は、アジア企業を対象に、ESG開示が負債コストに与える影響を検証し、監査品質がその関係を調整する役割を果たすことを示唆する。高品質な監査はESG情報の信頼性を高め、資本コスト低減効果を強化する可能性がある。

Tang C.H.

本研究は中国A株上場企業を対象に、ESG開示の質が企業価値に与える影響を実証分析し、経済政策の不確実性がその関係をどのように調整するかを検証する。政策不確実性が高い時期には、高品質なESG開示が企業価値を高める効果が強まる可能性を示唆する。

Liu T.

本論文は、新興市場における実体的利益調整（リアル・アーニングス・マネジメント）とESG開示の関係を、経営者所有の調整効果に焦点を当てて検証する。社会的規範の観点から、経営者所有が高い場合にESG開示が利益調整を抑制するかどうかを分析する。新興市場特有の制度的文脈を考慮した実証研究であり、ESG開示の質と企業行動の関連に示唆を与える。

Ricky Yunisar Setiawan, R. Ramadhani, Novitasari Eviyanti +1

インドネシア証券取引所の非金融企業675社年（2017-2023）を対象に、ESG開示が企業価値に与える影響と取締役会独立性の調整効果を検証。ESG開示は企業価値を高め、独立性がその効果を増幅することを実証。新興市場ではガバナンスがESG報告の信頼性に不可欠と示唆。

Sushmita Dhar, Mohd Imran

インドのBRSR開示データを用いて、企業の環境パフォーマンスを評価する定量的ESGフレームワークを提案。セメント産業のPPP調整排出原単位や水ストレス地域の採掘活動の過剰取水を明らかにし、Scope 3非開示の課題を指摘。データ不足地域でも適用可能な再現性のある方法論を提供。

Raya Panjaitan, Gretty R. Lingga, Tri Melda Mei Liana +2

本研究は、インドネシアの国有銀行5行を対象に、ESG開示と収益性が株価に与える影響を2022〜2024年の四半期パネルデータで分析した。ランダム効果回帰の結果、ESG開示スコアは株価と有意に負の関係を示し、ROAは正だが非有意だった。開示の強化が必ずしも評価向上につながらないことを示唆し、ESG価値の明確な伝達と保証付き報告の必要性を強調する。

Muhammad Zaid, Tasleem Ahmad, M. Hussain

本レビューは、サウジアラビア企業における環境サステナビリティ報告とOHSE（環境・労働安全衛生）パフォーマンスの相互作用を2020〜2025年の文献から統合する。報告の質と実績の連携には、測定システムとガバナンスが重要であり、物語中心の開示では実績向上への効果が弱いと指摘。将来の研究と実務のための方法論的枠組みを提案する。

Aleksandra Sulik-Górecka, D. Iskra

本研究は、EUのCSRD、ESRS、タクソノミー規制がポーランドのエネルギー部門のESG報告に与える影響を、43組織への調査データを用いて分析。非パラメトリック検定やロジットモデル等により、ESG報告が透明性向上と投資判断への統合に寄与する一方、高い管理コストや規制複雑性が炭素集約企業に経済的障壁をもたらすことを示す。

Mervi Pantti, Elis Karell

本書は、Alphabet/Google、Amazon、Meta、Apple、Microsoftの5社のサステナビリティ報告書を気候正義の観点から分析し、これらの企業が気候変動への責任をどのように言説化しているかを考察する。結果、気候正義の用語は採用されているものの、実際の取り組みは限定的であり、グローバル・サウスでの活動は経済的・技術的利益を反映していることを示す。

Olumide Samson Ola, Mohd Lizam

本レビューは、2016～2024年のESG開示とREITの財務業績（FP）の関連を実証研究から統合した。28件の研究を分析し、約68%が正の関連を報告。特に「社会」「ガバナンス」柱が重要で、「環境」柱は非線形効果が見られる。地理的には先進国に偏り、アジアやアフリカの研究が不足している。

Yunhan Wan

本研究は、GRI基準に基づく多国籍企業のサステナビリティ報告を分析し、ステークホルダー参加の不均衡（投資家・規制当局偏重）と二重重要度の統合不足（環境リスク偏重、人権等の社会的影響の軽視）を指摘。開示の障壁として情報重複、法域間の矛盾、ネガティブ情報の軽視を特定し、動的重み付けと自動コンプライアンス比較ツールを含むインテリジェントESG管理フレームワークを提案する。

Santosh Mahapatra, Tobias Schoenherr, Jayanth Jayaram

企業の炭素フットプリント削減に向けた取り組みに影響を与える要因を検証した研究。経営・規制・経済的要因が企業の排出削減行動にどう関わるかを実証的に分析する。

Lindsey Roche, Peter Holzapfel, Matthias Finkbeiner

本研究は、プロダクトカーボンフットプリントの一次データシェア(PDS)を社会LCAに拡張し、データ特異性を評価する3つの指標(PDS、サイト別データシェア、企業別データシェア)を提案。チリのリチウム生産のフォアグラウンドシステムに適用し、全体でPDS 32%、SDS 50%、CDS 95%を達成した。データ透明性向上による一次データ利用促進が狙い。

Lee H.Y.

本研究は、サステナビリティ報告書でのESG税務開示と企業の税負担の関係を分析する。具体的な方法や結果は不明だが、税務の透明性が企業のESG評価に与える影響を考察するものと考えられる。

Aevoae G.M.

本論文は、環境・社会・ガバナンス（ESG）要因が金融システム全体のリスク（システムリスク）に与える影響を分析する。ESGリスクの伝播と金融安定性への含意を検討し、規制・監督上のインプリケーションを示す。

Nguyen Q.T.

ベトナム上場企業を対象に、企業所有構造と取締役会の特性がCSR情報開示の程度に与える影響を分析した実証研究。所有構造やガバナンス要因が開示水準に有意に関連することを示し、新興国におけるESG情報開示の決定要因に関する知見を提供する。

Siew R.Y.J.

本論文は、ESG開示の質と機関投資家の所有が市場の情報非対称性に与える影響を実証的に分析する。開示量や質が高い企業ほど情報非対称性が低下し、機関所有がその効果を増幅する可能性を示唆する。

Anna Michalska-Szajer, Arkadiusz Kozłowski, Hanna Klimek +2

本稿は、ポーランドの港湾当局がESG報告を導入・実施する際に直面する課題を国際的な文脈で検討する。データ不足、規制の複雑さ、能力構築の必要性などの障壁が指摘される。港湾セクターにおけるESG開示の実践的理解に寄与する。

Emmanuel Kwaku Manu, Bismark Asante, Gabriel Eweje

サブサハラ・アフリカ39カ国（2000～2023年）のパネルデータを用い、ESG要因が持続可能性移行に与える影響を分析。環境圧力（炭素強度・エネルギー使用）は移行を阻害し、女性雇用などの労働市場要因は改善に寄与。規制の質とGDPが条件付け要因として機能し、非線形・動学的関係も確認。画一的な政策の非有効性を示し、文脈に応じたESG戦略の重要性を強調。