論文・プレプリント

Roberts M.

本研究は、ネットゼロカーボンを目指すアクティブビルのライフサイクルアセスメント（LCA）を実施し、その帰結的影響を分析したもの。建築分野の脱炭素化に貢献する。

Kannan R.

スイスの運輸部門を2050年までにネットゼロにするための技術的・政策的オプションを検討。電気自動車や水素燃料、再生可能エネルギーへの移行策を分析し、政策提言を行う。

Brown C.P.

本研究は五大湖を航行するバルクキャリア向けのディーゼル代替燃料を調査し、船舶の脱炭素化に向けた選択肢を評価する。

Zhipeng Han, Liguo Wang, Yongling Wang

中国の工業企業7,791社のデータを用い、解釈可能な機械学習（LASSO、ランダムフォレスト、SHAP）によりESG評価と炭素全要素生産性（CTFP）の非線形関係を分析。ESGスコアが4.5未満ではコンプライアンスコストが支配的だが、それを超えると急速に生産性が向上する閾値依存の軌道を発見。また、能力活用と資源調整の二要因がこの関係を調整し、2020年の二重炭素目標がコンプライアンス期間を短縮することを示した。

T. Tang, Jiahui Guo, Rosie Parker +1

中国の機関投資家のESG選好が企業の実物投資に与える影響を検証。2009～2023年のパネルデータ分析で、ESG志向の機関所有権（ESGIO）が多い企業ほど設備投資が大きい。メカニズムとして株価情報性や流動性の役割を確認。非国有・高レバ・低内部CF企業で効果が強く、ESG開示の充実が持続可能な投資を促進する政策示唆。

Rizqy Aiddha Yuniawati, Nafisah Utami Yokachda

本研究は2020〜2024年のインドネシア株式市場上位100社の非金融企業を対象に、炭素排出開示の決定要因を分析。国籍の多様性とサステナビリティ委員会の設置が開示に有意な正の影響を与える一方、女性比率や環境パフォーマンス（PROPER評価）は有意でないことが示された。理論的枠組みとしてステークホルダー理論・正当性理論・エージェンシー理論・臨界質量理論を採用。

Thriyani Rahmania, W. Ermawati, G. Suprayitno +1

本研究は、インドネシアとタイのエネルギー企業におけるESGスコアと持続可能な成長率の関係を、財務業績を媒介変数として検証。Refinitivデータから55の観測値（2019-2023）を用いたパネルデータ回帰の結果、ESGの直接効果はなく、財務業績は成長率に影響するが、ESGとの媒介効果はないことが示された。ESG統合がまだ持続可能な成長の鍵となっていないことを示唆。

Nandina Putri Wiguna, Sriwidharmanely Sriwidharmanely, Berto Usman

グリーン会計（GRIに基づく環境情報開示）と企業価値（Tobin's Q）の関係について、インドネシア証券取引所上場のエネルギー企業を対象に分析。環境情報開示単独では企業価値に弱い負の影響を与えるが、外部保証があるとその関係が正に転じ、保証の重要性が示された。限定されたセクターだが、新興国市場におけるサステナビリティ報告と保証の役割に示唆を与える。

Dianwicaksih Arieftiara, M. Marzuki

本研究は、ESG実践におけるグリーンウォッシングに関するグローバル研究動向を文献計量学的に分析。Scopusデータベースから1,642件の文献を抽出し、キーワード共起と出版分布を調査。結果は、先進国中心の研究分布と、規制格差によるグリーンウォッシング特定方法の不統一性を示す。発展途上国での意識向上も確認。

Samuel, Enefiok Ndarake, D. Ukpong, Dr . Uwem Uwah +1

本研究はナイジェリアの上場消費財企業17社を対象に、炭素排出開示、削減目標開示、省エネ・低炭素イニシアチブ開示が企業価値（時価総額）に与える影響を分析。パネル回帰の結果、排出開示と省エネ・低炭素開示は有意な正の効果を示したが、削減目標開示は有意でなかった。投資家は将来のコミットメントより実際の行動を評価する傾向が示唆された。

Abdirahman Jamal Ahmed, Abdulkadir Ahmed Barkhadle, Mohamed Harun +2

本論文は、産業副産物を利用した持続可能な土壌安定化手法に関するレビューを提供する。廃棄物削減と環境負荷低減の可能性を検討する。

R. Pilli, E. Cienciala, Kevin Black

イタリアの森林炭素吸収量を地域別にモデル化し、伐採率の不確実性が吸収源に与える影響を評価。歴史的には2005年から2023年にかけて吸収量が増加し、2070年までに伐採率に応じて-76から-16 Tg CO2/年の範囲で変化する。木材製品の寄与は無視できる程度であり、EU森林戦略に沿った長期評価を提供する。

Ankica Kovač, Shahab Nooshmand

本レビューは、水素製造経路を炭素強度、技術成熟度、効率、拡張性、既存インフラ適合性の5基準で体系的に比較する。化石由来・炭素回収付き・原子力・再生可能エネルギーの4カテゴリーを分析し、貯蔵・輸送・利用の統合課題を特定。低炭素水素は困難なセクターの脱炭素に不可欠だが、技術・インフラ・投資の制約が大規模展開を制限する。

Zhi-Feng Cui, F. Shangguan, Wei Du +3

本研究は、中国の鉄鋼セクターにおける脱炭素経路を分析するための統合シナリオベースモデリングフレームワークを提案する。様々な技術オプションと政策シナリオを評価し、排出削減ポテンシャルとコストを定量化する。

Clara Donahue, Aggelos Sotiropoulos, George Xydis

本研究は、デンマークにおけるPower-to-X（PtX）技術の拡大が土地配分や社会的公平性に与える影響を、空間分析、事例研究、ステークホルダーマッピングにより分析した。PtXインフラは農村部に集中し、土地利用競争、環境影響、地域経済への負担を生んでおり、都市部との格差が明らかになった。3つの施設事例から、計画段階でのコミュニティ関与の有無が成果の差を生むことを示した。政策提言として、早期の住民参加、既存産業用地の優先利用、地域利益共有…

Renata Cunha, Gracelene Lima, Walter Castro Filho +12

この研究では、アサイー種子からカッサバ澱粉バインダーを用いてバイオマスブリケットを製造し、再生可能エネルギー源としての可能性を評価した。ブリケットは高密度（985.6 kg/m³）で、発熱量19.75 MJ/kg、硫黄含有量0.68%と環境性能が高い。機械的耐久性も実用的レベルを超えており、農業廃棄物の有効活用とエネルギー転換に寄与する。

Zakaria A. Souleymane, A. Mpanda Mabwe, H. Augendre +1

本論文は、パリ・ボーベ空港の大規模脱炭素化の一環として、太陽光発電、バッテリー、水素貯蔵を組み合わせたハイブリッドシステムの最適規模をMILPモデルで決定する。3年間の実負荷データと気象データに基づき、バッテリーが短期変動を、水素が長期・季節変動を補完することを示し、グリッド依存度を低減する。

Karol Viviana Mejia Centeno, Paulina R. Martínez Alanis, Andreu Cabot

本論文は、グルコース酸化反応と電気化学的水素化を同一触媒で実現するCu–CoFe2O4コアシェルナノ構造を報告する。アルカリ条件下ではギ酸への高選択的変換と同時に水素発生を示し、中性条件ではソルビトールへの水素化に切り替わる。密度汎関数理論計算により、面依存的な反応性が明らかにされ、グリーン水素と化学品の統合生産に有望なプラットフォームを提供する。

Samira Siahrostami

本講演では、水の電気分解による水素生成に加え、過酸化水素や硝酸などの有用化学品を同時に製造できる二つの新しい電解経路を紹介する。計算化学的手法により、生成物選択性を制御する構造-機能相関を解明し、高ファラデー効率を達成する触媒設計の指針を示す。

Erepamowei Ozogu, Lawson Okpoegberi. Ogidiga

この研究は、気候関連開示における排出データの正確性を企業ガバナンスの質が予測するかを実証的に検証した。2019年から2024年までの120社のパネルデータを用い、自己報告排出量と業界調整済みベンチマークとの乖離を正確性の指標とした。結果、取締役会の独立性や持続可能性ガバナンス構造が報告の不一致を有意に減少させることが示された。この研究は、開示の量から信頼性へ焦点を移すESG文献への貢献である。